2008年に始まり、その余波が今後も長年にわたって世界に響き続けるであろう世界金融危機は、現代の資本主義システムに対して数多くの批判を呼び起こした。すなわち、それは「投機的」すぎること、真の「富の創出者」よりも「レントシーカー（超過利潤の追求者）」を優遇すること、そして金融の無秩序な成長を許し、新たな実物資産や雇用創出につながる投資よりも、金融資産の投機的取引に多くの報酬を与えてきたことである。
持続不可能な成長をめぐる議論は一層強まっており、成長率だけでなく、その方向性についても懸念が寄せられている。この「機能不全」に陥ったシステムに対する本格的な改革案には、金融セクターをより長期的な投資に重点を置かせること、企業のガバナンス構造を変更して株価や四半期ごとの収益への関心を弱めること、短期的な投機的取引への課税を強化すること、そして役員報酬の行き過ぎを法的に抑制することが含まれる。
私の最新の著書『The Value of Everything』では、こうした批判は重要であるものの、経済的価値がどのようなプロセスを通じて生み出されるのかという議論にしっかりと基づかない限り、経済システムの真の改革をもたらす力を持ち得ないと論じた。価値の抽出を減らし、価値の創出を増やすよう主張するだけでは不十分である。まず、かつて経済学の中心にあった「価値」という概念を復活させ、より深く理解しなければならない。
価値は、かつては分業や生産コストの変化といった生産の力学と結び付いた経済理論の中核的な概念であったが、今や経済主体の「選好」と結び付いた主観的な概念へと変わってしまった。賃金の伸び悩みといった多くの問題は、システム内の特定の主体が行う「選択」によって説明され、例えば失業は、労働者が働くことと余暇との間で行う選択と関連づけられる。また、資本主義の推進力として称賛される起業家精神も、起業家を取り巻く生産システムの結果というよりも、個人の選択の結果と見なされている。言い換えれば、それは集団的努力の成果であるにもかかわらず、そう見なされていないのである。同時に、価格が価値の指標となった。市場で売買されている限り、その財には価値があるに違いないというわけだ。つまり、価値の理論が価格を決定するのではなく、価格の理論が価値を決定するようになっている。
価値に対するこの根本的な転換とともに、別の物語が定着してきた。富の創出者、リスクテイク、起業家精神に焦点を当てたこの物語は、政治や公的な言説に浸透している。今やそれは非常に広範に広がっており、システムを批判する「進歩派」でさえ、時に意図せずにそれを支持してしまうほどである。英国労働党が2015年の選挙で敗北した際、同党の指導者たちは「富の創出者」を重視しなかったから負けたと主張した。では、彼らは富の創出者を誰だと考えていたのか。それは企業とその経営を担う起業家たちである。この考えは、価値は民間部門で生み出され、公共部門によって再分配されるという考え方を助長している。しかし、「労働（Labour）」という言葉を党名に冠する政党が、労働者と国家を富の創出プロセスにおいて等しく重要な存在と見なさないなどということがあり得るだろうか。
富の創出に関するこうした前提は定着し、疑問視されることなく受け入れられてきた。その結果、自らを富の創出者と称する人々は、「減税、規制緩和、国家の縮小、市場の拡大を」というすっかり定番となった決まり文句によって、政府の関心を独占してきた。価値の創出と価値の抽出を見分ける能力を失ったことで、一部の人々が自らを価値の創出者と名乗り、その過程で価値を抽出することがより容易になってしまった。価値創出に関する物語が、私たちの周りのいたるところに存在していることを理解することは――その概念自体は存在していないにもかかわらず――資本主義の将来の存続にとって不可欠である。
真の変化をもたらすためには、個別の問題を修正するだけでは不十分であり、共通の利益のために機能する新しいタイプの経済を形づくる枠組みを開発しなければならない。変化は根本的なものでなければならない。幸福度の測定、無償の「ケア」労働の帰属価値、インターネットを通じた無料の情報、教育、コミュニケーションといった生活の質に関する指標を取り入れてGDPを再定義するだけでは不十分である。また、富に課税するだけでも不十分である。そうした措置はそれ自体としては重要であるものの、最大の課題には取り組んでいない。その課題とは、富の創出に対する集団的な貢献を定義し測定し、価値の抽出が価値の創出として通用しにくくなるようにすることである。すでに見てきたように、価格が価値を決定し、市場こそが価格の決定に最も適しているという考えは、さまざまな有害な結果をもたらしている。要約すると、際立っている点は4つある。
第一に、この物語は金融その他の経済部門における価値の抽出者を勢いづかせる。ここで重要となる問い――どのような活動が経済に価値を付加し、どのような活動が単に売り手から価値を抽出しているのか――が、決して問われることがない。現在の考え方では、価格が価値を決定するため、金融取引、強欲な融資、不動産価格バブルへの資金供給はいずれも、定義上、価値を付加するものとされる。取引が成立するなら、そこには価値がある、というわけだ。同様に、製薬会社が製造コストの100倍または1000倍で薬を販売できるなら、何も問題はない。市場が価値を決定したのである。最高経営責任者（CEO）が平均的な労働者の340倍の報酬を得ている場合も同様である（S&P500企業における2015年の実際の比率）。市場がそのサービスの価値を決定したのであり、それ以上言うべきことはない。経済学者は、例えばGoogleが検索広告にほぼ独占的な地位を持つ場合のように、一部の市場が公正でないことを認識している。しかし、彼らはあまりにもしばしば市場効率性という物語に魅了されており、その利益が実際に正当に得られた利潤なのか、あるいは単なるレントなのかを問うことはない。実際、利潤とレントの区別は行われていない。
価格イコール価値という考え方は、企業が金融市場と株主を最優先し、その他の利害関係者には可能な限り少ししか提供しないようにさせる。これは、価値の創出が集団的プロセスであるという現実を無視している。実際には、企業の事業に関するあらゆること、とりわけその基盤となるイノベーションや技術開発は、選挙で選ばれた政府による決定、学校、大学、公的機関による投資、さらには非営利団体による活動とも密接に結び付いている。企業のリーダーが、株主こそが唯一の真のリスクテイカーであり、それゆえ事業から生じる利益の大部分を得る権利があると主張するとき、彼らは真実をすべて語っているわけではない。
第二に、従来の言説は、民間企業部門の外にいる、実際の、また潜在的な価値の創出者を軽視し、萎縮させている。常に「役に立たない」とか「問題の一部だ」と言われ続けていては、自分自身に誇りを持つことは容易ではない。看護師、公務員、教員など、公共部門で働く人々の多くはそのような状況に置かれている。公共部門の貢献を測定するために用いられる固定的な指標や、政府をより「効率的」にするための公共選択理論の影響によって、多くの市民セクターの労働者は自分たちが二流だと思い込まされてきた。官僚の意欲を削ぎ、立ち上がって民間部門へ移るよう仕向けるには十分であり、民間部門では多くの場合、より多くの金を稼げるのである。
その結果、公的主体は民間主体を模倣せざるを得なくなり、民間主体は回収の早い事業にほぼ排他的な関心を寄せている。結局のところ、価格が価値を決定するのである。公務員は、自分の機関が主導権を握り、問題に対して有益な長期的視点をもたらし、課題のあらゆる側面（収益性だけでなく）を検討し、必要な資金を支出し（必要であれば借り入れを行い）、そして――そっとささやくが――公共的価値を付加できると提案する勇気を持たないだろう。大きな構想は民間部門に任せ、その役割は単に「促進」し、可能にすることだと言われている。そして、アップルやその他どの民間企業であれ、株主に数十億ドルを、また最高幹部には数百万ドルをもたらすとき、その利益の多くは、政府機関、非営利団体、あるいは労働者の訓練プログラムのために闘ってきた労働組合を含む市民社会組織が勝ち取った成果など、他者の仕事を活用することによって実際にもたらされていると考えることはおそらくないだろう。
第三に、この市場の物語は政策立案者を混乱させている。概して、あらゆる立場の政策立案者は自らの地域社会と国家を支援したいと考えており、そのための方法は市場メカニズムへの信頼を高めることだと考えている。一歩引いて市場の魔法に任せよ――これはカリフォルニアからオーストリア、オーストラリアに至るまで、中道左派の政治家たちのスローガンになっている。何より重要なのは、企業に配慮している姿勢を示すことである。その結果、政治家や、あまりにも多くの政府職員は、自らを価値の創出者と称する人々の手の中で、まるで粘土のように扱われている。規制当局は企業からのロビー活動を受け、既存企業をさらに豊かにする政策を支持するよう誘導されてしまう。その例として、西洋諸国の多くの政府が、キャピタルゲイン税の引き下げを説得されてきたことが挙げられる。目的が短期的な投資ではなく長期的な投資を促進することであるならば、そうする理由はないにもかかわらずである。さらに、イノベーションをめぐる物語を携えたロビイストたちは、特許ボックス（Patent Box）政策を押し通してきた。これは20年間の特許に基づく独占から生じる利益への税金を軽減するものである。しかし、この政策の主な影響は、特許をもたらした種類の投資を増やすことではなく、政府の歳入を減らすことに留まっている。こうしたすべては、経済から価値を奪い、ほぼすべての人にとってより魅力に欠ける未来をもたらすだけである。集団的な価値創出プロセスについて明確な見通しを持たないため、公共部門は「取り込まれて」しまう。富の創出に関する物語に魅了された結果、不平等を拡大させる逆進的な税制政策がもたらされているのである。
第四に、そして最後に、利潤とレントの混同は、成長そのものを測定する方法、すなわちGDPにも表れている。実際、生産の境界の問題がここで私たちを悩ませる。価格がつくものすべてが価値であるとすれば、国民経済計算の方法では価値の創出と価値の抽出を区別することができず、その結果、前者を目指す政策がただ後者につながってしまうかもしれない。これは環境においても当てはまる。汚染の後始末は（支払われる清掃サービスのため）GDPを確実に押し上げる一方で、よりクリーンな環境は必ずしもGDPを押し上げない（実際、生産される「もの」が減れば、GDPは減少しかねない）。また、すでに見たように、金融の世界においても同様である。産業の長期的な信用需要を支える金融サービスと、単に金融セクターの他の部分を支えるだけの金融サービスとの区別がなされていない。
公共部門を含むあらゆるセクターにおいて、レントを抽出する活動を明確に特定し、その政治的・イデオロギー的な力を奪うことができるのは、価値についての明確な議論があってこそである。
これは、マリアナ・マッツカート（Mariana Mazuccato）氏の最新著書『The Value of Everything: Making and Taking in the Global Economy』（Allen Lane社刊）からの抜粋である。
