イェール大学経済学教授のロバート・シラーは、ジョージ・アカロフとの共著で、 『アニマル・スピリット：人間心理はいかに経済を動かし、なぜグローバル資本主義にとって重要なのか』を執筆しています。
ニューヘイブン発――世界経済の減速を示す最近の兆候を受け、多くの人々が、今後数年にわたり経済の不振がどこまで広がるのかを案じている。世界は長期的な景気後退に直面しているのか、あるいは大恐慌に至る可能性すらあるのか。
今日の予測における根本的な問題は、景気減速の究極の原因が実のところ心理的かつ社会学的なものであり、変動する信頼感と変化する「アニマル・スピリット」に関係していることだ。この点について、ジョージ・アカロフと私は これまでに論じてきた。われわれは、そうした変化は移り変わる物語、新たな物語の流行、そしてそれに伴う世界観を反映しており、数量化することは難しいと論じている。
実際のところ、ほとんどの専門の経済学者は、世界経済の見通しについてさほど悲観的ではないようだ。例えば9月6日、経済協力開発機構（OECD）は、ピエル・カルロ・パドアンが執筆した近い将来の世界経済見通しに関する 中間評価 を発表したが、そこでは「重大なリスク」が見えていると淡々と述べられており、それ自体が不確実性の言葉となっている。
問題は、経済学者の分析道具を構成する統計モデルが通常時に最もよく当てはまるため、経済学者は自然と現状を正常な状態として描きたがることにある。現在の減速が近年の他の減速と典型的に同じであるならば、同じ種類の回復を予測できるというわけだ。
例えば、 ある論文 では、昨年春にワシントンDCのブルッキングス研究所で発表されたが、ハーバード大学のジェームズ・ストックとプリンストン大学のマーク・ワトソンが、1959年から2011年までのデータを用いて推計した新たな「動的因子モデル」を示した。大恐慌を除外した上で、彼らは米国の最近の減速は、規模がより大きいことを除けば、基本的に他の最近の減速と変わらないと主張した。
彼らのモデルは、すべての景気後退の要因を「石油、金融政策、生産性、不確実性、流動性・金融リスク、財政政策」という6つのショックにまで集約し、2007年以降の景気低迷の大部分を、これらの要因のうち「不確実性」と「流動性・金融リスク」の2つで説明している。しかし、たとえこの結論を受け入れたとしても、近年になぜ「不確実性」と「流動性・金融リスク」に大きなショックが生じたのか、そしてそうしたショックがどの程度確実に予測できるのかという疑問は残る。
過去1～2年の対外的な経済ショックに関する証拠を検討すると、浮かび上がるのは、その正確な重要性を知りようのない物語ばかりである。確かなのは、私たちの多くがそれらを何度も耳にしてきたということだけだ。
そうした物語の中で最も重要なのが欧州の金融危機であり、世界中のあらゆる場所で語られている。OECDの中間評価は、これを「世界経済にとって最も重大なリスク」と呼んだ。これは意外に思えるかもしれない。欧州危機がなぜ他の地域でそれほど重要なのか。
もちろん、その理由の一部は、世界貿易と金融市場の拡大にある。しかし、国同士のつながりは、市場価格による直接的な影響だけで生じるわけではない。相互に影響し合う公衆心理も、同様に一定の役割を果たしそうだ。
ここで物語の重要性が問題となる。これは、ストックとワトソンの例に示されるような統計分析とはかけ離れたものである。心理学者は、人間の思考には物語に基づく性質があると強調してきた。人々は、特に実在の人物に関する人間味のある物語を記憶し、そこから動機づけられる。人気のある物語は道徳的な意味合いを帯びやすく、悪い結果は何らかの道徳的決意の喪失を反映していると人々に想像させる。
欧州危機はギリシャの破綻に関する物語から始まったが、世界経済全体が、わずか1,100万人しか住んでいない一国の出来事によって脅かされているように見える。しかし、物語が経済的に重要であることは、その金銭的価値（それは事後的にしか測定できず、そもそも測定できない場合もある）とは密接な関係がない。むしろ、その重要性は物語の「 物語 」としての価値に依存している。
ギリシャ危機の物語は2008年、政府が年金の資金不足を解消するために定年年齢の引き上げを提案し、広範な抗議やストライキが起きたことに始まった。増額幅はわずかであったにもかかわらず（例えば、子育て中の女性や危険を伴う職業に就く人は、従来の50歳ではなく55歳で満額の給付を受けて退職できるようになる）、ギリシャ国民が抗議のために街頭へ繰り出していることから、過剰な権利意識があるかのように伝える報道が世界の主要メディアに現れ始めた。
この物語はギリシャ国外で多少の噂話を呼んだかもしれないが、国際的な注目を集めたのは2009年末になってからだった。ギリシャ国債市場が次第に不安定になり、金利の上昇が政府にさらなる問題を引き起こしたのである。これによりギリシャの放漫財政に関する報道が増幅され、その結果、公衆の関心を強める否定的なフィードバック・ループが閉じられ、やがて他の欧州諸国の危機にも火をつけた。ユーチューブの動画と同じように、ギリシャの物語は一気に拡散した。
欧州外のほとんどの人々は欧州危機を注意深く追っていなかったのであり、最も情報に疎い人々はそれについて聞いたこともないのだ、という反論もあるだろう。しかし、各国の世論のリーダーや、最も情報に疎い人々の友人や親族は、それを追っていた。そして、その影響力によって、誰もが支出に消極的になる雰囲気が生まれうる。
ギリシャの物語は、多くの人々の頭の中で、2007年の現在の危機に先立つ不動産および株式市場のバブルの物語と結びついているようだ。これらの資産バブルは、緩い融資基準と過度な借入意欲によって膨張したが、それはギリシャ政府が豪華な年金を支払うために債務を負うことを厭わなかった姿勢と似ていた。こうして人々は、ギリシャ危機を単なる比喩としてだけでなく、道徳物語としても捉えた。その自然な帰結は政府の緊縮プログラムを支持することであったが、それは状況を悪化させるだけだ。
欧州の物語は今も世界中に存在しており、ユーロ危機が満足のいく形で収束したように見えても、新たな物語によって公衆の関心がそらされるまでは忘れられることはないほど鮮明である。当時も今も、人々の頭の中にある物語を考慮しなければ、世界経済の見通しを十分に理解することはできないだろう。
ここで表明された意見は筆者個人のものであり、必ずしも世界経済フォーラムの見解を反映するものではありません。本記事は Project Syndicateとの協力により掲載されたものです。
画像：フランクフルト証券取引所で反応するトレーダー ロイター／アレックス・ドマンスキ
