COVID-19のパンデミックは、各国が保健危機の経済的影響にどれほどうまく対処できるかを、まさに浮き彫りにした。
OECD加盟国は平均で7.6％のGDP縮小に直面している一方、韓国の予測は-0.8％に修正された。
チャタムハウス（英国王立国際問題研究所）会長のジム・オニール（Jim O’Neill）氏が、韓国がいかに他国の手本となったかを解説する。
8月11日、OECDは修正する方針を示し、韓国の2020年の実質（インフレ調整後）GDP見通しを-1.2％から-0.8％に引き上げた。これにより、同国が経済面で他のどのOECD加盟国よりも好調であるとの見方が強まった。OECD全体の平均では、加盟37か国の実質GDPが7.6％縮小すると見込まれている。さらに悪いことに、この発表は英国政府が第2四半期に過去最大となる20.4％の縮小を発表するわずか1日前に行われたものであり、従来の予測で英国経済が今年全体で11.5％縮小するとされていたことを踏まえたものだった。
予測はあくまで予測にすぎず、OECDの実績も他の公的な統計と比べて優れているわけでも劣っているわけでもない。私自身が最近の高頻度指標を見る限り、2020年の世界全体の生産高は多くの人が予想するほど悲観的なものにはならないと考えている。
とはいえ、国家間の比較を行う目的においては、OECDの見通しは信頼できる。例えば、データは韓国が他国から際立っていることを明確に示している。同国は長年にわたりロールモデルとして、他の発展途上経済にとってはもちろん、今では米国や英国のような「先進」経済にとってもそうなりつつある。
振り返ると、韓国がパンデミックで他のOECD諸国より大きな打撃を受けると想定するのは不合理ではなかっただろう。1月下旬には、中国国外でCOVID-19感染を報告した最初の国の一つとなり、大規模な流行のリスクは他のどの国と比べても低くはなかった。
しかし、初期の被害国の一つであるイタリアとは異なり、韓国は国全体に及ぶ混乱をもたらす流行を防ぎ、散発的に発生した小規模な再燃も封じ込めてきた。さらに、OECDの予測が正しいとすれば、韓国の2020年の縮小は、1997～98年のアジア通貨危機後に同国が経験したものに比べれば取るに足りない。
3月中旬当時、多くの著名な論者は英国がイタリアからわずか2週間遅れているという点に注目し、韓国にはほとんど言及しなかった。結果的に、イタリアと英国は、他国と比べて特に深刻な危機に陥った。主要な貿易国である韓国が、新型コロナウイルスをはるかにうまく抑え込めたのはなぜか、そして同国の経験からどのような初期の教訓を引き出せたのかが問われる。
現時点では、どの要因が最も大きな差を生んだのかを確実に言える者はいない。しかし、あえて推測するならば、過去数十年にわたり韓国に特によく機能してきた同国の経済の特徴を挙げたい。私は2月20日、論評「All Eyes on South Korea」を発表した。これは今年のアカデミー賞に合わせたもので、韓国のポン・ジュノ監督の映画『パラサイト』が作品賞を受賞したことを受けたものだった。韓国はしばしば、融通が利かず教育に執着する国だというステレオタイプで語られるが、ここには世界有数の芸術的栄誉を受けた韓国映画があった。
恐ろしいことに、その論評の執筆から公表までの間に、韓国では最初のCOVID-19の集団感染が始まっていた。現地の出来事がすぐに同国への私の称賛をすべて覆してしまうのではないかと懸念した。しかし、心配は不要だった。ほぼ6か月が経った今、韓国が再び見事に危機を乗り切ったことは明らかだ。
より広く見ると、韓国が他国の手本となっているのには二つの単純な理由がある。第一に、過去40年間で、人口規模で見て中〜大規模の「発展途上」または「新興」経済国の中で、その一人当たり所得を先進経済の水準にまで引き上げた唯一の国である。私が1980年代初頭に社会に出た頃、韓国は平均的にアフリカのほとんどの国と同程度に豊かだった。今日では、韓国はスペインと同程度に豊かである。
第二に、韓国は成長しただけでなく、技術を取り入れることで経済的な階段を上ってきた。私がゴールドマン・サックスのチーフエコノミストだった時、180以上の国を対象とした持続可能な開発指数の作成を指揮した。その結果、大半の指標で上位10位に入ったことに加え、韓国は技術の導入と普及に関する指標で特に高いスコアを示し、米国を上回ることさえわかった。
重要なのは、指数の下位指標が、メインフレームコンピュータから携帯電話に至るまで、特定の技術を発明または製造している者だけでなく、それらを利用している者をも捉えていたことである。今日の韓国は技術集約型社会であり、そのことがパンデミックへの対応において、特に局所的なリスクの監視とウイルスの拡散封じ込めの面で、ほぼ間違いなく違いを生んでいる。対照的に英国では、必要な技術が国民の十分な割合に行き渡っていないため、「世界水準の」検査・追跡システムの実現にはまだ程遠い状況にある。
韓国は世界貿易に対して非常に開放的であり、貿易データを毎月1日に発表している。7月のデータは、輸出実績が著しく改善したことを示している（言い換えれば、それ以前の数か月ほど急速に落ち込んでいないということである）。
この改善が、歴史的な落ち込みから回復しつつある世界経済の行方を示す前触れかどうかは分からない。しかし、韓国が危機をうまく管理してきたことを示す、もう一つの明確な兆候であることは確かだ。特に、世界の一部の先進経済国に見られる、馬鹿げた虚勢、否認、そして無能さの露呈と比べればなおさらである。今こそ、誰もが韓国から学び始めるべき時である。
