本記事はProject Syndicateとの協力により掲載されています。
米国と欧州では、再生可能エネルギーの利点は主に環境面にあると見なされている。風力や太陽光によるエネルギーは、化石燃料を燃やす必要性を減らし、気候変動の緩和に役立つ。
一方、中国とインドでは、再生可能エネルギーは著しく異なる捉え方をされている。両国で化石燃料からの移行が比較的急速に進んでいるのは、気候変動への懸念よりも、再生可能エネルギー源がもたらすとみなされる経済的利点によるところが大きい。
実際、再生可能エネルギーの経済的利点は、ドイツや日本(いずれも化石燃料から急速に移行しつつある)のような先進経済国にとっても魅力的であり得るが、新興の工業大国にとっての利点は圧倒的である。インドと中国にとって、化石燃料に依存した経済の道筋は破局を招きかねない。巨大な人口を支えるための燃料確保を競う動きが、地政学的緊張を高めているからだ。エネルギー安全保障の強化に加え、低炭素経済は国内製造業を促進し、例えば都市部のスモッグを減らすことで、地域の環境の質も向上させる。
確かに、化石燃料は過去200年にわたる工業化の過程で西洋世界に莫大な恩恵をもたらした。炭素依存型経済への移行は、経済を古くからのマルサス的制約から解放した。世界人口のごく一部を占める特定の国々にとって、化石燃料の燃焼は爆発的な成長の時代を可能にし、生産性、所得、富、生活水準の劇的な向上をもたらした。
過去20年の大半において、中国とインドは、化石燃料の恩恵を世界のその他の地域に訴える先導役を担った。しかし近年、両国はそのアプローチを抑制し始めている。化石燃料の利用が地政学的・環境的限界に近づくにつれ、両国は代替策、とりわけ再生可能エネルギーへの本格的な投資を迫られている。そうすることで両国は、わずか数十年のうちに化石燃料の使用を完全になくしうる地球規模の移行の先頭に立つことになった。
再生可能エネルギーに対する経済的な反論――高コストである、出力が不安定である、あるいは十分に集中していない、というもの――は容易に退けられる。そして再生可能エネルギーの反対派は数多いものの、彼らを動かしているのは、風力タービンや太陽光発電所が景観を損なうことへの懸念よりも、化石燃料と原子力エネルギーの 現状 を維持することへの関心である。
いずれにせよ、再生可能エネルギーの拡大を止めようとする人々が、単純な経済原理に勝つ見込みは低い。再生可能エネルギー革命は、炭素排出への課税や、クリーンエネルギーへの補助金によって推進されているのではない。それは製造コストの低下の結果であり、まもなく水力、風力、太陽光による発電を、石炭燃焼による発電よりもコスト効率の高いものにするだろう。
各国は、風力タービン、太陽電池、その他の再生可能エネルギー源を大規模に生産するために必要な産業能力への投資を通じて、エネルギー安全保障を築くことができる。中国とインドが再生可能エネルギーの産業革命に経済力を注ぎ込むにつれ、両国は「循環的・累積的因果関係」として知られる世界的な連鎖反応を引き起こしている。
採掘、掘削、抽出とは異なり、製造業者は学習曲線の恩恵を受け、生産はますます効率的に、そしてより安価になる。再生可能エネルギーへの投資は生産コストを引き下げ、その採用市場を拡大し、さらなる投資を魅力的なものにする。2009年から2014年にかけて、これらの仕組みにより太陽光発電のコストは80%低下し、陸上風力発電のコストは60%低下した。 この数値は、 ラザードのパワー、エナジー&インフラストラクチャー・グループによるものである。
再生可能エネルギーの急速な普及がもたらす影響は、産業革命がもたらしたものと同じほど深遠なものとなり得る。18世紀、欧州と米国の経済は、何が起きているかを十分理解しないまま、化石燃料に基づくエネルギーシステムへの移行を始めた。今回は、物事がどのように変化しているかを把握し、その影響に備えることができる。
当面の見通しは有望に見える。二酸化炭素排出削減の取り組みは、再生可能エネルギー革命の主要な推進力ではないかもしれない。しかし、この革命がなければ、気候変動の影響を最小限に抑える取り組みは成功しなかったかもしれないという可能性は十分にある。温暖化する地球の最悪の危険を回避できれば、その功績はインドと中国に負うことになるかもしれない。
掲載は、世界経済フォーラムによる見解の支持を意味するものではありません。
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執筆者:John A. Mathewsは、シドニーのMacquarie Graduate School of Managementの戦略論教授であり、Greening of Capitalismの著者でもある。
写真:メガソーラー施設で太陽光パネルを点検する作業員。REUTERS/Carlos Barria。





