多くの人が早く終わってほしいと願った波乱の2016年を経て、新年を両手を広げて迎える人が多いと予想される。しかし、2016年の世界は一段と暗い雰囲気に包まれたようだった。
新たな世論調査によると、2017年に対する人々の見通しについて、最も悲観的な国はフランスだ。新年は前年より良くなると思うかと尋ねたところ、2017年の見通しに前向きだったフランスの回答者は半数（52%）にとどまった。
この調査はイプソス／モリが主要25か国で実施した。
フランスの隣国よりかなり楽観的ではあるものの、イタリア、英国、ドイツも下位に入り、楽観的な人は人口の約3分の2だった。
インデペンデントは、英国で有権者の半数しか支持しなかったEU離脱（ブレグジット）の国民投票と、それがもたらす経済的不安が、英国で新年への期待感が乏しい要因だと指摘している。
ドイツが難民危機への対応に引き続き苦慮していることや、ポピュリズムの高まり、さらにイタリアの政情不安が、2017年に対する悲観的な姿勢につながっている可能性がある。
世界で最も楽観的な国はペルーで、96%の人々が新年に良いことが起きると期待している。これは、同国が引き続き力強い経済成長を遂げていることを反映しているのかもしれない。過去12年間で一人当たり所得は2倍になり、政府は先ごろ2017年の成長率予測を上方修正し、5%とした。
インドと中国がそれに僅差で続き、回答者の10人に9人（91%）が前向きだった。これは、世界経済における両国経済の勢いも反映していると考えられる。
大統領選挙に伴う混乱にもかかわらず、アメリカ人の5人に4人（81%）はなお、インデペンデント紙が伝えるように、トランプ大統領の就任1年目は前任者の最後の年より良くなると信じている。
2017年が世界の悲観論者と楽観論者のどちらに軍配を上げるのか、興味深く見守りたい。
