失業者は、有給の仕事に就いている人に比べ、健康状態やウェルビーイングが著しく悪い傾向にある。「数百件に及ぶ実証研究が示すとおり、これは社会科学研究で最も一貫して確認されてきた知見の一つであり、時代や場所を問わず当てはまる。
失業が健康に及ぼす影響を説明するにあたり、研究者たちはしばしば社会心理学者マリー・ヤホダの影響力の大きい理論に注目してきた。ヤホダによれば、失業者が直面する主な問題は、雇用がもたらすさまざまな肯定的な恩恵、すなわち時間の規律、社会的な活動、チームワーク、規則的な活動、地位を得られないことだ。言い換えれば、有給労働は人間の健康と幸福にとって、ほかにはない価値を持つということだ。したがって、失業がもたらす害に対処する最善の方法は、雇用保証のような政策、あるいは積極的労働市場プログラムを通じて、仕事を促進することだ。こうしたプログラムは、しばしば職場環境を模倣する。仕事を促進し、さらには義務づけることも、失業がもたらす苦境に対する論理的で善意に基づく解決策とみなすことができる。
最近の記事で私は、有給労働を幸福や人間の充実と同一視し、反対に失業をその正反対とみなす考え方に異を唱えた。仕事に就いている人の生活満足度がこれほど高い理由は、幸福に本来的に備わっている何かではなく、社会規範の力、より具体的には勤労倫理の支配力にあると私は論じる。雇用をアイデンティティ、尊敬、地位の象徴として称揚し、有給労働を人生の意味や価値を得るための何より重要な道筋として推奨する社会では、失業者がひどく苦しむのも不思議ではない。
勤労倫理が失業の経験を形づくる力は、数多くの研究で実証されている。女性の就業率が高い国の失業中の女性は、より大きな苦痛を受ける傾向が、ほかの国の失業中の女性と比べて見られる。失業中に退職した人は、ウェルビーイングが大幅に向上する。収入が増えたかどうかにかかわらず、労働市場からの期待から解放され、働かないことを恥じる必要がなくなるからだ。スマートフォンで収集された日々のウェルビーイングのデータは、有給労働が、人々が行う活動の中でも特に楽しさの少ないものの一つであることを示している。人々が喜びや満足を感じるのは、実際に働く活動そのものではなく、仕事を持つことで得られる地位やアイデンティティだ。
私が独自に分析した欧州価値観調査も、こうした先行研究を裏づけている。雇用規範をあまり受け入れていない失業者は、勤労倫理が強い人に比べてウェルビーイングが高い傾向にある。簡単に言えば、有給労働に与えられた社会的価値をあまり気にしない人にとって、失業は、仕事の重要性を深く重んじる人に比べて、心を打ち砕くような経験になりにくい。
これらの研究は、失業をどう理解し、その影響にどう対処するかに重要な示唆を与える。失業がもたらす害に立ち向かう最も有効な方法は、勤労倫理の力に異議を唱えることだと示している。こうした観点からすると、雇用保証や就労促進プログラムを通じて有給労働を重視し、失業による健康への悪影響に対処しようとする試みは、長期的には逆効果になりかねない。こうした介入は勤労倫理の力と中心性を強め、失業者に規範への順応を期待したり、そもそも彼らに恥を感じさせる規範を受け入れるよう強制したりする。勤労倫理は、失業者の苦しみの原因であると同時に、そこから抜け出す道でもある。
失業の害に、より効果的かつ持続的に対処するには、有給労働が人間のアイデンティティにとって重要だという考えに異を唱える必要がある。出発点となるのは、仕事との関係を変える社会政策改革を検討することだ。そこには、仕事にどのような価値を与えるか、仕事にどれほどの時間を費やすか、そして仕事を基準に他者をどう判断するかが含まれる。これは容易ではない。少なくとも英国では、主流派の左派も右派も、有給労働をあらゆる経済的、社会的、道徳的問題の解決策とみなす政治情勢がある。私たちは「努力家と怠け者」に分断された社会であり、仕事が多くの社会的交流や人間関係のあり方を決めている。
それでも、現在の政治、経済、福祉国家の枠組みの中で実現可能でありながら、仕事と勤労倫理を再構築するという急進的な目標を掲げる政策は考えられる。ユニバーサル・ベーシックインカム（UBI）はその一つだ。UBIには政治的立場を超えて多くの支持者がいるが、とりわけ、仕事の意味を捉え直す可能性を持つ政策として、強い根拠を示すことができる。UBIによって労働市場から離れやすくなり、そうする人も増えれば、勤労倫理の力は弱まるだろう。人々は職業訓練を受け直したり、さらに教育を受けたり、ケアに携わったり、余暇を楽しんだりできる。仕事と非労働の境界は曖昧になり、「仕事」の意味についての私たちの理解は広がるだろう。社会的カテゴリーとしての「失業者」が曖昧になるにつれ、有給労働に従事しないことへの恥や、その有害な影響は大きく減る可能性がある。
勤労倫理に異議を唱える政策には、より急進性が低く、政治的にも実現しやすいと思われる選択肢もある。たとえば、母親と父親の有給育児休業を拡充すること、労働時間を短縮できるようにすること、そして有給休暇（サバティカル）を取れるよう人々を後押しすることだ。ジェレミー・コービンの提案のように、祝日を増やすこともできるだろう。ただし、イングランドがワールドカップで優勝したときだけに限らず。
結局のところ、これらの政策の目的はすべて、人々が働く時間を減らせるようにし、仕事と非労働の境界を曖昧にすることだろう。それにより、「仕事」の意味についての共通理解を、現在のような純粋に経済的な関係を超えて広げられる可能性がある。そうなれば、人々は賃金労働を伴わない形の仕事にも、価値やアイデンティティ、地位、報酬を見いだせるようになる。そして、失業の経験に長くつきまとってきた苦しみも、ついには消え去るかもしれない。
