貧しい国々は、カカオ、鉄鉱石、原石のダイヤモンドなどの原材料を輸出している。富裕国は、しばしば同じ貧しい国々に対しても、チョコレート、自動車、宝飾品などのより複雑な製品を輸出している。貧しい国々が豊かになりたいのであれば、資源を原材料のまま輸出するのをやめ、それらに付加価値をつけることに注力すべきである。そうしなければ、富裕国が価値の大部分と、すべての良質な雇用を手にすることになる。
貧しい国々は、 南アフリカ と ボツワナ の例に倣い、天然資源の豊かさを利用して、 原材料の形での鉱物の輸出を制限する ことで工業化を強制できる（現地では「ベネフィシエーション」として知られる政策である）。しかし、そうすべきだろうか。
一部の考えは、誤っているどころではなく、むしろ可能性を損なうものである。なぜなら、それらは世界を、たとえば原材料の入手可能性といった二次的な問題を強調する形で解釈し、社会の目を、他の場所に存在しうるより有望な機会から逸らしてしまうからである。
フィンランドを考えてみよう。フィンランドは、人口に比して森林資源に恵まれた北欧の国である。古典派の経済学者であれば、このことから同国は木材を輸出すべきだと主張するだろう。実際、フィンランドはそうしてきた。一方、伝統的な開発経済学者は、木材を輸出すべきではなく、代わりに木材を紙や家具に加工して付加価値を生み出すべきだと主張するだろう。フィンランドもそれを実践している。しかし、木材関連製品をすべて合わせても、 フィンランドの輸出額のわずか20%程度を占めるにすぎない。
その理由は、木材が、まったく異なる、はるかに豊かな発展への道を開いたからである。フィンランド人が木材を割り、切断していく中で、斧やのこぎりは切れ味が落ち、破損していき、修理または交換が必要になった。これにより、彼らはやがて木材を割り、切断する機械の製造に長けるようになった。
フィンランドの実業家たちはまもなく、切断可能なものがすべて木材でできているわけではないため、他の素材を切断する機械を製造できると気づいた。次に彼らは、手作業ですべてを切るのは退屈になりうるため、切断機を自動化した。ここから、人生は切ることだけではないのだから、彼らは他の自動化機械へと進んだ。自動化機械から、最終的にはノキアへと行き着いた。今日、さまざまな種類の機械が、フィンランドの商品輸出の40%超を占めている。
この話の教訓は、原材料に付加価値をつけることは多角化への一つの道ではあるが、必ずしも長くも実り多いものとは限らない、ということである。国は保有する原材料によって制約されるわけではない。スイスにはカカオがなく、中国は先進的なメモリーチップを製造していないが、それでもこれらの国々はそれぞれ、チョコレートとコンピューターの市場で支配的な地位を築いてきた。
原材料が近くにあることが有利になるのは、その投入財の輸送に非常に費用がかかる場合に限られる。これは、ダイヤモンドや鉄鉱石よりも木材においてより当てはまる。オーストラリアは、辺鄙な立地にもかかわらず、鉄鉱石の主要輸出国であるが、鉄鋼の輸出国ではない。一方、韓国は鉄鋼の輸出国であるが、鉄鉱石は輸入しなければならない。
フィンランドの事例が示しているのは、より有望な発展の道は、原材料に付加価値をつけることではなく、自国の能力に能力を加えることだということである。すなわち、新たな能力（たとえば自動化）を、既に保有している能力（たとえば切断機）と組み合わせ、まったく異なる市場に参入することを意味する。一方、原材料を入手するには、最寄りの港まで移動すればよいだけである。
ある一つの投入財の輸送費の差に基づいて将来を考えることは、現地で入手可能な原材料のみを集中的に用いる製品に国を限定してしまう。これは極めて制約的であることが判明する。特定のどの原材料に近いことが、自動車、プリンター、抗生物質、あるいは映画の製造において国を競争力のあるものにするのか。大半の製品は多くの投入財を必要とし、ほとんどの場合、一つの原材料だけでは十分な差をもたらすことはない。
ベネフィシエーションは、採掘産業に対し、国内では輸出価格を下回る価格での販売を強いるため、下流産業を補助する暗黙の税として機能する。原則として、採掘産業に対する効率的な課税は、社会が自然の恵みの便益を最大化することを可能にするはずである。しかし、下流産業を優遇するために課税能力を用いる理由はない。私と同僚たちが 示してきたように、これらの活動は、能力の観点から最も近いものでも、さらなる発展への足がかりとして最も価値あるものでもない。
おそらく、17世紀後半における英国の石炭産業の最大の経済的影響は、鉱山から水をくみ出す手段としての蒸気機関の開発を促したことであった。しかし、蒸気機関はその後、製造業と交通を変革し、世界の歴史と、その中での英国の地位を変え、さらにはそもそも石炭を保有していることの英国にとっての有用性を高めた。
これに対し、石油化学工場や製鉄所を開発すること、あるいはインドやベトナムから低賃金のダイヤモンド研磨の仕事をボツワナ（同国は4倍以上豊かな国である）へ移すことは、想像力に欠けるだけでなく、可能性を制約するものでもある。はるかに創造的な例はアラブ首長国連邦（UAE）に見られる。同国は石油収入をインフラや施設への投資に充て、その結果ドバイを成功した観光・ビジネスの拠点へと変貌させた。
ここには米国にとっての教訓がある。米国は、1973年の石油禁輸措置以降、原油と天然ガスの輸出を制限する、大規模なベネフィシエーション政策を採ってきた。米国がエネルギー輸入国になるにつれ、指導者たちはこの政策を放棄する理由を見いだせなかった。しかし、近年のシェールエネルギー革命により、過去5年間で石油とガスの生産量は劇的に増加した。その結果、国内の天然ガス価格は輸出価格を大きく下回っている。
これは、石油やガスを集中的に利用する産業に対する暗黙の補助金であり、一部の対内外国投資を呼び込む可能性もある。しかし、これは政府の課税または貿易規制の能力の最善の活用といえるのか。米国は、天然ガスへの課税能力を用いて、革命的な蒸気機関の現代の技術的対応物の発展を促すほうが、より良い状況になるのではないか。
本記事は、 Project Syndicateとの協力により掲載されたものです。
著者：リカルド・ハウスマン氏は、ベネズエラの元計画大臣であり、米州開発銀行の元チーフエコノミストで、ハーバード大学の経済学教授である。同大学では国際開発センター所長も務める。世界経済フォーラムの「新しい経済思考に関するグローバル・アジェンダ・カウンシル」のメンバーでもある。
画像：ニューヨークのオークションハウス、サザビーズで、従業員がダイヤモンドを手にしている。REUTERS/Brendan Mcdermid
