ロボットや人工知能、技術革命は、米国の労働力の終わりを意味するのだろうか。最近の研究は、そうなる可能性を示唆している。最もディストピア的な見方では、中間層が消滅して機械に置き換えられ、政府は新たな最下層の人々を何世代にもわたって支えるため、基本的なサービスと資金を提供せざるを得なくなると予測されている。
現実には、未来を予測できる人はいない。歴史が何らかの指標になるとすれば、創造的破壊はしばしば新たな一連のイノベーションをもたらし、経済成長、ひいては雇用を生み出す。21世紀後半には、コンピューターが人間の手で行われていた多くの作業に取って代わった一方、コンピューター業界では新たな仕事が生まれた。実際、雇用者数は1960年から2000年にかけて、全雇用に占めるコンピューター専門職の割合が95倍に増え、1万2,000人から250万人になった。
それでも、米国の労働力が置き換えられることを懸念する人々の指摘は、ある意味で正しい。大規模な労働力の混乱が起きれば、既存の社会的セーフティネットに過大な負荷がかかる。なぜそう言えるのか。セーフティネットと、それに関連する政府の制度が、すでに経験してきた変化に追いつけていないからだ。
米国の現行制度の多くは1960年代に築かれた。当時は、高校卒業後すぐに大学へ進み、医療保険や年金の福利厚生を提供する一つの会社で働き、その後、人生の残りわずかな年月を楽しむために退職するのが、米国人の一般的な姿だった。今日、私たちが生きる世界は、もはやそのようなものではない。
高齢化する学生
まず、1970年には、大学生の72％が25歳以下で、30歳以上はわずか15％だった。現在、その割合はそれぞれ59％と25％だ。今日の大学生の多くは、寮ではなく自宅から通学している。次の仕事に必要なスキルを身につけるため、学業と仕事、家庭を両立させている。
テクノロジーによって、より多くの仕事がより速いペースで変化するにつれ、30代、40代、そしてそれ以上の年齢になってから、新たなスキルを学ぶために学校へ戻る人が増えていくだろう。生涯学習が当たり前になる。
しかし、私たちの教育制度は概して、25歳未満の人々が教室の椅子に必要な時間だけ座ることを確保するよう設計されており、実際に学んでいるかどうかは問われない。これは変えなければならない。未来に必要なのは、資格認定、コンピテンシーに基づく学習、そして柔軟性を備え、人々が生涯を通じて新たなスキルを学べる制度だ。
勤続期間の短縮
次に、1970年代には、55～64歳の男性労働者が同じ雇用主のもとで働いた期間は、平均しておよそ14.5年だった。現在、その数字は9.5年だ。50年前、企業は従業員とその家族にとって、社会的セーフティネットの重要な一部だった。たとえば1970年には、65歳未満の人々の69％が雇用主を通じて医療保険に加入していた。2011年までに、その割合は56％に低下した。
ギグエコノミーや業務委託の広がり、そして急速な変化がさらに進む未来を考えると、多くの従業員は同じ雇用主のもとで働く期間が短くなるか、安定した雇用主のもとで働かなくなるだろう。その結果、医療保険、労災補償、障害保険といった給付を提供する主な手段として、従来の職場に頼ることはできなくなる。こうした給付は、従業員が雇用主を移ったり、従来型の雇用主のもとを離れたりしても、個人に伴って持ち運べるようにしなければならない。
長くなる職業人生
第三に、こうしたイノベーションがもたらす多くの恩恵の一つは、寿命が延びることだ。しかし、政府の退職制度は著しく時代遅れになっている。社会保障制度が創設された当時、就労年齢人口のうち、満額の給付を受け取れる年齢まで生きると見込まれていたのは半数をわずかに上回る程度だった。それから30年後にメディケアが創設された際、受給者の平均余命は約79歳だった。現在は85歳に近い。人々に、人生のより大きな部分を退職後に過ごすべきだと暗に示す退職制度を望むだろうか。そのような制度をどう財政的に支えるのか。
仕事は生活を支える手段にとどまらず、充実感や目的意識をもたらす。長生きするようになれば、より長く働くことができるし、そうすべきだ。しかし、そのためには政府の退職制度を調整するだけでなく、50代の労働者についての考え方も改める必要がある。将来、彼らは退職までまだ十分な期間があるため、新しい仕事に就くための新たなスキルが必要になる。生涯学習は現実のものとなる。
悲観する必要はないが、警戒を怠らず、何よりも、現在の労働力の実情とテクノロジーやイノベーションの影響を認識しなければならない。教育、保険、退職に関する制度を、未来の課題に対応できるよう改める必要がある。過去を守るために戦うのではなく、今日のニーズを満たし、明日に備えるより賢明な解決策を探ることが、前進への道だ。
