2008年の金融危機で世界経済が急落して以来、包括的で持続可能な繁栄を追求する必要性について多くが語られてきた。それにもかかわらず、先進国と開発途上国のいずれの政策立案者も、社会・環境目標を優先するシステム的アプローチを採用するのではなく、経済成長を押し上げることを目的とした、場当たり的で一面的な戦略に依存し続けてきた。この状況は変わろうとしているのかもしれない。
最近発表された報告書「 New Growth Models 」は、ノーベル賞受賞者のマイケル・スペンス氏と、著名な政策および実務の専門家たちが作成し、世界経済フォーラムの2014年ダボス会議で発表されたもので、現行アプローチの欠点を浮き彫りにしている。さらに重要なのは、この報告書が、繁栄とともに包摂性と持続可能性を育む新たな成長モデルへの取り組みを、世界の政策立案者に呼びかけている点である。
世界の現在の成長の軌道が抱える問題は、よく知られている。地球は、急速に増加し、ますます消費を求める人口の重みで悲鳴を上げている。
さらに、貧困削減において大きな進展があったものの（主に過去30年間の中国の前例のない経済成長によるもの）、世界的に不平等は拡大している。相互依存の深まりは変動性の高まりをもたらし、個々の国々は食料安全保障から金融制度改革に至るまでの課題への対応に苦慮している。政策立案者が産出量の成長のみに注力し続ければ、世界経済の安定性、そして実のところその存続可能性そのものが深刻な脅威にさらされるだろう。
もちろん、これは新しい考え方ではない。ローマクラブが1972年に発表した物議を醸した研究「 Limits to Growth」は、現代的で生態学的な着想に基づく破局理論の新たな基準を打ち立て、無制限の消費が「世界経済の崩壊と急激な人口減少」につながると警告した。
主流派の経済学者からは技術的に不十分だとして退けられ、 Limits to Growth は、その後の数十年間に実質的に埋もれていった。米国のロナルド・レーガン大統領と英国のマーガレット・サッチャー首相が主導した市場志向の政策が定着し、広がっていった時期である。近年では、中国の台頭によって広く行き渡った恩恵から、理論的には欠陥があるとしても、成長への単一的な注力は実際に機能するという見方が多くの人々の間で確認された。
しかし、無制限の成長をめぐる議論は、近年の3つの動きによって再燃している。まず、世界的な金融危機とその後の景気後退により、自由市場原理主義の帰結が露呈し、市場が社会の結果を形づくるのに最も適しているとする新自由主義的見解への大衆的・イデオロギー的支持が損なわれた。
さらに、成長至上主義運動の象徴である中国は、より穏健なGDP成長と引き換えに、社会的・環境的な成果のより良い追求へと政策を転換する姿勢を示している。これは主に、必要に迫られた結果としての美徳といえる。輸出主導の成長が鈍化したことで、大気汚染、食品の有害性、汚職といった問題をめぐる社会不安のリスクが高まっているのだ。しかし、新たなアプローチは、中国の持続的な発展が生態と経済の健全なバランスに依存しているという認識にも基づいている。
この転換は、より広範な第3の動きと結びついている。それは、地球環境がどこへ向かっているのか、特に気候変動の観点から、世界の理解が深まっているということである。科学は絶えず進歩しているが、証拠は豊富で明確だ。今や政策論争の中核をなしているのは、環境対策の経済学であり、1972年当時とは異なる。
朗報は、グリーン経済への移行の必要性に疑問を呈する経済学者が減りつつあることだ。ただし、この新たな合意は、経済学における成長重視の言説や、中国以外の政治・公共政策、さらにはブータンのような例外的な国々には、まだ反映されていない。現在の問いは、潜在的な勝者が進歩を推進するインセンティブを得られるよう経済のルールをどう変えるか、あるいは少なくとも、想定される敗者が進歩を妨害する力を無力化するにはどうすればよいか、である。
New Growth Models は、市場だけに私たちの共同の運命を決めさせるべきではないと主張している。社会的・環境的な両面の、経済以外の目標や指標も、各国の経済的志向と政策を導くために必要だというのだ。これは急進的な見解であり、主流の経済政策立案に適用されれば、その結果は革命的と言うほかないだろう。
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執筆者：サイモン・ザデク氏は、スイスのグローバル・グリーン成長研究所（Global Green Growth Institute）の上級フェローであり、世界経済フォーラムの「 New Growth Models に関するグローバル・アジェンダ・カウンシル」のメンバーでもある。
画像：2014年2月10日、北京で交通警察官の横を通過する車両。REUTERS/Jason Lee
