2030年、そして2050年、世界はどのようになっているでしょうか。未来を正確に予測できる人はいません。しかし、未来を思い描くことができれば、その形づくりに力を貸すことができます。変化のペースが加速し、地球上の相互のつながりが一層深まるなか、あらゆる分野の組織が顧客にどのようなサービスを提供するのか、その前提を見直す時が来ています。まったく異なる未来に備える時です。
未来がどのようなものになるのか正確にはわかりませんが、進む方向は見えてきます。自治体が電子機器やセンサーから収集したデータを使い、交通や輸送から廃棄物管理まであらゆるものを管理するスマートシティで、私たちは暮らし、働いているかもしれません。人工知能（AI）は私たちの栄養ニーズを予測し、冷蔵庫が私たちに代わって日常的に食料品を注文するようになる可能性もあります。AIは診断の精度を高め、医薬品開発を加速させる可能性がありますそれによって、予防をより重視する方向へと進むでしょう。暮らし方が変化するなか、消費財、医療、テクノロジー、決済の各企業は、政府とも連携しながら、より緊密に協力する必要があります。
何世紀にもわたり、破壊的イノベーションは長期的な生活水準の向上をもたらしてきました。企業や政府には、イノベーションに伴う経済成長を後押しする大きな機会があります。では、明日の世界に向けて、今日からどのように備えればよいのでしょうか。
1. 未来を思い描く
こうした大きな変化を乗り越えるには、多様な知識、幅広い専門性、そしてテクノロジーと社会の進歩が生み出す難題に取り組む想像力を結集する必要があります。
たとえば、EYのFutureConsumer.Nowの調査では、150の変化要因を検討し、企業が価値を創造し獲得する方法を変える力について、8つの仮説を提示しました。世界各地の都市で一連の「ハッカソン形式」のワークショップを開催し、企業関係者と未来を考える人々が集まり、15種類の「未来の世界」を創り出しました。
その例として、消費者が所有物を意識的に減らし、代わりにサービスを利用する「どこでも我が家」の世界や、購入するすべての商品と働く組織に自分の価値観が反映されることを望む「無駄を出さない」世界があります。
企業は、どのような未来の顧客に向けて製品やサービスを設計するのか、また、どのような人材を採用したいのかを考える必要があります。未来のシナリオを使って現状をストレステストすれば、現在から未来への道筋を描くことに注力し、どのように適応し進化すべきかを柔軟に考えられるようになります。
2. 協力し、変革する
業界は、さまざまな分野や専門領域にまたがる、より幅広い人材とデータにアクセスするため、協力する必要があります。誰と競争し、誰と協力するのかという前提を見直すとともに、新たなビジネスモデルやテクノロジープラットフォームの開発に共同投資する姿勢も求められます。価値は業界の交差するところで生まれます。
これほど大規模な変革を進めるには、慎重な舵取りが必要です。今日の事業を守りながら、今後数十年を見据えた投資を優先しなければなりません。不確実性に対処するため、組織には、市場の変化に迅速に対応できる機動的な体制と柔軟なビジネスモデルが求められます。
変革の一環として、未来の労働力を育成する取り組みも必要です。世界経済フォーラムの「仕事の未来レポート」によると、第4次産業革命がもたらす成長機会を十分に生かすには、大企業の従業員の54％が大規模な再教育・スキル向上を必要とします。
3. 包摂的な成長を促すため、自らの事業運営に配慮する
この移行期を通じ、組織は幅広いステークホルダーに及ぼす影響を考慮する必要があります。企業が損益と株主だけを考えればよかった時代は、とうに過ぎ去りました。人々、地域社会、投資家に変革が及ぼす影響を注意深く把握し、彼らと社会に対して長期的な価値をどのように創出しているのかを示せるようにしなければなりません。
しかし、これは企業だけの役割ではありません。グローバル化は経済発展を促す力です。社会全体がその恩恵を享受するには、大規模なイノベーションを可能にし、人類のさらなる進歩を促すため、国境を開いておく必要があります。そのためには、社会のニーズに合った規制を進めるうえで、企業が政府と緊密に連携することが求められます。
たとえば、データがますます増えるなか、2025年までに世界のデータ量が530％増加すると予測する人もいます、組織は信頼と安心を築くため、データを保護するうえで責任ある対応をしていることを示す必要があります。また、AIや機械学習に使われるデータが、アルゴリズムの偏りを避け、公平な結果を確保するために検証されていることを証明しなければなりません。
未来を正確に予測するのは困難です。しかし、考え方と行動を変える意志があれば、未来の形を確かに変えることができます。企業が進化するには、今日持っているものを守るだけの段階から、目指すべき組織を創り上げる段階へと移る必要があります。政府や国際機関も、それぞれの役割を果たさなければなりません。アイデア、資本、テクノロジー、人材が世界を流通するようにする官民協力は、広範で持続可能な経済の発展を促すうえで不可欠です。
あなたは、どのような未来の世界を目指していますか。
変革の時代には、何が可能でしょうか。EYとともにこの問いや、差し迫った経済・社会問題について議論し、1月22日から25日に開催される世界経済フォーラム年次総会2019に臨みましょう。ey.com/wefまたは#WEF19、#BetterWorkingWorldを使って議論にご参加ください。
本記事に記載された見解は著者個人のものであり、EYのグローバル組織またはそのメンバーファームの見解を必ずしも反映するものではありません。
