世界経済は、次のような3つの潜在的な金融バブルに直面している。暗号資産、人工知能、債務に関連するものだ。
この3つはすべて相互につながっている。
バブルが崩壊すると、短期的には深刻な痛みをもたらす傾向があるが、経済を根本から変え、長期的な恩恵をもたらすこともある。
多くの人が現在起きていることを読み解こうと過去を探り始めるのは、決して心強いことではない。
世界経済を見守る人々は、人工知能への希望や夢、そして人工知能と暗号資産、かつて想像もできなかった水準の借り入れによって膨らんだ、目下の三重の金融バブルについて、歴史上の類似例をインターネット上にあふれさせている。
AI・暗号資産・債務という怪物のさまざまな側面を考えるうえでの歴史的な参照例は数多い。19世紀半ばには、新奇な「鉄道」への投資に英国で熱狂が起きた。今、AIインフラを構築する企業に投資する人々を思わせる熱の入りようだ。また、レンブラントの時代のオランダで起きたチューリップ熱は、暗号資産ブームの一面を予告していた。さらには、目に入るものすべてを征服しようとするナポレオンを阻止するために使い果たされた信用枠も、現在の債務の急増を予兆していた。
類似例には参考になるものもあるが、完全に当てはまるものはない。とりわけ今はそうだ。
1月にダボスで開かれる、世界の現状を年に一度点検する会合を前に、考えておきたい問いがある。来年1月には、こうした問いがある。地平線に巨大なバブルが1つ見えるだけでなく、なぜ3つも見える状況になったのか。
この歴史的瞬間はどれほど特異なのか。そして、今後どのように展開すると考えられるのか。
1つのバブルが次のバブルを育てる
何かを現実のものにするには、一定の資金が実際に投じられる必要がある。
10月下旬に終わった3カ月間に、570億ドルが投じられた。AIシステムの学習に必要な半導体を圧倒的に多く生産するエヌビディアに対してだ。デジタルのどこにもつながらない橋に無謀な資金を投じているとの声が高まるなか、四半期売上高が過去最高とのニュースは、成長の軌道が維持されるとの見方を後押しした。しかし、誰もが投資に乗り出しているわけではない。
AIの大規模な開発に対する懐疑の度合いは人によって異なる。2008年に世界金融危機の引き金となった米国の住宅市場崩壊を予測し、後にハリウッド映画で伝説的に描かれた投資家は、とりわけ声高に警鐘を鳴らしている。住宅市場の混乱期に広まった用語が再び登場していることも、事態を楽観しにくくしている。それはクレジット・デフォルト・スワップだ。住宅ローンの返済不能リスクに備えるために使われたものが（結果的にはうまくいかなかったが）、今ではAIインフラの構築資金として調達した債務の返済不能に備えるヘッジとして使われている。
グーグルのCEOは最近、AIバブルが崩壊すれば「どの企業も無傷ではいられない」と警告した。多くの企業が失速したり、倒産したりする可能性がある。支援者は大きな損失を被り、建設に数十億ドルを要した可能性のあるデータセンターが、使われないまま取り残されるかもしれない。
AIをめぐる不安は、投資意欲を冷え込ませている。その影響で、暗号資産のような投機性の高い投資への意欲も後退している。ビットコイン価格の最近の急落は、より広範な暗号資産市場の暴落への懸念を呼び起こした（この2種類のバブルには、ほかにも直接的なつながりがある。一部企業は、ビットコインのマイニングからAIデータセンターの建設へと直接事業を転換している）。
ビットコインの下落パターンは、指摘されているように、他の資産の下落が差し迫っていることを示す指標としての役割が主な価値なのかもしれない。大量に保有する人々は脆弱な立場に置かれかねない。この人気の暗号資産への投資は、ポートフォリオの中でより一般的な要素となっており、少数の国々は準備資産の積み増しを進めている。
債務の状況：芳しくない
3つ目のバブルの可能性は、何よりも不安をかき立てるものかもしれない。
世界各国の政府が積み上げた公的債務は、昨年、100兆ドルを突破した。その増加は、パンデミック前よりも速いペースで進んでいる。ケニアは、融資の返済だけで歳入の半分以上を充てざるを得なくなっている。米国の債務負担は、かつて公的財政の脆弱さと結び付けられることが多かったイタリアやギリシャの水準を上回る見通しだ。
民間債務を加えると、総額は世界全体の経済生産の3倍を超える。
民間債務の増加要因の1つは、AIインフラの拡充資金を賄うための借り入れだ。将来の知能化経済の基盤を最も積極的に築いている米国企業4社は、約900億ドルを発行した。投資適格債の発行額で、9月初め以降だけの数字だ。
企業が主に事業で得た資金をAI関連の取り組みに充てている間は、バブルをめぐる議論は静かだった。その目的で多額の借り入れが始まると、バブルを注視する人々が気づき始めた。
こうした債務の調達コストは負担しきれない水準になる可能性がある。債務を購入した後に返済を受けられないリスクを保険でカバーする費用も問題になっている。ある企業の債券について、そうした保険をかけるコスト（もちろん、クレジット・デフォルト・スワップを使う）が最近、2008年につけた記録に迫った。多くの投資家にとって、嫌な記憶がよみがえる年だ。
それでも、建設ラッシュは続いている。AIとデジタル経済を支えるデータセンターは、推定で約1万2,000カ所ある。そのほぼ半数は米国にある。この地域的な偏りを是正するため、さらなる建設が進められている。欧州連合（EU）は、新たなAI「ギガファクトリー」に200億ユーロを投じる計画を発表した。
欧州で急速な拡大を妨げている要因は、実は幸いな結果をもたらすかもしれないと指摘されている。慎重なペースで進める地域は、あるファンドマネージャーが最近述べたように、「供給過剰バブルの可能性」から守られるかもしれない。
最近、投資家の関心を大きく集めている、とりわけローテクな資産がある。金だ。従来から価格変動へのヘッジとされてきた金の価格は、予測されているとおり、来年、過去最高に達する見込みだ。
金融バブルは、光る金属片を通貨として交換する慣行と同じくらい古いのかもしれない。後から振り返ると、ほかより不合理に見えるバブルもある。公平な評価かどうかは別として。結局、チューリップは金の延べ棒より見た目が美しいかもしれないし、ほとんど何にでも活況を呈する市場が成立し、やがて歪められることもある。
公的債務バブルが崩壊する可能性に、救いとなる価値はほとんど見いだせない。金融危機をありがたいと思う人は、ほとんどいないだろう。
しかし、バブルの中には自己成就的な予言のようなものもある。インフラへの巨額投資は、当初の投資家の多くに利益をもたらさないかもしれないが、その種のインフラに今後も依存することを、ほぼ確実にする。限られた期間の痛みや不便は、やがて長く続く価値へと変わる。
あの新奇な英国の鉄道でさえ、金融投機家たちが損失を被ったずっと後まで、かなり役立つ存在であり続けた。
