コレラを根絶する方法

Medical staff wear protective masks at a cholera treatment centre set up in the aftermath of Cyclone Idai in Beira, Mozambique, March 29, 2019. REUTERS/Mike Hutchings - RC1C806E2630
Cholera is almost exclusively in the world’s poorest communities, where it is a deadly side effect of economic deprivation and inequity.Image: REUTERS/Mike Hutchings
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3月14日の夜、サイクロン・イダイがモザンビーク、マラウイ、ジンバブエを襲い、想像を絶する被害をもたらし、1,000人以上の命を奪いました。その後、翌月のサイクロン・ケネスによる被害も重なり、洪水とインフラの喪失によって、治療しなければ数時間で命を落とすこともある致死性の下痢性疾患、コレラが急激に流行する条件が整いました。

しかし、その後の展開が重要です。イダイの襲来後、当局は迅速な対応策を開始し、24時間以内に手配しました。モザンビークに経口コレラワクチンを届けるためです。大規模なワクチン接種が進むなか、流行は制御され、数千人の命が救われました。

これまで、自然災害や戦争に見舞われた開発途上国は、こうした幸運に恵まれてきませんでした。2010年の壊滅的な地震の後、ハイチでは長期にわたるコレラの流行が起き、数千人の命が奪われ、復興も危機にさらされました。そして現在、戦争で荒廃したイエメンでは、同じほど広範囲に及ぶ流行が、いまだ制御されていません。

古くからある病気であるコレラは、かつてヨーロッパと北米で数万人の命を奪いました。しかし、150年以上前にグローバル・ノースから姿を消しました。現在では、ほぼ世界最貧困層の地域に限って見られ、経済的困窮と不平等がもたらす致命的な結果となっています。

それでも、この18か月で世界はコレラとの闘いに大きな前進を遂げました。コレラの影響を受ける国々の政府と連携し、世界の主要な保健機関からなるネットワーク、コレラ対策グローバル・タスクフォース(GTFCC)は、コレラを歴史の一部にするために取り組んでいます。

2018年、GTFCCは影響を受けた国々へ経口コレラワクチン1,740万回分を出荷する手配をしました。その結果、現在、コレラの予防接種を受けている人は過去最多です。コレラワクチンは安全で安価なだけでなく、非常に効果が高く、すぐに得られる予防効果は最長5年間続きます。そのため、緊急対応と、水の安全、衛生設備、衛生サービスへの投資など、より広範で長期的な取り組みをつなぐ重要な橋渡しとなっています。

この成果は、ワクチンと予防接種のための世界同盟(Gavi)なしには実現しませんでした。官民連携の独自のパートナーシップであるGaviは、予防接種のための資金を活用し、ワクチンの費用を抑え、各国の保健システムを支援することでワクチンの供給を改善しています。21世紀にふさわしい革新的な資金調達・供給モデルにより、ワクチンで予防できる病気との闘いにおける最も有力な手段の一つとなっています。さらに、Gaviが支援する13種類のワクチンのうち、経口コレラワクチンはその一つにすぎません。2000年の設立以来、Gaviは推定1,000万人の死亡を防いできました。コレラの流行が減るにつれ、この数字はさらに増えるでしょう。

経口コレラワクチンの供給で新記録を打ち立てたことに加え、GTFCCとGaviは、コレラの影響を受ける国々が主導する長期的な根絶戦略も支援しています。「コレラの終焉:2030年に向けた世界ロードマップ」で示されているように、目標は、今後11年間でコレラによる死亡者数を90%減らし、現在影響を受けている47か国のうち20か国からコレラを根絶することです。

Image: WHO

歴史家は2019年をコレラ終焉の始まりとして振り返るかもしれませんが、それは今後数年間の私たちの取り組みに大きく左右されます。まず、世界の保健分野の援助機関は、次期戦略投資期間(2021~2025年)にGaviが十分な資金を確保できるよう、支援を強化しなければなりません。この支援は、コレラの終息だけでなく、保健関連のあらゆる目標の達成に不可欠です。Gaviが提供する定期予防接種は、強固なプライマリ・ヘルスケア体制を築き、ユニバーサル・ヘルス・カバレッジを実現するうえで欠かせません。

第二に、コレラの影響を受ける国々は、ソマリア、南スーダン、ザンビア、ジンバブエなどの国々に続く必要があります。各国政府が資源を活用し、経口コレラワクチンを含む技術支援を受けられるよう、世界保健機関と協力してコレラ対策計画を策定するということです。

今行動しなければ、WHOのモデルでは、気候変動、都市化、人口増加によってコレラの症例数が今後20年間で50%増加する可能性があります。

持続可能な水と衛生設備、衛生サービスへの大規模な投資、疾病監視の改善、保健システムの強化など、取り組むべきことはまだ多くあります。幸い、こうした投資から得られる効果は計り知れません。コレラを根絶すると同時に、さまざまな水系感染症の管理や根絶に向けて前進できます。これらはすべて、持続可能な開発目標の達成に必要です。

どこに住んでいるかによって、生きられるかどうかが決まるべきではありません。しかし、コレラによる死亡をなくすまでは、グローバル・サウスの脆弱な地域社会は、そうした悲劇的な現実に直面し続けます。

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