世界中で何十億もの人々が、自己研鑽のためだけでなく、経済的に必要に迫られて英語を必死に学ぼうとしています。世界のビジネスで共通語が話される国に生まれたことを当たり前に思いがちですが、共通語である英語が公用語ではない中国、ロシア、ブラジルなどの新興国の人々にとって、英語力は重要な手段です。国内外の新たな機会をつかむ助けになると、人々が考えるのも当然です。
世界のビジネスリーダーは、世界の他の地域で人々が英語を学ぶことをなぜ重視すべきなのでしょうか。
調査によると、国民の英語力とその国の経済的な実績には直接的な相関があります。国民総所得（GNI）やGDPなどの指標は上昇します。最新版のEF英語能力指数（EF EPI）は、国別の英語力を示す最大規模のランキングです。調査対象となった60の国・地域のほぼすべてで、英語力の向上が一人当たり所得の増加と結び付いていることが分かりました。また個人レベルでは、世界各地の採用担当者や人事管理者によると、自国の水準と比べて際立って高い英語力を持つ求職者は、給与が30～50％高いといいます。
英語力と一人当たり国民総所得の相互作用は好循環を生みます。英語力が向上すると給与が上がり、それによって政府や個人は語学研修により多くの資金を投じられるようになります。個人にとっては、英語力の向上により、より良い仕事に応募し、生活水準を高めることができます。
北欧諸国がEF EPIで常に上位に位置し、スウェーデンが過去2年間首位を占めている理由の一つは、ここにあります。規模が小さく、輸出主導型の経済を持つこれらの国の指導者たちは、英語力が経済的成功を持続させるうえで不可欠な要素だと理解しています。
向上するのは所得だけではありません。生活の質も高まります。英語力と、教育、平均余命、識字率、生活水準を測る人間開発指数（HDI）にも相関があることが分かりました。下のグラフに示すように、この相関には境界となる水準があります。英語力が低い、または非常に低い国では、開発水準にばらつきが見られます。一方、英語力が中程度以上の国で、HDIの「人間開発が非常に高い」水準を下回る国はありません。
ビジネスリーダーにとって、英語に投資し、その能力を高めている国を把握することは、その国が世界市場でどのような位置にあるのか、またそれが自社の戦略にどう影響するのかを見極める貴重な手掛かりになります。検討できる質問をいくつか挙げます。
- 自社のような企業を誘致するため、英語力の向上に積極的に取り組んでいる国はどこか。
- 英語力の低さが新興国の成長を妨げる可能性があるのはどこか。
- 国際採用の対象として、どの国に注目すべきか。
- グローバルな事業拡大を考えるとき、現在在籍する英語を母語とする従業員が最も移住しやすいのはどこか。
世界市場への円滑な参入に向けて態勢を整えている国を理解するビジネスリーダーは、そうでないリーダーに対して競争上の優位性を得られます。自社は、英語能力の中心がどのように移り変わっているかを把握する必要があります。今日、英語を知っていることは単なるぜいたくではなく、世界のビジネスにおける不可欠な条件だからです。
