あらゆる人間の相互作用は、競争と協調の混合によって特徴づけられ、それは国際貿易や金融政策にも及ぶ。どのアプローチが望ましいかは、他のプレーヤーが何をしているかを含め、状況によって異なる。
比較的最近まで、国際関係の専門家はゲーム理論にほとんど関心を持っていなかった。数年前、私のプレゼンテーションの議長が私に語ったように、中には「その用語を聞くだけで怯えた」専門家さえいた。今日では、多くの専門家が政治主体の行動と意思決定に関する戦略的分析についてよく理解している。そのような分析が経済政策立案に持つ関連性も同様に明白である。世界の舞台における各プレーヤーは独立して行動しているのではなく、自らの行動に対する他のプレーヤーの起こりうる反応を考慮しているのである。
あらゆる人間の相互作用は、競争と協調の混合によって特徴づけられる。個人、企業、国家の間の競争は、勤勉さ、イノベーション、卓越性へのインセンティブを生み出すことによって人類の福祉を向上させる。協調は、異なる主体の強みを活用し、共有された目標に向けた進歩を推進することによってそれを実現する。どのアプローチが望ましいかは、他のプレーヤーが何をしているかを含め、状況によって異なる。
合理的主体間における協力的および非協力的な相互作用の両方を分析するための数学的基礎は、故ノーベル賞受賞者ジョン・ナッシュによって築かれた。参加者が多数存在し、いずれも権力を独占していない場合、多くの主体による非協力的な行動が最適な成果につながりうる。例えば貿易においては、経済主体間の自由な競争によって「パレート効率性」が生じうる。すなわち、ある主体の利益のためにどのように再配分しても、少なくとも一つの他の主体が不利益を被るような形で資源が配分される状態である。
競争が問題となり始めるのは、各国政府が自国企業に優位性を与えるために、ゲームに介入するときである。まさにこれが、米国のドナルド・トランプ大統領の政権が中国からの輸入品に関税を課した際に行ったことであり、中国は それに対して米国からの輸入品に独自の関税で報復した。人類の福祉を向上させるどころか、この競争は両国経済、そして世界の他の地域にも深刻な損害を与える恐れがある。
これは以前にも起きたことである。1930年に米国の農家やその他の産業を保護するために制定されたスムート・ホーリー関税法は、経済主体間の競争を妨げることで不均衡を生み出しただけでなく、報復措置も誘発し、最終的に大恐慌を悪化させた。
したがって貿易に関しては、経済主体間の競争は必要であるが、政府間の協調が必要である。世界貿易機関（WTO）は、まさにそのような協調を促進するために設立されたものであり、WTO憲章は、貿易を全体として有益に保つために関税を規制しなければならないと定めている。この枠組みの中で、トランプ政権の行動が正当化されるのは、中国の貿易政策によって生じた歪みを是正する場合に限られる。特にその点は、知的財産を十分に保護しないという同国の姿勢である。
変動為替相場制の世界においては、非協調も又金融政策において有用な役割を果たす。そのような体制、すなわち1973年のブレトン・ウッズ体制の崩壊以降、世界的に広く採用されてきた体制の下では、ある国の金融拡大は、その通貨を下落させることによって、国内の雇用を増加させる傾向があり、同時に貿易相手国の雇用を損なう。
貿易関税の場合と同様に、これは、通貨を弱めて低下しつつある貿易競争力を押し上げるために、より多くの国々が金融拡大を追求することを促しうる。エストニアの経済学者ラグナー・ヌルクセは1930年代に、金本位制が放棄された後、かつブレトン・ウッズ体制が確立される前に、そうした競争的な通貨切り下げは「隣人を困窮させる」ものであり、開始国と世界の双方を悪化させると指摘した。
バリー・アイケングリーンおよびジェフリーD．サックス は実証した。しかし両者は、各国が大恐慌から回復したのは、「金本位制を放棄し、デフレ的な金融政策をやめ、[自国の]通貨の下落を容認した」後に限られることを示した。彼らは、各国が国内のマクロ経済の安定を達成することを目的として設定した非協調的な金融政策が、世界にとって望ましい結果をもたらすことを示した。結局のところ、変動為替相場制の下では、ある国の貿易相手国は、その国の拡張的な姿勢によって生じるいかなる悪影響も、自国の金融政策を調整することによって相殺し、あるいは完全に打ち消すことができるのである。
かつて私は、固定為替相場制の下でより良い成果を得るためには金融政策の協調が必要だと主張したことがあるが、現在では彼らの見解に全面的に同意する。国際金融ゲームのルールは、変動為替相場制の下で変わったのである。
こうしたことを踏まえると、金融政策のゲームにおいてはレッセフェール的なアプローチが優先されるべきである。だからこそ、トランプ政権による日本の金融拡大に対する批判は、貿易相手国を困窮させることを明らかに意図したものではなく、むしろ非常に低いインフレ率の中で国内のマクロ経済の安定を促進することを目的としたものであり、正当化されない。
競争と協調のバランスを取ることは難しい場合がある。より多くの政治指導者が、ゲーム理論が可能性を評価し、最も有望なものを選択するための有用な枠組みを提供することを認識する未来を、ただ願うばかりである。
