「世界経済のダッシュボードでは、赤い警告灯が再び点滅している」と、英国のデービッド・キャメロン首相は11月のG20サミット後に述べた。彼の指摘は正しい。しかし本当に懸念すべきなのは、日本が2014年に再び景気後退に陥ることや、ユーロ圏の停滞が長引くことといった目先の課題に伴うリスクではない。世界全体が今後半世紀に直面する、猛烈な逆風である。神経をすり減らすような浮き沈みがあったにもかかわらず、過去50年間、世界は前例のない成長の恩恵を享受した。GDP（欠点のある指標であることは認める）で測ると、世界経済は6倍に拡大した。一人当たり所得はほぼ3倍になった。
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発展途上国では、持続的な富の創出と公衆衛生の進歩により、1970年代半ば以降、平均寿命が20年延び、成人の非識字率は過去30年間でほぼ半減した。国々の間の格差は縮小し、この20年間だけで10億人以上が極度の貧困から脱した。
しかし、従来どおりのやり方を続けるなら、今後50年間に同じように目覚ましい進歩を遂げられる見込みはあまり明るくない。1964年以来、GDPの例外的に速い成長を支えてきたのは、二つの主要な力である。人口の急増に伴う労働供給の拡大と、着実な生産性向上だ。マッキンゼー・グローバル・インスティテュート（MGI）の報告書によると、欧州連合を除くG20の19加盟国とナイジェリアの平均年間GDP成長率3.5%のうち、約1.8パーセントポイントは労働、1.7ポイントは生産性による。
しかし、出生率が低下し、人口が高齢化するにつれ、成長に対する労働の寄与は急激に低下し、年間成長率への寄与はわずか0.3パーセントポイントを少し上回る程度になる。生産性が同じペースで上昇し続けたとしても、世界のGDP成長率は平均で年率2%強まで鈍化する可能性がある。これは過去50年間に比べて40%の低下だ。
幸い、この軌道を上向かせることはできる。そのためには、格差の是正から、貧困層や中間層にも恩恵が及ぶ成長の実現へと、焦点を移す必要がある。
歴史家ベン・フリードマンは、米国史における「中心的な問い」は、「最も恵まれない人々の貧困」でも「最も恵まれた人々の成功」でもなく、国民の「広範な多数の経済的な幸福」だと指摘している。中間層に加わろうとする何十億もの消費者が台頭する今、世界規模でも同じことが言える。
労働市場の側面で、多数の人々の幸福を高める最も強力な手段は、女性の雇用を増やすことだ。女性の労働参加率は、世界全体で男性より最大40%も低い。多くの国で女性の労働参加を拡大するには、保育の充実やその他の社会的支援に加え、第二稼得者への課税の平等化など、賃金平等に向けたさらなる進展が前提となる。
さらにMGIは、定年年齢の義務付けや逆効果をもたらす税制上の優遇措置といった障壁に対処すれば、65歳を超える労働者を世界の労働力に約2億人加えられると推計している。若年層の失業を減らす取り組みも役立つだろう。
こうした変化は重要だが、影響は限られており、将来の成長に対する労働の寄与を、戦後水準の5分の1から3分の1へと高めるにとどまる。世界が本当に必要としているのは、生産性の加速だ。控えめなペースではなく、経済におけるワープ速度で。
幸い、今日の民間企業の研究所には、生産性を大きく高める技術面・業務面の改善につながりうるイノベーションがあふれている。ナノラミネート（食用脂質）などの先端素材を食品に噴霧すると、空気や湿気から食品を保護し、傷みを抑えられる。炭素繊維複合材は、自動車や航空機の耐久性を高めると同時に軽量化し、燃料消費を減らしている。そして「モノのインターネット」は、潜在的な故障を早期に検知して生産工程を合理化し、農地の水分を測定して作物の収量を高め、患者の健康状態を遠隔監視する費用を大幅に削減する。
生産性のフロンティアをもう少し先へ進むと、商業的に実用可能な自動運転車やトラックがある。同様に、合成生物学もそう遠くないうちに実現可能になるだろう。科学者は、利用しやすくなり、費用も下がっている膨大な遺伝データを使い、DNAをゼロから設計する。その技術は医療、農業、さらにはバイオ燃料の生産にも応用できる。
しかし、民間部門だけではこの可能性を実現できない。多くの国では、不可欠な長期的研究開発を支える公的部門の投資を増やすとともに、将来の成果を促す、より賢明でイノベーションに親和的な規制が必要だ。最大の機会は、今日の最良の慣行を採用・普及させ、生産性の追い上げを速めることにあるため、政治家は市場統合と競争を妨げる貿易障壁や規制障壁の削減を推進し続けなければならない。
おそらく最も重要なのは、十分な訓練を受けた労働者を強固な社会的セーフティーネットで支えながら、労働市場を可能な限り柔軟にすることだ。そうすれば、労働者は将来の仕事への移行を乗り越えられ、経済は富と価値を生み出す創造的破壊の新たな波から恩恵を得られる。1990年以降の米国の雇用増加の3分の1以上は、25年前には存在しなかった、あるいはほとんど存在しなかった仕事によるものだという点を思い起こす価値がある。
国によっては、こうした政策上の要点をすべて結びつける「成長担当責任者」の任命を検討してもよいだろう。しかし結局のところ、実際の成長率の数字が要点なのではない。できるだけ多くの市民の幸福が向上するようにすることが重要であり、そのためには企業幹部、政府、市民社会による協調的な行動が必要だ。
この記事は、 プロジェクト・シンジケートとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味しません。
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著者：ドミニク・バートンは、マッキンゼー・アンド・カンパニーのグローバル・マネージング・ディレクターです。
画像：2013年9月25日、ニューヨークのグランド・セントラル・ターミナルの中央に立ち、携帯電話で話す男性。ロイター／ゾラン・ミリッチ。
