世界経済は2013年も再び厳しい一年となった。先進国経済のトレンドを下回る成長は続き、産出は平均年率約1％で増加した一方、多くの新興市場はトレンドを下回る4.8％の成長へと減速した。2.9％というふるわない世界成長の一年を経て、2014年は世界経済にとってどのような年になるのか。
明るい材料としては、先進国と新興市場の双方で経済成長が緩やかに上向くことが挙げられる。先進国では、5年に及ぶ痛みを伴う民間部門（家計、銀行、非金融企業）のデレバレッジ、財政引き締めの縮小（日本を除く）、そして緩和的な金融政策の維持が、成長を後押しする。こうした要因により、先進国の成長率は1.9％に近い水準まで高まるだろう。
さらに、いわゆるテールリスク（発生確率は低いが影響の大きいショック）は、2014年にはそれほど顕在化しないだろう。例えば、ユーロ圏の崩壊、米国での政府機関の閉鎖や債務上限をめぐる対立の再燃、中国のハードランディング、あるいは核拡散をめぐるイスラエルとイランの戦争といった脅威は、はるかに抑えられるとみられる。
とはいえ、ほとんどの先進国（米国、ユーロ圏、日本、英国、オーストラリア、カナダ）は、潜在成長率にようやく届くか、あるいはそれを下回ったままにとどまるだろう。ほとんどの先進国では、家計、銀行、一部の非金融企業が依然として高い債務比率を抱えており、デレバレッジが続くことを意味する。高い財政赤字と公的債務の負担により、各国政府は痛みを伴う財政調整を続けざるを得ないだろう。さらに、政策や規制をめぐる不確実性が多く存在することで、民間の設備投資は抑制されたままになるとみられる。
2014年の見通しは、長期的な制約にも抑えられている。実際、多くの先進国では、人的資本と物的資本への長年の投資不足が生産性の伸びに悪影響を及ぼしており、長期停滞のリスクが迫っている。さらに、これらの経済が潜在成長率を高めるために必要な構造改革は、あまりにも緩慢にしか実施されないだろう。
ユーロ圏のテールリスクは低下しているものの、その根本的な問題は未解決のままである。すなわち、低い潜在成長率、高い失業率、依然として高く、かつ上昇し続けている公的債務水準、競争力の低下と単位労働コストの緩慢な低下（ユーロ高はこれを改善しない）、そして銀行による継続的なデレバレッジに起因する極めて厳しい信用割当である。一方、銀行同盟に向けた進展は遅く、緊縮疲れと周縁国における政治リスクが高まっているにもかかわらず、財政同盟の確立に向けた措置は講じられないだろう。
日本では、安倍晋三首相の政権が、金融緩和と財政拡大のおかげで、ほぼ20年に及ぶデフレからの脱却に大きく前進した。主な不確実性は、消費税の引き上げが近づいていることと、「アベノミクス」の第3の「矢」、すなわち構造改革と貿易自由化の実施が遅れていることに由来する。
米国では、2014年の経済パフォーマンスは、シェール・エネルギー革命、雇用市場と住宅市場の改善、そして製造業の「国内回帰（リショアリング）」の恩恵を受けるだろう。下振れリスクは、議会における政治的な膠着状態に起因する。特に11月に予定されている中間選挙を控えているため、長期的な財政健全化の進展は引き続き限られる。また、連邦準備制度（FRB）による量的緩和（QE）とゼロ金利政策からの出口戦略が不透明であることや、規制面での不確実性も下振れリスクとなる。
新興市場の2013年の厳しい一年は、中国の経済減速、商品価格のスーパーサイクルの終焉、そして構造改革の開始の遅れによる潜在成長率の低下など、いくつかの要因を反映していた。さらに、春と夏には、FRBがQEからの近い出口を示唆したことで資本フローの逆転が引き起こされ、安価な資金と潤沢な資金流入に沸いた好況期における緩和的な金融・財政・信用政策に起因する脆弱性が露呈したことから、主要な新興国がいくつか大きな打撃を受けた。
新興国は、いくつかの理由から、2014年により速く成長するだろう。前年比5％に近い水準である。先進国の景気回復が加速すれば、新興市場からの輸入が増加する。FRBによるQEからの出口は緩やかであり、金利は低く維持される。中国の政策改革はハードランディングのリスクを和らげる。さらに、多くの新興市場はいまだ都市化と工業化の途上にあるため、中間層の拡大により、商品やサービスの消費が増加するだろう。
とはいえ、一部の新興市場、すなわちインド、インドネシア、ブラジル、トルコ、南アフリカ、ハンガリー、ウクライナ、アルゼンチン、ベネズエラは、大規模な対外および財政赤字、成長の鈍化、目標を下回るインフレ、そして選挙をめぐる政治的緊張により、2014年も脆弱なままであるだろう。これらの国のうち、例えばインドネシアは、最近より多くの政策調整を実施しており、リスクは低下すると見込まれる。ただし、成長と資産市場は、政策や政治の不確実性、そして外部からの潜在的なショックに対して依然として脆弱なままである。
より好調な新興市場は、マクロ経済、政策、金融面での弱点が少ない国々である。韓国、フィリピン、マレーシア、その他のアジアの工業輸出国、欧州ではポーランドとチェコ、ラテンアメリカではチリ、コロンビア、ペルー、メキシコ、サブサハラ・アフリカではケニア、ルワンダ、そのほかいくつかの経済国、さらに湾岸の石油輸出国がこれに該当する。
最後に、中国は2014年も年率7％を超える成長率を維持するだろう。しかし、中国共産党中央委員会の第3回全体会議で示された改革にもかかわらず、固定資産投資から民間消費への中国の成長モデルの転換は、あまりにも緩慢にしか進まないだろう。地方政府や国有企業を含む多くの既得権益が変化に抵抗しており、膨大な量の民間債務と公的債務が不良化するだろう。さらに、改革をどの程度の速さで実施すべきかについて、指導部の意見は分かれている。したがって、中国は2014年にはハードランディングを回避するものの、その中期的な見通しは依然として懸念材料である。
要するに、世界経済は2014年により速く成長する一方、テールリスクは低下するだろう。しかし、米国を除けば、ほとんどの先進国では成長が依然として振るわず、中国の不確実な経済リバランスに向けた取り組みを含め、新興市場の脆弱性が、その後の数年間にわたって世界経済成長の足かせとなりうる。
ここで表明された見解は著者個人のものであり、必ずしも世界経済フォーラムの見解を反映するものではない。本記事は以下の提携のもとに掲載されている： Project Syndicate。
著者：ヌリエル・ルビーニ。ニューヨーク大学スターン経営大学院教授であり、Roubini Global Economicsの会長。クリントン政権時代には、ホワイトハウスの大統領経済諮問委員会において国際問題担当の上級エコノミストを務めた。 画像：東京の通りを歩くビジネスマンたち REUTERS/Yuriko Nakao
