繁栄する教育制度が国の成功にとって不可欠であることに異論のある人はほとんどいないだろう。しかし、教育は世界中で優先課題となっている一方で、支出の水準は国によって大きく異なる。
経済協力開発機構（OECD）は年次報告書「Education at a Glance report」を発表しており、36の加盟国間で教育分野の様々な指標を比較している。それらの指標の中には、各国が教育にどれだけの資金を費やしているかを探る項目も含まれている。
2015年、政府支出全体に占める割合として測定した教育への総支出の平均は、OECD加盟国で11%であった。最も低かったのはギリシャで6%であった。教育に15%を超える支出をしていたのはわずか5か国で、ブラジル、チリ、メキシコ、ニュージーランドはいずれも約16%から19%の間であった。しかし、コスタリカではその数字は30%を超えていた。
対GDP比で見た公的支出総額は、やや異なる構図を示している。この指標ではOECD加盟国の平均は4.5%で、ノルウェーが7%で首位に立ち、ロシア、日本、チェコは約3%と低迷している。
コスタリカでは、成人のわずか23%しか高等教育に進まない。しかし、進学した人々はその恩恵を実感しやすい。同国では、高等教育を受けた成人の所得は、教育水準の低い同世代の約2倍である。高等教育を受けた若いコスタリカ人の失業率は、2007年と比べて2017年には5ポイント以上低下した。また、恩恵が最も顕著に表れているのはおそらくジェンダー格差の面である。コスタリカでは、高等教育を受けた女性の所得が男性の同等の立場の人々に最も近づいているが、それでも7%低い。
OECD加盟国のおよそ3分の1は、公立高等教育機関で学士課程に在籍する学生に授業料を課していない一方、残りの国々は学生に資金の一部負担を求めている。さらに3分の1の国々は年間2,400ドル未満の授業料を課している。残りの国々は、時にはるかに高い水準の授業料を課しており、一部では8,000ドルを超える。英国のデータを分けて集計すると、イングランドの授業料は年間約12,000ドルで最も高い。米国の国内学生の3分の1は独立系の私立教育機関に通っているが、そこでは授業料がそれよりはるかに高くなることもある。
では、こうした資金はいったいどこに使われているのか、と疑問に思われるかもしれない。
OECD加盟国の平均で見ると、教育支出全体の92%を経常支出が占めており、その割合はラトビアの79%からベルギーと英国の97%までの幅がある。「経常支出」とは、毎年必要となる資源を指し、経常支出の中で最も大きな要素は教員の給与である。次いで、非教育系の支援スタッフの賃金が続き、その後に教材、食事、施設維持費などが続く。
初等・中等教育段階では、教員給与が経常支出の78%を占めており、高等教育部門の68%よりも高い。コロンビアとアイスランドは、この傾向に反する唯一の2か国である。
OECD加盟国の教員の法定給与の平均は44,397ドルである。貧しい国々の教員は、地元の賃金水準と比較すると、先進国の同業者よりも高い報酬を得ている。Center for Global Development（CGD）によると、OECDのほとんどの国では、教員の平均給与はおおむね一人当たりGDPの75%から150%の間である。「サハラ以南アフリカの経済圏の多くはその対極にある。この地域で最大の2か国を見ると、ナイジェリアは教員に一人当たりGDPのほぼ500%を支払っており、エチオピアはほぼ700%にのぼる」とCGDは述べている。
