18世紀のドイツの軍事戦略家カール・フォン・クラウゼヴィッツは、 戦争を 異なる手段による政治の継続と定義し、古代中国の戦略家孫子と同様に、平和の確保には暴力的な紛争への備えが必要だと考えた。世界がますます激動を極め、ウクライナでの軍事闘争の再燃、中東での混乱の継続、東アジアでの緊張の高まりに表れているように、こうした考え方が今ほど重要な時はない。
戦争は伝統的に領土をめぐって戦われてきた。しかし領土の定義は進化し、陸、空、海、宇宙、そして最も新しい領域であるサイバー空間の五つの領域を含むようになった。「CLASS戦争」のこれらの次元が、今日世界が直面する脅威を規定している。こうした紛争の具体的な引き金、目的、戦線は、程度の差こそあれ、信条（creed）、氏族（clan）、文化（culture）、気候（climate）、通貨（currency）の五つの要因によって決定される可能性が高い。実際、これらの要因はすでに世界各地で紛争を煽っている。
宗教、すなわち信条は歴史上最も一般的な戦争の動機の一つであり、21世紀も例外ではない。イラクとシリアで領土の支配を続けているイスラム国や、ナイジェリアで誘拐、爆破、殺人という残忍な作戦を展開してきたボコ・ハラムなど、ジハード主義集団の拡散を考えてみよう。ミャンマーやタイ南部では仏教徒とイスラム教徒の間で、フィリピンではイスラム主義者とカトリック教徒の間で暴力的な衝突も起きている。
第二の要因である氏族は、欧州、トルコ、インドなどでの民族間の緊張の高まりに表れており、移住や雇用をめぐる競争といった力に駆動されている。アフリカでは、植民地支配国が引いた人工的な国境が維持できなくなりつつあり、異なる部族や民族集団が独自の領域を確保しようとしている。またウクライナでの紛争は、ソビエト連邦の崩壊時に取り残された民族ロシア人が長年抱えてきた不満を表面化させている。
紛争の第三の潜在的源泉は、社会ごとの独自の歴史や制度的取り決めによって生まれた根本的な文化の違いにある。世界人口のわずか8分の1しか占めていないにもかかわらず、米国と欧州は長年、世界のGDPの半分を占める経済的支配と、不釣り合いに大きな国際的影響力を享受してきた。しかし新たな経済大国が台頭するにつれ、それらの国々は西側への挑戦を強め、市場シェアや資源をめぐってだけでなく、自国の文化的理解や参照枠組みを世界秩序に浸透させようとするだろう。
もちろん、資源をめぐる競争も重要であり、特に第四の要因である気候変動の影響が現れるにつれてそうである。多くの国と地域は既に深刻な水ストレスにさらされており、気候変動が干ばつなどの自然災害や異常気象をますます頻発させることで、その状況はさらに悪化するだろう。同様に、森林や海洋資源が枯渇するにつれ、食料をめぐる競争が紛争を生む可能性がある。
この種の紛争は、外国の食料やエネルギーへのアクセスによって各国が比較優位に集中できるというグローバル化の約束と直接矛盾する。新たな紛争や競争上の圧力が、例えば経済制裁や主要な貿易ルートの妨害につながれば、その結果として生じる世界貿易のバルカン化は、グローバル化の恩恵を大きく損なうだろう。
さらに、経済的混乱にしばしば伴う社会不安によって、各国が価値観や資源をめぐって互いに争う小さな単位へと分裂する可能性がある。ある程度、これはすでに起きており、イラクとシリアは宗派や部族の単位へと分裂しつつある。
世界が直面する最後の重要なリスクは通貨に関するものである。世界経済危機以降、先進国の中央銀行が追求してきた拡張的金融政策は、新興国の国境を越えた大規模で変動の激しい資本フローを引き起こし、これらの国々に重大な不安定をもたらすとともに、「通貨戦争」との非難を煽っている。
規制・税制権限の域外適用――特に、世界で最も優位な準備通貨を発行するという追加の利点を持つ米国によるもの――は、通貨が武器として行使され得るという見方を強めている。例えば米国は、米国内で営業するすべての外国銀行に子会社化を求め、米ドル決済口座を持つ国際銀行に米国の税制、規制、さらにある程度は外交政策（例えば米国の敵国との取引の控え）への完全な順守を求めることで、事実上、世界の銀行業をバルカン化させている。
規則違反に対して米国の規制当局が科す多額の罰金――特に、 最近の89億ドルに上るBNPパリバの和解金 ――は既に欧州の銀行に、コンプライアンス費用と米国での事業の収益性を見直させている。一方、 米国の裁判所 は、アルゼンチンを再び国家的デフォルトへと追い込んでいる。
しかし、おそらく最も強力なメッセージは、ロシアの石油、金融、防衛、技術産業、およびロシア高官を対象とする標的型制裁を通じて発信されている。このアプローチにより、米国とその同盟国は、米国の政策に異議を唱える可能性のある者すべてに明確なメッセージを送っている。すなわち、ドルおよびドル建て銀行口座を利用しないようにせよ、ということである。一部の金融活動は既に影に追いやられ、米国の規制当局の手が届かないビットコインやその他の通貨の利用に表れている。
米国主導の体制に背を向けた国々が代替策を模索する最近の例は、 新開発銀行 の設立と、BRICS（ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ）による偶発的準備取り決めである。米国にとっての問題は、この場合、不満を抱く国々が世界の主要新興経済国五か国であり、その合算資源はブレトン・ウッズ機関の資源を上回ることである。BRICS銀行の取引が米ドル建てになる可能性は極めて低い。
先日の 演説で、バラク・オバマ米大統領は、問題は米国が主導するかどうかではなく、どのように主導するかだと宣言した。しかし、信条、氏族、文化、気候、通貨によって世界が米国中心の国際秩序からますます疎外されるにつれ、そうした宣言は過度に楽観的すぎるかもしれない。実際、来るべきCLASS戦争において、誰に従うべきかはっきりしている者はいないようだ。
提携掲載： Project Syndicate
執筆者：アンドリュー・シェン氏は、Fung Global Institute の特別フェローであり、UNEP Advisory Council on Sustainable Finance の委員を務め、香港証券先物委員会の元会長で、現在は北京の清華大学の客員教授である。
写真：アイダホ州アイダホフォールズのアイダホ国立研究所にあるサイバーセキュリティ防御研究所の監視・警報センターで作業するアナリスト。REUTERS/Jim Urquhart
