世界は2009年、危機を免れた。世界最大の先進国と主要な新興国が集うG20は、それまで国際舞台で大きな存在感を示せずにいたが、世界金融危機への対応を策定するため、ピッツバーグで会合を開いていた。米国のバラク・オバマ大統領は、G7だけではもはや世界経済を監督できないとの認識を受け止め、世界経済政策の調整を担う主要機関としてG20を位置づける首脳会議を主導した。米国のリーダーシップが頂点に達した時だった。
来年、世界で米国に次ぐ経済大国がG20の議長国となり、年次首脳会議を主催する。中国の指導者の役割は、願わくば2009年のようなドラマにはならないだろうが、習近平国家主席は間違いなく独自の印象を残すだろう。昨年、アジア太平洋経済協力（APEC）首脳会議を主催した際に、アジア太平洋貿易協定という目標を前進させる機会を逃さなかったのなら、G20の議題が中国の利益にかなうようにする機会を逃すこともないはずだ。
もちろん、トルコがG20の議長国に就任して間もないため、習主席はまだ具体的な優先課題を決めていないだろう。しかし、懸念される可能性のある分野はいくつか、すでに明らかになっている。
現在のG20の議題には、中国国内の経済的関心、とりわけインフラに関する課題とよく合致する要素がある。昨年、G20メンバーは、投資を促進し、インフラ事業、そして何よりも中小企業への資金調達を拡大することを目指す、世界規模のインフラ構想を進めることで合意した。
中小企業（SME）は中国の新たな成長戦略で重要な役割を果たし、すでに国内の新規雇用の約85%を占めていることから、この構想は中国に適している。トルコがより包摂的な成長を促すための重要な手段として中小企業に焦点を絞っていることから、今年の首脳会議ではこの分野ですでに進展が見られる可能性がある。
しかし、インフラ関連ではほかにも機会がある。中国は長年、接続性の面でアジアを北米や西欧と肩を並べる水準に引き上げようとしてきた。アジア開発銀行は2009年、この計画には2020年までに8兆ドルが必要になると試算した。現在、アジア開発銀行の支出目標を達成している主要なアジア新興国は中国だけであり、G20議長国として、近隣諸国にこの分野への投資拡大を促すことができる。
G20は、中国が重要な地政学的目標、すなわち国際通貨基金（IMF）の議決権改革を進める機会にもなり得る。G20に主要な役割を構想した指導者はオバマ大統領かもしれない。しかし米国は、新興国の経済的影響力の高まりに見合い、それが求めるほどの影響力を多国間機関で新興国に認めることに、明確な抵抗を示してきた。
実際、米議会は、2010年に合意されたIMF改革案を一貫して批准できずにいる。この改革案は中国のような国の意思決定への発言力を高めるものだが、現状維持によって最も恩恵を受ける西欧諸国を利する結果となっている。中国がG20での主導的立場を利用して改革を精力的に推し進めれば、IMFでより大きな権限を得る可能性を高めるだけでなく、米国（および欧州）の指導者によるこの問題への対応に同じく不満を抱いてきた他の新興国からの支持も得られるだろう。
また、中国には、米国と欧州が長く支配してきたもう一つの分野、すなわち世界金融システムで主導的役割を担う余地もある。米ドルの圧倒的な役割が世界金融を不必要な不安定さにさらしてきたとしばしば批判される中国は、G20議長国として、世界で唯一の国際通貨とみなされることも多いIMFの特別引出権（SDR）に、より大きな役割を求めることができる。
この取り組みでは、SDRの価値を決める通貨バスケットに人民元を加えることが中国の利益となる。確かにIMFは2011年、人民元が自由に交換可能な通貨の基準をまだ満たしていないとして、この提案を退けた。
しかしIMFは、柔軟に対応する用意があることも示唆した。SDRは本質的に準備資産であるため、それを支える通貨は「十分に流動性が高く、厚みのある市場」で利用できればよいと認めたのだ。ここ数年、中国当局は資本勘定に対する統制を徐々に緩め、人民元は世界の決済で5番目に多く使われる通貨となった。少なくとも60の中央銀行が外貨準備に人民元を組み入れている今、来年は世界の通貨制度を再構築するという長期目標を中国が前進させる理想的な機会となる可能性がある。
同時に中国は、国際金融規制の力学を変えようとするかもしれない。過去20年間、国際基準を決めてきたのはG7諸国であり、驚くことではないが、世界規範を順守しない新興国を名指しで批判することをためらうことはほとんどなかった。
中国国内の規制体制には依然として厳しい制約があるものの、中国の指導者はG20首脳会議を利用し、米国と欧州が規制改革の課題を完遂できていないことを強調して、議論の流れを変えることができる。中国が両者に改革を完遂させられれば、大きな利益を得るだろう。それは国際的な評判にとどまらない。輸出志向型経済であり、世界最大の外貨準備を抱え、さらに国内の金融システムが保守的な中国は、国際的な経済・金融の変動にさらされている。
中国は来年、すべての目標を達成できるとは限らない。しかし、うまく立ち回れば、世界経済と金融の安定性を高めながら、国際的な影響力を大きく強めることができるだろう。今後数カ月、中国の指導者には熟考すべきことが多いはずだ。
本記事は、 プロジェクト・シンジケートとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
アジェンダの最新情報を受け取るには、 週刊ニュースレターにご登録ください。
著者：Yu Yongding氏は、中国世界経済学会の元会長で、中国社会科学院世界経済・政治研究所の所長を務めた。また、2004年から2006年まで中国人民銀行の金融政策委員会に所属した。Domenico Lombardi氏は、カナダの国際ガバナンス・イノベーション・センター（CIGI）で世界経済プログラムのディレクターを務める。
画像：赤い提灯の下を歩く歩行者。REUTERS/Aly Song。
