債務の潜在的な利点とは何か?

債務の潜在的な利点とは何か?
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膨大な債務、急速に上昇する税負担、絶え間なく高額な戦争、そしてGDPの200%を超える債務負担。このような特徴をもつ国が急速に成長する見込みはどれほどあるだろうか。おそらくほとんどの人は「ゼロ」と答えるだろう。

しかし、まさにこうした条件のもとで英国では産業革命が進行した。英国の政府債務は、1700年にはGDPの5%であったが、1820年には200%を超えた。また、3年に1年は戦争を行っており(その多くは経済的利益がわずかか、まったくなかった)、税は急速に増加したものの、支出の増加に追いつくほどではなかった。

図1は、戦争がどのように支出を押し上げ、大規模な債務の蓄積をもたらしたかを示している。網掛けの灰色部分は戦争期を示しており、債務の増加のほぼすべてがこれによるものである。同じ期間に、英国は人口の大部分を農業から工業およびサービス業へと移行させ、農村から都市へと移した。人口は急速に増加し、工業生産は急増した(Crafts 1985)。その結果、英国はマルサス的体制の桎梏から脱した最初の国となった。

図1. 1690~1860年の英国における債務の蓄積と政府支出

150729- 債務の累積と政府支出 VoxEU

これまで学者の多くは、政府の借入れが成長に与える影響を中立的か否定的かのいずれかとみなしてきた。有力な見解の一つは、英国が戦争を行い借入れを減らしていれば、民間産業への投資はより多かったはずだというものである(Williamson 1984)。別の議論は、大規模な借入れがもたらしうる否定的影響を、民間の貯蓄行動が相殺したというものである。債務は最終的に返済されなければならないため、民間経済主体は将来の増税を見越し、債務蓄積の効果を中立化させたという(Barro 1990)。

実現しなかった革命

最近の論文で、私たちは英国の借入れの急増がむしろ成長に有益であったと論じている(Ventura and Voth 2015)。大規模な債務蓄積がなぜ産業革命を加速させた可能性があるのかを理解するために、まず、起業家が高い収益率をもつ新技術を突然活用し始めた経済で何が起こるべきだったかを検討する。通常、資本はこうした投資機会を追い求めると予想されるだろう。資金をもつ者は誰もが、綿工場、鉄工所、陶磁器製造業者に貯蓄を投じようとしたはずである。直接投資する専門知識がない場合には、銀行や株式会社が資金を仲介して、貯蓄を最も高い収益が見込める先へ振り向けるべきであった。

実際にはそうはならなかった。金融仲介は著しく不十分であり、資金を本来向かうべき先へ届けることができなかった。英国産業革命を代表する歴史家の一人は次のように論じている:

「貯蓄の貯水池は十分に満たされていたが、それらを産業の車輪と結びつける水路はわずかで乏しく……[英国の]富のうち驚くほど少ない部分しか新たな産業企業へ流れ込まなかった……。」 (Postan 1935)。

その理由は多岐にわたるが、政府による意図的な金融抑圧もその一つであった。高利貸し規制、泡沫会社法(Bubble Act)、銀行の規模を制限した六人パートナー規則(Six Partner Rule)――これらはいずれも、民間の金融仲介を抑え込むために設けられたものであり、その一部は政府が資金を調達しやすくすることを目的としていた(Temin and Voth 2013)。

効果的な仲介がなければ、新興産業は自己資金で賄わざるをえなかった。新たな資本がほとんど流入せず、非常に高い収益を追うことがなかったため、収益率は高い水準にとどまった。Allenは、資本の利益率が1770年代の10%から1830年代までに20%超へ上昇したと算出している。国民所得に占める資本の取り分は2倍以上に増えた(Allen 2009)。

債務が役立った理由

債務が有益な役割を果たすうえで、民間仲介の非効率性が決定的に重要であった。政府は大規模な国債発行によって、意図せずして、新興産業の起業家の手元に資金を届ける方法を事実上切り拓いた。

では、どのようにしてそれが実現したのか。政府債務が利用可能になる以前、英国の富裕で有力な層である貴族は、圧倒的に土地とその改良に投資していた。社会的地位は土地と密接に結びついていたが、土地の改良は利益の上がる事業ではなかった。多くの投資形態は2%以下の利回りしか生まなかった。貴族が土地投資に幻滅したのも無理はない。1750年代までには、最初の貴族たちが大規模に土地から政府債務へと資産を移し始めていた。首相のサー・ロバート・ピールは次のように助言した。「あらゆる地主は、その地所と同額程度の資産を公債(コンソル)その他の証券で保有すべきである……」(Habbakuk 1994)。多くの貴族がこれに従い、より優れたリスク・リターンの特性をもつ資産へと移行した。モンソン卿は次のように述べている。「土地財産とは何と忌々しい厄介物か。確実な収入は見込めない。君の将来の妻が公債を持っていることを願うよ……」(Thompson 1963)。

石灰施用(liming)、泥灰土施用(marling)、排水、囲い込みへの投資から政府債務への転換は資源を解放した。農村では採算の取れなくなった労働力は、他の雇用先を探さざるをえなくなった。英国の農業労働の大部分は賃金労働者によって担われていたため、政府債務への移行は労働者を土地から追い出した。当然ながら、賃金は生産高に追いつかなかった。都市の不利な条件を調整した実質賃金は、1750年から1830年の間に低下した可能性が高い。エンゲルスなどが雄弁に描いたように、労働者の生活を悲惨なものにした要因は、資本家にとっては恩恵であった。資本は国民所得のパイのますます大きな取り分を得たため、資本家の利益率は上昇を続けた。一方で、労働と土地に分配される国民所得の割合は縮小した。より高い利益は新産業へのさらなる投資を意味し、英国の工業成長は加速した。

産業革命の解釈の中心に債務を据えることで、これまで不可解とされてきた多くの特徴を一貫して説明できる。成長は、特に初期において比較的緩やかであったが(Crafts 1985)、技術変化はおそらくかなり急速であった(Temin 1997)。政府の借入れは当初、資本形成を鈍化させたが、期間全体としては構造変化は急速であった。産業における収益率は高かったものの、そのような収益を追う資本は少なかった。農村から都市への急速な移動にもかかわらず、賃金は生産性に追いつかなかった。政府債務の発行が金融摩擦の負の帰結を「癒やした」仕組みを強調することで、急速な構造変化と緩慢な成長、急速な技術変化と低調な賃金上昇、大規模な政府の借入れと持続的成長への最初の離陸を、一体として説明することができる。

さらば、ダウントン

政府債務の発行はまた、社会変革をも加速させた。資本家の台頭と貴族の衰退である。それがなければ、産業における利益率はより低かったはずであり、支配的な経済勢力としての貴族の衰退と没落にははるかに長い時間を要したであろう。

最も速い成長を確実にしたであろう解決策、すなわちはるかに優れた金融システムがあれば、イングランドの社会階層はそっくりそのまま維持されていたであろう。貴族による金融投資は、銀行や株式市場を通じて新興産業へ流れ込み、上位1%が高い収益を得ることを可能にしたはずである。資本家の台頭は大幅に遅れるか、まったく生じなかったであろう。

より大きな視点

工業化しつつあった英国の状況は、今日の世界にどれほど関連しているだろうか。これは、私たちがほとんど知らない遠い島国と時代の物語にすぎないのか(チェンバレンの言葉を借りれば)、それとも現在に教訓を与えるものなのか。金融摩擦は、今日の最も先進的な国々においてもなお非常に顕著である。革命的産業の収益性を変化させることは、長期的な成長率に一次的な効果をもつはずである。政府債務の発行は、依然として、全体として非効率な投資を押しのけている可能性がある。

政府債務のこうした効率性を高める効果は、途上国においてはなおさら重要かもしれない。そこでは、本稿で論じなかった債務のさらなる利点――安全な価値保存手段の提供や、確実な流動性の源泉となること(Holmstrom and Tirole 1998)など――が、総合的な評価をさらに政府の借入れに有利な方向へ傾けるかもしれない。もっとも、これは債務が過大になりえないということを意味するものではない(Reinhart and Rogoff 2009)。しかし、債務の危険性を考えるときには、その潜在的な利点にも同時に目を配るべきである。

参考文献

Allen, R (2009), 「エンゲルの停滞(Engel’s pause):英国産業革命に関する悲観主義者の手引き」, Explorations in Economic History 46 (2): 418–35.

Barro, R J (1987), 「英国における政府支出、利子率、物価、財政赤字、1701–1918年」, Journal of Monetary Economics 20 (2): 221–47.

Crafts, N F R (1985), 『産業革命期の英国経済成長』, オックスフォード:Oxford University Press.

Habakkuk, H J (1994), 『結婚、負債、地所制度:英国の土地所有、1650–1950年』, Clarendon Press.

Holmstrom, B R, and J Tirole (1998), 「流動性の民間供給と公的供給」, Journal of Political Economy 106(1): 1-40.

Postan, M M (1935), 「資本蓄積の近年の動向」, The Economic History Review 6 (1): 1–12.

Temin, P (1997), 「英国産業革命に関する二つの見方」, The Journal of Economic History 57(1): 63-82.

Temin, P and H-J Voth (2013), 『束縛されたプロメテウス:1700年以降のゴールドスミス銀行とイングランドの金融革命』, Oxford University Press.

Thompson, F M L (1963), 「十九世紀イングランドの土地社会」, English Landed Society in the Nineteenth Century.

Reinhart, C M, and K Rogoff (2009), 『今回は違う』, Princeton University Press.

Williamson, J G (1984), 「産業革命期に英国の成長はなぜそれほど遅かったのか?」, The Journal of Economic History 44(3): 687-712.

Ventura, J and H-J Voth (2015), 「債務を成長へ:政府の借入れはいかに産業革命を加速させたか」, CEPR DP No. 10652.

本記事は、 VoxEUとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムによる見解への支持を意味するものではありません。

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執筆者:Jaume Ventura氏は、Centre de Recerca en Economia Internacional(CREI)のシニア研究員です。Hans-Joachim Voth氏は、チューリッヒ大学経済学部の開発・新興市場担当教授(Chair)です。

写真:2014年10月4日、ロンドンで、ビッグ・ベン(右)と国会議事堂の前に立つユニオンジャック柄の傘を持つ女性。REUTERS/Luke MacGregor

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