世界経済は、実質的に数字がものを言う世界です。
世界全体で経済が拡大していることをデータが示している限り、現状を維持するのは容易です。企業は成長分野へ資源を移し、投資家は資金を活用できるところに投じることができます。
結局のところ、成長はあらゆる問題を解決します。成長が止まったときに初めて、状況は厄介になります。
2019年の世界経済成長を読み解く
今回の図表では、スタンダードチャータード銀行とIMFのデータを用い、購買力平価（PPP）ベースで2019年にどこで経済成長が起きているかを分析しています。さらに、主要国・地域が世界のGDP全体に占める割合の推移も比較しています。
まず、2019年に世界の成長がどこで起きると予測されているかを見てみましょう。
ここでのデータは、スタンダードチャータード銀行が以前に示した予測の一部と似ています。たとえば、この図表では、2030年の最大経済圏を予測しています。
今年、アジア全体で世界のGDP成長（PPPベース）の63％を占め、その大部分は中国によるものです。インドやインドネシアなどの国々が「その他のアジア」の割合に寄与し、日本の寄与は世界全体の成長のわずか1％にとどまります。
先進国では、米国が世界の成長への寄与で首位（11％）となります。欧州は各小地域を合わせて8％、カナダは1％を占めます。
世界経済に占める割合の推移
上記の予測を踏まえ、ここ数十年で各地域や国が世界のGDP（PPPベース）に占める割合がどのように変化したかを見てみることにしました。
今回は、IMFの予測を利用しました。同機関のデータマッパーツールから取得した予測に基づき、上記の地域を大まかに近似しています。ただし、データの整理方法には若干の違いがあります。
過去約40年間で、発展途上アジアが世界経済に占める割合（PPPベース）は8.9％から、現在の推定値である34.1％へと拡大しました。この圧倒的な存在感を持つ地域には、中国、インド、その他の急成長経済圏が含まれます。
1980年には欧州連合と米国を合わせて世界の生産性の51.5％を占めていましたが、現在は経済全体の31％にとどまります。同様に、ラテンアメリカとMENA（中東・北アフリカ）地域も、経済全体に占める割合が低下しています。
