パリの気候サミットは 、どちらに転んでも歴史にその名を刻むことになるだろう。選べるなら、出席する各国首脳は、京都議定書の待望の後継合意として、すなわち気候変動の最悪の影響を緩和しうるものとして記憶されることを望んでいるはずだ。
もちろん、そうした合意をまとめられなければ、世界的な合意そのものへの扉が閉ざされかねない。そのような結果になれば、コペンハーゲンとパリの気候サミットは、機会を逸した二つの頂点、そして多国間主義の失敗例として位置づけられることは間違いない。
私の水晶玉を覗いて言えば、今回こそ合意を取りまとめようとする政治的意思が、最終的には勝つはずだ。睡眠不足の各国首脳はサミットから出てきて、その合意を画期的なものとして称賛するだろうが、人口増加、エネルギー需要、排出経路について実務的な知識を持つ者なら、すでに実施のことを考えているはずだ。しかも、それもそのような合意が、世界平均気温の上昇がもたらす様々なリスクに見合うものである場合の話である。
政治家も運動家も、気候変動の影響を緩和することには「無料の贈り物」が付いてくることをしばしば忘れている。それはストップウォッチである。残念ながら、気候のフィードバックループは、パリ・サミットの終盤に練り上げられた世界的合意を実施するための50年という猶予を与えてはくれない。
課題は、現行の経済システムの下では、各国が公的サービスを維持し、生活水準を引き上げ、そして多くの国の場合には債務を返済するために、指数関数的な成長を続けなければならないという点にある。それでも、世界各国が成長を続けようとするこの揺るぎない意志こそが、フランスの首都でまもなく終わろうとしている政治的駆け引きや強引な交渉のいずれよりも、低炭素の未来へより迅速に移行するための鍵を握っているかもしれない。
少なくとも、これは、パリの学際研究センターの客員教授を務める学者マイケル・モリターの、やや物議を醸す見解である。モリターは1991年にさかのぼる気候変動に関する国連交渉のベテランだ。コペンハーゲンでの失敗の後、彼はまったく異なる道を歩み始め、その結果として経済成長を、低炭素の世界への道筋を描くための触媒として受け入れるようになった。
しかし、燃焼時に排出される温室効果ガスを理由に化石燃料を地中に残すよう求める運動とは異なり、モリターは、化石燃料がその総体として指数関数的な経済成長を牽引し続けられないことを理由に、化石燃料を放置すべきだと考えている。彼は、今日誰も排出削減に投資せず、その結果として将来より低い経済成長を受け入れなければならないことを望まない証拠として、コペンハーゲンの失敗を挙げている。
先週ロンドンで講演した彼は、化石燃料は輸送と発電におけるエネルギー需要の大半を、今後も満たし続けられるのか、と問いかけた。モリターは、化石燃料の「全体的な資源生産性」と彼が呼ぶものを図示しており、その生産性は数十年にわたって低下してきたと主張している。その例として、化石燃料を手頃な価格に保つために政府が毎年支払っている5,000億ドルもの直接補助金を挙げている。
彼は、現行の炭化水素ベースのシステムの中で世界がすでに「成長のピーク」に達したと示唆する、増えつつある学者の一群に加わっている。カナダの経済学者で著述家のジェフ・ルービンは、将来の経済成長が、限界的な1バレルの石油価格の上昇によって抑え込まれると予測している。問題は、将来の石油埋蔵量が見つからないということではなく、探査と生産のコストが高くなりすぎて、投資を正当化できなくなるということだ。
これに対し、私のような研究者は、貨幣制度の変更を求めることで、経済の指数関数的成長への依存を減らすべきだと主張してきた。しかし私たちの 著書は売れており 、私たちの 講座は好評を博しているものの、そうした分析が政策立案に与えた影響は、政治家が成長に固執しているために、ほとんど及んでいない。
だからこそ、モリターの論考は非常に説得力がある。化石燃料は、成長のエネルギー基盤として機能するには、あまりにも多くの資本、エネルギー、天然資源を消費する。そして、政府、機関投資家、企業による指数関数的成長への一途な執着こそが、気候変動が求める大規模で破壊的な対応を、まさに引き起こしかねないと、モリターは考えている。端的に言えば、許容しうる成長率は 事実上 化石燃料からの急速な移行を意味する。
そうした軌道をたどれば、ほとんどの投資の基礎となっているリスク調整後投資が、化石燃料の開発に対して差別的に作用することになるだろう。金融市場は、すでに石炭を割り引いて評価し始めている。欧州最大の発電事業者の株価総額から、わずか3年の間にほぼ10億ユーロが消え去ったからだ。この見方は、Founders Fund や Trimantium Capital を含む、増えつつある国際投資家の間で共有されつつある。
将来の成長を守ることを理由に化石燃料の退場を早めることは、気候変動の最も懸念される影響を緩和するための戦いにおいて、新たな戦線を切り開きうる。おそらく、財務省や通商省を担当する政治家たちを、思いがけない運動家に変えることにもなるだろう。同様に、国内での支持が、炭素課税に関する貿易条約への道を開く可能性もある。それはおそらく世界貿易機関で交渉されることになるだろう。
パリに戻れば、サミット会場の内外にいる人々は、そうした考え方を――控えめに言っても――何か急進的な 方針転換とみなすかもしれない。しかし、これほど多くのものが危機に瀕し、進展がこれほど乏しい中で、将来の世代は、こうした考えを退けることに、それほど性急にはならないかもしれない。
執筆者：ジェム・ベンデル博士は、カンブリア大学のサステナビリティ・リーダーシップ教授であり、トリマンティウム・キャピタルの非業務執行取締役でもある。彼は世界経済フォーラムの ヤング・グローバル・リーダー （2012年）。
画像：2015年3月31日、フランス南部、アルプ＝ド＝オート＝プロヴァンス県のレ・メ（Les Mees）にある太陽光発電施設で、再生可能エネルギーを生み出すソーラーパネルを示す全景。REUTERS/Jean-Paul Pelissier
