『サミュエルソン・サンプラー』を読む 『サミュエルソン・サンプラー』ことは、大不況の影の下で、過ぎ去った時代の思考様式を垣間見ることにつながる。本書は、故ポール・サミュエルソンが1966年から1973年にかけて雑誌『ニューズウィーク』に毎週寄稿したコラムを集めたものだ。
ノーベル賞受賞者のサミュエルソンは、米国経済学界の大家だった。彼の有名な教科書『経済学』は、著者の存命中に14版を重ね、世界中の未来の経済学者にその専門分野の基礎を紹介した。唯一の創始者ではなかったとしても、彼は新古典派経済学とケインズ経済学を融合し、50年間にわたりこの分野の主流を形作った「新古典派総合」の偉大な普及者だった。
サミュエルソンは、限定的な意味ではあったが、確信を持ったケインズ主義者だった。彼は、当時の正統派経済学に対するケインズの批判の大半を不要なものとして退け、こう記した。「ケインズが、貨幣賃金は……下方への動きに対して硬直的で抵抗力があると仮定するのが現実的だ、という簡潔な説明から始めていたなら……彼の洞察の大半は、まったく同じように妥当であり続けただろう」。サミュエルソンにとって、ケインズの真の貢献は、恐慌を防ぐために政府が使える手段を与えたことだった。
『サミュエルソン・サンプラー』を読むと、彼の世代の経済学者たちが、ニュー・エコノミクス（米国でケインズ的アプローチを指した呼称）が恐慌と大量失業の問題を解決したと、いかに確信していたかに驚かされる。サミュエルソンは1973年の序文でこう述べた。「1930年代の恐慌が再現するという脅威は、無視できるほど小さな確率にまで低下した」。
確かに、小幅な変動はなお起こるだろう。しかし、彼が1966年に記したように、「大恐慌――自らを増幅させる累積的な景気後退――は、まさに絶滅した」。政府が景気後退の兆候を食い止める手段、とりわけ裁量的な財政政策を持つようになったことが、その理由だった。1970年、彼はこう語った。「予算について重要なのは、インフレ的かデフレ的かであって、均衡しているか不均衡かではない」。つまり、「望ましい目的のための赤字は、良い商いだ」。今日、この考えを信じる経済学者や政治家がどれほどいるだろうか。
政府が恐慌を止める方法を知っているのだから、有権者はその知識を使うよう求めるだろう。1966年、彼はこう主張した。「緑色の紙切れを印刷することで銀行や企業を破綻から救えるなら、今日の有権者は、どちらの党が政権にあってもそう行動するよう確実に求めるだろう」。
サミュエルソンは、政権に就く人々のイデオロギー上の好みにかかわらず、そうなると考えていた。共和党のリチャード・ニクソンは1968年、民主党の高額な「偉大な社会」計画を縮小する公約を掲げ、米国大統領に選出された。1968年11月、サミュエルソンはこう書いた。「私は経済決定論者ではない。しかし、リチャード・ニクソンがニュー・エコノミクスを用いるだろうと確信を持って予測できる。新しい時代がそれを避けられないものにするからだ」。
そして、そのとおりになった。経済をデフレ化するどころか、ニクソンは1971年に米国を金本位制から離脱させ、賃金、物価、輸入を規制し、「私は今や経済学においてケインズ主義者だ」と率直に宣言した。
しかし、それがサミュエルソンの予測が的中した最後だった。彼の『ニューズウィーク』コラムが終了してから10年もたたないうちに、彼が知識に恒久的に加わるものとして称賛したニュー・エコノミクスは、ロナルド・レーガンとマーガレット・サッチャーによるイデオロギー的攻撃を前に退潮していた。有権者は恐慌への回帰を許さないという彼の信念にもかかわらず、サッチャーが3度目の選挙勝利を収めた1987年、英国の失業者数は300万人に達した直後だった。これは1930年代以来の最高水準だった。
何が間違っていたのだろうか。1969年、サミュエルソンはこう記した。「経済学者の同業者集団の間で、いまだ議論されているのは、金融政策と財政政策の適切な定量的効果の大きさである」。この問題は最終的に、金融政策を支持する形で決着した。
さらに重要なのは、彼が1970年に指摘したように、「ケインズでさえ、人類がいつまでも幸福に暮らすことを保証できなかった。彼は未解決の問題を残した。完全雇用と物価安定をどうすれば両立できるのか」。サミュエルソンはしぶしぶ、コストプッシュ・インフレを止めるため、物価と賃金を恒久的に規制する必要があると結論づけた。1970年、彼はこう書いた。「我々の混合経済は、金融・財政政策を支える適切な所得政策をどう実現すればよいのか分かっていない……。ここにこそ、現代経済学における未解決の最前線がある」。
それは、フリードリヒ・フォン・ハイエクが1944年に『隷属への道』で初めて見渡したのと同じ最前線だった。ハイエクは、完全雇用を維持するための意図的な政策が、自由市場と政治的自由への国家の介入を拡大させることを恐れた。1980年代以降、混合経済の政策体系が少しずつ放棄され、実際には混合経済そのものが解体されていったのは、この恐れがあったからだ。
サミュエルソンの見方は半分正しかった。政府は、再び大恐慌に陥るのを防ぐ方法を確かに知っている。政府は2008年秋と2009年にその知識を活用した。だからこそ、私たちが経験したのは大不況にとどまった。
しかし、サミュエルソンの考えとは異なり、政府は巨額の財政赤字への恐れにとらわれている。例外はわずかで、危機後の停滞から経済を脱出させるために財政政策を使う覚悟ができていない。代わりに、政治的には受け入れられやすいものの、効果ははるかに弱い金融緩和に頼ってきた。ケインズが予測したとおり、それは「杯と唇の間には、いくつものつまずきがある」ことによって損なわれる。
さらに重要なのは、政府が完全雇用という目標を放棄したことだ。その結果、経済活動を安定させるために必要だと以前は考えられていた介入政策も、すべて脇に追いやられた。極端な状況に対処するため、ニュー・エコノミクスが一時的に復活することはあるかもしれない。しかし政策立案者は、極端な状況が生じないよう、もはや備えをしていない。自由と効率性を保ちながらこれを実現する方法こそ、今や「現代経済学における未解決の最前線」である。
本記事は、 プロジェクト・シンジケートとの協力のもとに掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者：ロバート・スキデルスキー。ウォーリック大学政治経済学名誉教授であり、歴史学および経済学分野の英国学士院フェロー。英国上院議員。
画像：2006年11月14日、東京の駅構内を歩く人々。ロイター／Yuriko Nakao。
