緊急の業務を終えるために遅くまで残業したり、非常に厳しい締め切りに間に合わせるために徹夜したりした人は、ほとんどの人にあるでしょう。そうしたことが例外的な出来事にとどまり、常態化していない場合は、無給で残業することによる長期的な害はほとんどありません。しかし一部の組織では、契約上の労働時間を超えて働くことが当然のこととして全員に期待されています。
これは、定時に退社する人が忠誠心に欠ける、またはコミットメントが不足していると見なされる文化につながりかねません。上級管理職の間にこうした考え方がなくても、他の全員より遅くまで残り、献身ぶりを周囲に示そうとする人が一人か二人いるかもしれません。しかし、時にプレゼンティーイズムと呼ばれるこの状態は、人々の健康、生産性、そして幸福度を損なうおそれがあります。
保険サービスグループのMaxis GBNが実施した世界規模の調査研究によると、UAEの労働者は契約上の労働時間を超えて職場で過ごす時間が、世界のどの国・地域よりも長いことがわかりました。
毎月、UAEの一般的な労働者は、月に24時間の残業をしている可能性が高く、そのうち71%が、自身の職場にプレゼンティーイズムの弊害があると感じています。米国と香港が23.2時間の追加労働で2位につけています。フランスの労働者は、同国の有名な職場保護制度や従業員の権利があるにもかかわらず、月に22.4時間の追加労働で、それほど遅れをとっていません。
調査対象者は、どの国にいても、新しい仕事を検討する際に企業文化が重要だと答えました。82%が企業文化を重要と考えており、58%が企業文化を非常に重要と評価しています。
昨年、英国のChartered Institute of Personnel Managementの調査によると、英国の労働者の86%が過去12か月間に組織内でプレゼンティーイズムを目撃しており、2016年の72%から増加しています。2010年にはその数値はわずか26%でした。同じ調査では、回答者の55%が不安、うつ病、その他のよくある精神的健康状態の増加を報告しており、2016年の41%から上昇しています。人生を損なうだけでなく、うつ病と不安症は合わせて世界経済に年間1兆ドルの損失をもたらしています生産性の低下という形で。
プレゼンティーイズムの文化を抱える組織にとっての課題は、従業員の福利に与える影響です。広く報じられているように、日本の長時間労働は睡眠不足の蔓延を招いており最も深刻なケースでは死に至ることもあります。
毎日1時間ほど余分に働くことで過労死（睡眠不足による死）に至る可能性は高くないものの、その累積的な影響は依然として極めて有害となり得ます。健康的なワークライフバランスの機会を人々から奪い、「強い者だけが生き残る」文化を助長することで、結果としてさまざまなストレス関連の問題を引き起こすおそれがあります。それらはやがて、うつ病や不安症といった、より深刻な精神的健康問題へと急速に悪化しかねません。
このような職場文化は生産性も損ないます。人々が業務を終えるまで長く残ることで明らかな成果が得られる場合もありますが、時間の経過とともに、疲れて意欲を失った従業員の業績は低下し始めます。長期的なうつ病関連の疾患に苦しむ人々も、休職が必要になる可能性があります。最終的には、状況が改善しそうにないと感じた人は離職しやすくなり、新たな人材の採用や研修にかかるコストが生じます。
興味深いことに、労働時間が短い国は、しばしばより高い生産性を記録しています。世界経済フォーラムの年次総会（ダボス会議）で、組織心理学者でウォートン・スクールの教授であるアダム・グラント氏と、経済学者・歴史家のルトガー・ブレグマン氏は、労働時間を短縮することには、さまざまな利点があると主張しました。労働者と雇用主の双方にとってです。
従業員の幸福を支える職場を作るには、一部の組織の文化に大きな変革が必要になるかもしれません。
昨年、LinkedInは5,000人の採用担当者を対象に調査を行い、採用戦略における主要な傾向の一つとして、柔軟な勤務形態の提供があることがわかりました。2016年以降、LinkedInでは柔軟な働き方を提示する求人広告が78%増加しています。
