2015年が始まるにあたり、世界中の政策立案者は三つの基本的な選択に直面している。すなわち、経済成長を目指すか停滞を受け入れるか、安定性の向上に努めるか脆弱性に屈する危険を冒すか、そして協力するか単独で行動するかである。賭け金はこれ以上ないほど高い。2015年は、世界共同体にとって成否を分ける年になると期待される。
まず、2008年に始まった大不況の後、繁栄と社会的結束を支えるためには成長と雇用が必要である。金融危機の勃発から6年が経過したが、回復は依然として弱く、ばらつきがある。世界経済の成長率は、2014年に3.3%、2015年に3.8%にとどまると予測されている。重要な経済国の中には、依然としてデフレと闘っているところもある。2億人以上の人々が失業している。世界経済は「新たな凡庸」――低成長と雇用創出の弱さが長期化する時期――に陥る危険がある。
停滞から脱するには、政策の勢いを再び取り戻す必要がある。11月にG20に集まった首脳が合意した措置が実施されれば、2018年までに世界GDPを2%以上押し上げる。これは世界所得に2兆ドルを加えることに相当する。さらに、称賛に値するが、過度に野心的とはいえない目標である男女間格差の25%縮小が2025年までに達成されれば、1億人の女性が、これまで持てなかった仕事に就ける可能性がある。世界の首脳は、国際通貨基金（IMF）にこれらの成長戦略の実施を監視するよう求めた。IMFはこれを国ごと、改革ごとに行う。
構造改革に加え、新たな勢いを生み出すには、世界の需要を支えうるあらゆる手段を動員する必要がある。成長が低迷し続ける限り、金融緩和政策は不可欠であり続けるが、波及効果には慎重な注意を払わなければならない。財政政策は、中期的な信頼性を維持しつつ、成長の促進と雇用創出に焦点を当てるべきである。そして労働市場政策は、職業訓練、手頃な価格の保育、職場の柔軟性を引き続き重視すべきである。
安定と脆弱性のどちらを選ぶかという二つ目の選択について考えるとき、我々は、ますます相互に結びついた世界をいかにしてより安全な場所にできるかを検討しなければならない。金融統合は第二次世界大戦以降10倍に高まった。各国の経済は非常に相互に結びついているため、市場心理の変化は世界中に波及する傾向がある。したがって、金融セクター改革の課題を完遂することが極めて重要である。
確かに、特に銀行規制や「大きすぎて潰せない」金融機関への対応において進展はあった。しかし、各国は今や改革を実施し、監督の質を高めなければならない。ノンバンクに対するより適切なルール、シャドーバンクに対するより厳格な監視、デリバティブ市場における改善された安全策とより高い透明性も必要である。また、規制当局が金融安定へのリスクを適切に評価できるよう、金融セクターにおけるデータ・ギャップの解消に向けた進展も急務である。
最も重要なのは、金融セクターの文化を変える必要があることだ。金融の主要な目的は、経済の他の部門にサービスを提供することにあるが、それは、そのサービスに依存する人々、すなわち我々全員の信頼を得ていなければ果たせない。したがって、信頼の回復は、業界全体に倫理的行動を促進し徹底させるための全面的な取り組みから始めるべきである。
三つ目の選択、すなわち協力するか単独で行動するかは、最も重要である。いかなる経済も孤島ではない。実際、世界経済はかつてないほど統合されている。考えてみてほしい。50年前、新興市場と開発途上経済は世界GDPの約4分の1を占めていた。今日、それらは世界所得の半分を生み出しており、その割合は今後も上昇し続けるだろう。
しかし、主権国家はもはや舞台上で唯一の主体ではない。NGOや市民活動家――しばしばソーシャルメディアによって力を得ている――を含む新たな利害関係者からなるグローバルなネットワークが出現した。この新たな現実は、新たな対応を要求する。我々は、協働の方法を更新し、適応させ、深化させる必要がある。
これは、既存の効果的な協力制度を基盤とすることで実現できる。世界経済における動的な変化を踏まえ、IMFのような制度はさらに代表性を高めるべきである。新たな影響力のネットワークは受け入れられ、21世紀のグローバル・ガバナンスの枠組みの中に場を与えられるべきである。これが私が「新しい多国間主義」と呼んできたものである。それこそが、世界共同体が直面する課題に対処する唯一の方法であると私は信じている。
2014年は厳しい年であった。回復は緩慢で、一連の危険な地政学的リスクが浮上し、世界は壊滅的なエボラ出血熱の大流行に直面した。今年も厳しい年となるかもしれないが、良い年にもなりうる――真に多国間的な年に。
世界貿易における新たな勢いは、世界中で投資を解き放つ助けとなりうる。私は、新たな持続可能な開発目標（2015年にミレニアム開発目標に取って代わる予定）と、今年末に予定される包括的な気候変動合意の見通しに期待している。
こうした背景を踏まえると、米国議会がIMF改革を採択することは、急速に成長する新興経済国に対し、世界が地球規模の課題への地球規模の解決策を見出すために、その声と資源を当てにしているというシグナルを、長らく待たれていた形で送ることになるだろう。
成長、貿易、開発、気候変動――2015年は、重要な多国間イニシアチブが集中する年となる。それらが失敗するのを看過することはできない。正しい選択をしようではないか。
本記事は Project Syndicateとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムによる見解の支持を意味するものではありません。
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執筆者：クリスティーヌ・ラガルドは国際通貨基金（IMF）専務理事です。以前はフランスの財務大臣を2007年から2011年まで務め、2009年にはフィナンシャル・タイムズ紙からユーロ圏で最優秀の財務大臣に選ばれました。
画像：2012年11月20日、パリ西部の金融街にあるArche de la Defenseの下に立つビジネスマンのシルエット。REUTERS/Christian Hartmann.
