もはや「いつも通りのビジネス」ではありません。過去一世紀にわたり、企業の経済的、環境的、社会的な 影響は （「人・地球・利益」）の面で飛躍的に拡大してきました。企業によっては、いくつかの国よりも大きな足跡を残しています。この影響の拡大は、より 責任ある 姿勢と結びつくべきです。影響力（パワー）と責任は切り離せないものです。
チャールズ・ダーウィン は150年前にこう書いています： 「生き残るためには適応しなければならない」。 金融セクターを含むビジネスは、自らが どのように社会に奉仕する のかを見直す必要があると私は考えています。社会がビジネスに奉仕するのではなく、ビジネスが社会に奉仕すべきなのです。特に、次の言葉が示すとおりです。「社会が失敗している中で、成功することも、まして自らを成功者と呼ぶことも、できないのです」。
これは基本的に、ビジネスは長期的な視点を持ち、広い意味での持続可能性に焦点を当てる必要があるということを意味します。DSMでは、持続可能性を 三つの段階 に分けて考えており、当社は現在第三段階にあります。1970年代から80年代にかけて、持続可能性は法令遵守の問題でした。90年代から2000年代にかけては、企業の社会的責任の問題でした。しかし現在では、持続可能性をビジネスの推進力として捉え、すべての活動に全面的に統合しています。
率直に言えば、持続可能性は今日のビジネスを 動かす 、あるいは動かし得る 推進力 です。例えば、社会的課題の解決を目指す官民パートナーシップ（当社の国連世界食糧計画との提携など）は、世界中の何百万人もの人々が微量栄養素欠乏症とそれに起因する病気と闘うのを支えています。
このパートナーシップを通じて、いわゆる「ボトム・オブ・ピラミッド」と呼ばれる何百万人もの人々が、当社の専門性の恩恵を受けています。同時に、これは従業員のエンゲージメントや労働市場での評価にもつながるほか、政府との関係を強化し、事業ネットワークを広げて新たな事業成長をもたらし、新製品や改良製品の開発・革新に向けて社員の意欲を高めています。
今日の メガトレンドと課題 を見ると、長期的に企業として生き残りたいのであれば、持続可能性は「あれば望ましいもの」ではなく「不可欠なもの」です。気候変動、エネルギーと資源、健康と幸福、そして世界的な構造変化の各分野の課題を見れば、こうした課題に解決策を提供できる企業には、極めて高い成長の見通しがあることは明らかです。
より責任ある、より持続可能な考え方への転換は、当然ながら一夜にして実現するものではありません。ビジネスリーダーは、 合理的に非合理的であらねばなりません。 非合理的 であるとは、物事を（大幅に）異なる方法で行うことを期待するという意味です。一方、 合理的 であるとは、組織の中で現実がどのように見られ、経験され、生きられているかを認識する必要があるという意味です。変革を推進しながらも、 つながり を保つ（合理的）必要があります。ビジネスリーダーは、バリューチェーンにおける変革の担い手となり、社会に奉仕しながら、自社をチェーンの中でより価値が高く不可欠な存在にする変革を行う必要があります。
企業は、環境と社会に対する影響の拡大について、より透明性を高める必要があります。それに伴い、より大きな責任も生じます。私は、ビジネスは「人・地球・利益」に関するより明確な目標を掲げ、それらを同時並行で追求する以外に選択肢はないと考えています。改めて申し上げると、 「社会が失敗している中で、成功することも、まして自らを成功者と呼ぶことも、できないのです」。
執筆者：ロイヤルDSM CEO、世界経済フォーラム メンターのフェイケ・シベスマ（Feike Sijbesma） ニュー・チャンピオンズ年次総会。
写真：11月、東京の中心部のビジネス街で、ビジネスの進化を示す看板の前を歩く男性。REUTERS/Michael Caronn
