新興市場に関する金融分析の大半は否定的な方向に転じている。これは、新興市場の成長に関する不確実性、先進国経済の緩やかな成長の継続、以前の期待（現在修正中）から生じうる過大評価の可能性、テーパリングに関連する新興市場からの資本流出の予想、そして米国と欧州の金利環境の最終的な正常化など、複数の不確実性が組み合わさったものを反映している。
資産配分の観点から見ると、この見方は成長のみに関して、おそらく不必要に悲観的な像を描いている。実際、非伝統的な政策が取られている時期には、資産価格の動きと経済の基礎的条件との乖離が非常によく見られるようになった。
成長の見通しを評価する一つの方法は、経済が現在の環境に適応するために成長の軌道を回復または変更する意思決定を行うだけの資源、政策の専門知識、政治的意志を持っているかどうかを問うことである。一般的に、新興経済国はこれらの試練を乗り越える傾向があり、したがって柔軟で回復力がある。
十分な理由から、中国に多くの注目が集まっている。その動向がどうであれ、世界経済の残りの部分に影響を与えるだろう。2013年11月に発表され、12月に詳細が示された積極的かつ包括的な改革計画は、実施されれば中国の成長モデルを転換させ、今後も7%超の成長を持続させる可能性が高い。非規制のレバレッジや低収益投資の過剰が抑制され、消費と自由化されたサービス部門に関連する成長要因が本格的に作動し始める中で、一時的な落ち込みが生じるリスクがある程度存在する。それは市場を不安にさせるかもしれないが、計画に重大な欠陥があることを意味するものではない。むしろその逆であり、例えば8%超の成長を維持するために利用可能なあらゆる政策手段を用いるという姿勢は、経済の構造転換を停滞させる危険性が確実にあるだろう。
インドとブラジルはいずれも重要な選挙を控えており、それが成長志向の政策の方向性と活力に影響を与えるだろう。両国とも成長の潜在力は高い。インドにとっての課題は、政治的な行き詰まりの構図を覆し、製造業を含む多様な分野で信頼を回復し、新たな成長の潜在力を引き出す一連の改革と投資を進めることである。インドは中国の中所得国への移行の恩恵を受けるはずだ。一人当たり所得は中国の約3分の1であり、労働集約的で付加価値の低い分野で依然として活躍でき、農村部からの労働力を吸収できる。
ブラジルは、特に教育を通じた包摂性に資源を集中させており、二重経済構造の解消を目指している。これは重要な継続課題である。インフラへの公共部門投資をより高い水準にする必要があり、これは時間をかけて投資率をGDP比18%より高く引き上げるのに役立つだろう。後者は高成長を持続させるには不十分である。
複数の新興市場（インド、ブラジル、インドネシア、トルコなど）は一時的な減速を経験している。このプロセスは、昨春のテーパリング発表と金利環境の正常化によって加速した。経常収支赤字は縮小するだろうが、問題は投資が減少するか貯蓄が増加するか、そしてどのような組み合わせになるかである。
サブサハラ・アフリカの多くの国々は、天然資源への依存からの多角化を進めながら、成長と改革を維持し続けている。そのグローバル市場シェアは、先進国主導のグローバルな減速の影響を受けるほど大きくはまだない。中期的な解決策としては、労働集約的な生産に取って代わり、製造と組立をより市場の近くに戻す技術が考えられる。
全体として、途上国の債務負担は大きくない。途上国は資源と、高まりつつある政策の専門知識を有している。途上国の成長は、世界経済の半分を依然として占める先進国ほどではなく、それが潜在成長力をある程度押し下げていることは確かである。しかし、巨大で拡大し続ける中国市場が部分的な相殺要因となっており、米国の依然として部分的な回復も助けとなっている。
先進国、途上国を問わず、長らく多くの国々に当てはまってきたように、主要な不確実性は政治的正当性、意志、社会的合意に関連している。
私の全体的な印象は、途上国の成長は2014年にはいくぶんばらつきがあるものの、総じて2015年以降は加速する可能性が高いというものだ。欧州については、成長は僅かであるが壊滅的な反転はないと想定しており、米国については、経済の構造的再均衡が続くと見ている。
執筆者：マイケル・スペンス氏は、ニューヨーク大学スターン経営大学院（NYU Stern School of Business）の経済学・ビジネス学部William R Berkley教授である。
写真：2009年1月15日、中国のガソリンスタンドで価格表示板を交換する従業員。REUTERS
