アメリカ人は実物の通貨への依存を減らしつつある。通常の一週間に現金で一度も買い物をしないと答えた米国成人は約3割（29%）で、2015年の24%からわずかに上昇した。一方、毎週の買い物のすべて、またはほぼすべてを現金で支払うと答えた人の割合は、2015年の24%から現在の18%へと緩やかに低下した。ピュー研究所による新たな調査で明らかになったもので、一部の企業が現金を扱わない店舗の運営を試みている中での結果となっている。
9月と10月に実施された今回の調査の人口統計的な傾向は、同研究所の2015年の調査と類似している。特に注目すべきは、年間世帯所得が7万5,000ドル以上の成人は、年間3万ドル未満の成人に比べ、通常の一週間に現金で一度も買い物をしないと答える割合が2倍以上高いことである（41%対18%）。逆に、低所得層のアメリカ人は、高所得層に比べて、買い物のすべて、またはほぼすべてを現金で支払うと答える割合が約4倍高い（29%対7%）。
黒人は白人やヒスパニック系に比べて現金に依存する傾向が強い。買い物のすべて、またはほぼすべてを現金で支払う割合は、黒人が34%であるのに対し、白人は15%、ヒスパニック系は17%である。また、50歳未満の成人のうち、通常の一週間に現金で一度も買い物をしない人は34%で、50歳以上の23%を上回っている。
現金を持たない生活を送るアメリカ人が増える中、実物の通貨がなくても平気だと感じる人が増えている。現在、53%のアメリカ人が、必要になった場合に備えていつも手元に現金を用意するよう心がけていると答えている。これは2015年に60%だった割合から7ポイントの低下となる。逆に、ほぼ半数（46%）のアメリカ人は「物の支払いには他にも多くの方法があるため、現金を持っているかどうかはあまり気にしていない」と答えている。これは2015年に39%だった割合から増加したものである。現金を持ち歩くことをあまり気にしていないと答えた人のおよそ4割（43%）は、通常の毎週の買い物に現金を使わないと答えており、これは常に現金を用意するよう心がけていると答えたアメリカ人の18%と比べて高い。
50歳未満のアメリカ人は、50歳以上の人々に比べて、手元に現金を用意しておくことをあまり気にしていないと答える傾向が強い。18歳から49歳までの52%がこのように答えており、50歳以上の38%を上回る。世帯所得、学歴、性別、人種や民族によるアメリカ人の割合も、これらの見解と同様の結果を示している。
