この10年間、取締役会の多様性というテーマが、ニュースの見出しや経営誌、政策論議に取り上げられるのを見てきました。そして議論は続いています。取締役会にクオータ制を設けるべきでしょうか。この方法は形だけの登用を増やすでしょうか。候補者の多様化を図るべきでしょうか。それとも、誰が選ばれるかではなく、誰が検討対象となるかだけについて取締役会の責任を問うことになるのでしょうか。
残念ながら、この問題への社会的な認知が高まっても、多様性の向上にはほとんどつながっていません。少なくとも、主要組織が望むペースでは進んでいません。 ワシントン・ポストの最近の記事 は、「ジョン、ロバート、ウィリアム、ジェームズという名前の男性取締役の数は、女性取締役の数を上回る」と指摘しました。ジェンダーやマイノリティの登用に関する統計にはなじみがあるものの、この新たな調査結果は、進展がいかに乏しいかを痛感させるものでした。なぜ変化はこれほど氷河のように遅いのでしょうか。
パイプラインの問題
取締役会の多様化を妨げる最も一般的な障壁の一つは、上層部へとつながる役員職に女性やマイノリティの人々がいないことです。こうした役職に就く人は、効果的な取締役となる経験、信頼性、上級職としての実績を備えていると見なされることが少なくありません。マッキンゼーの最近の記事「 なぜ多様性が重要なのか」は、次のように述べています。
「米国では経営幹部チームの構成員の平均わずか16%、英国では12%、ブラジルでは6%を女性が占めるにとどまり、世界の企業の上層部では依然として女性の割合が低い。英国は人種的多様性では比較的健闘しているものの、その水準は低い。英国企業の約78%では、上級経営陣の構成が国内の労働力および人口の人口統計的構成を反映していない。ブラジルでは91%、米国では97%に上る。」
厳しい現実として、こうした上層部への登用につながる役職に就く女性やマイノリティの人々は少なく、その不在に対処する取り組みも成果を上げられずにいます。たとえば、取締役の身近な人脈の外にいる人材を探すためにエグゼクティブ・サーチ会社へ多額の費用を支払うことや、候補者の多様性に関する要件を設けることが挙げられます。その結果、同じ少数の女性幹部やマイノリティの人々が、幅広い取締役職、しかも不釣り合いに多くの職に推薦されることがよくあります。このような絆創膏的な対策では、変化の遅さを助長するだけです。
上層部に占める女性やマイノリティの割合を高めようとする組織はいくつかあります。しかし、育成、スポンサーシップ、昇進の戦略を損なうつもりはないものの、こうした取り組みには時間がかかるのが現実です。最善の意図と最も効率的な計画をもってしても、多数の女性やマイノリティの代表者が一夜にして役員職に就くわけではありません。本当に問うべきなのは、私たちは待つ覚悟があるのか、ということです。
経験だけを重視しない
変化が遅いのは、研究者や経営幹部、メディアが取締役会の多様性を阻む要因を定義する仕方に原因があるのではないか、立ち止まって考えてみましょう。問題は本当に、役員職に就く多様な候補者の割合が低いことでしょうか。それとも、選考プロセスをほぼ全面的にこうした役職に就く人々に絞っていることなのでしょうか。
取締役の選任では、地域、マーケットに関する知識、業界の専門性など、複数の要素が考慮されます。しかし、今日の候補者に共通して求められるものが一つあります。それは経験です。 CEO Magazineの最近のブログ記事で、デロイトLLPの副会長兼最高インクルージョン責任者であるデボラ・デハースは、議論がスキルと経験に集中しがちだと説明しました。このモデル(多くの場合、役員職を「人材輩出」の場と見なすことに依存します)に縛られている限り、取締役会の多様化はかたつむりのようなペースでしか進まないでしょう。
潜在能力の可能性
真の多様性を実現するには、取締役会のメンバーと彼らを採用する人々が、経験に基づく選考基準を超えて考える必要があります。もちろん、この行動の呼びかけには疑問も寄せられるでしょう。
何よりもまず、経験は将来の成功を予測する主要な要素の一つではないのでしょうか。意外にも、答えはノーです。2014年のハーバード・ビジネス・レビューに掲載された「 21世紀の人材を見極める」という記事で、クラウディオ・フェルナンデス=アラオスは次のように述べています。「30年間にわたって経営幹部を評価・追跡し、その業績を左右する要因を研究してきた私は今、潜在能力こそが、若手管理職から経営幹部、取締役会に至るあらゆる階層で、成功を最もよく予測する要素だと考えている。」
潜在能力はどう測ればよいのでしょうか。方法はさまざまですが、フェルナンデス=アラオスは、「候補者の個人的・職業的な経歴を掘り下げること」「詳細な面接やキャリアに関する話し合いを行うこと」、そして、その人が次の五つの主要な資質を「備えているか、欠いているかを示す話を見つけ出すため、徹底したリファレンスチェックを実施すること」を提案しています。その資質とは、意欲、好奇心、洞察力、関与、そして決意です。
取締役会はリスクを管理するために設けられているため、次に「新進リーダー」を任命することにはリスクが高まるのではないか、という疑問が浮かぶかもしれません。経験の浅い候補者を任命する場合、現実にはリスクを大きく上回る利点があります。たとえば、新進リーダーは「集団思考」に異議を唱え、組織の運営方法に変革をもたらすことができます。
取締役の選考基準を見直せば、現時点では手の届かない真の多様性という目標を実現できるのでしょうか。労働人口に占める女性やマイノリティの割合が年々着実に高まっていることを考えれば、答えはイエスです。こうした人々の割合が依然として低い従来型の役員職だけに目を向けるのではなく、拡大する人材プールの潜在能力を生かすことができます。
フェルナンデス=アラオスはこう結論づけています。「ビジネスの変動性と複雑性が増し、優秀な専門職人材をめぐる世界市場が逼迫するなか、組織とそのリーダーは、私が人材発掘の新時代と考えるものへ移行しなければならないと確信している。そこでは、互いを評価する際に、体力、知力、経験、能力ではなく、潜在能力に基づいて判断する。」
新進リーダーを起用する理由
では、実際に真の多様性はどのような姿になるのでしょうか。私の提案は、取締役会が新進リーダーの潜在能力に目を向け、経験や職位の上下にかかわらず専門職人材と面接することです。
この方法には、財務実績の向上や、同じ候補者プールをめぐる争いを避けることで組織が節約できる資金と時間など(これらに限られません)、さまざまな利点があります。
見過ごすべきではないものの、やや気づきにくい利点は、若い世代に取締役のポストを開くことに伴うものです。若い世代は、成長を続ける人材層であると同時に消費者層でもあります。デボラ・デハースは、 取締役会には世代の多様性も欠けていると指摘し、それは「ほぼすべての企業や業界にとってリスク」だと述べています。2025年までにミレニアル世代が労働人口の75%を占めると予想されるなか、取締役会に彼らの視点を取り入れることで、人材戦略や慣行に役立つ知見が得られると同時に、拡大する消費者層に向けたマーケティングや製品の革新を促すことができます。
こうした決定がブランドに与え得る影響も考える価値があります。組織が多様性への取り組みを示すものがあるとすれば、それは従来の選考基準に「潜在能力」の考慮を加えることです。
Gen Y Incのディレクター、エマーソン・チョーバはこう述べています。「BPやトヨタのようなフォーチュン500企業が、ミレニアル世代(または新進リーダー)の取締役を募集する選考プロセスを開始すれば、その企業は世界中で膨大なメディア報道と注目を集めるでしょう。」
取締役会レベルで真に測定可能な変化を起こすには、選考を経験や職位の上下だけに基づいて行うべきではありません。選考基準を見直すことができれば、女性、マイノリティ、ミレニアル世代を含む優秀な候補者の層を広げ、組織の成長を形づくる可能性も高められます。
多様性が重要であることは分かっています。現在の取り組みが不十分であることも分かっています。新進リーダー向けの取締役ポストが解決策になり得ると、私は考えます。変革を支持する理由は、財務、資源、人材プール、消費者、ブランディングにもたらす利点です。必要なのは、先駆的な組織が一歩を踏み出し、道を切り開くことだけです。
著者:クリスティ・ハンター・アースコットは、コンサルタントであり、ローズ奨学生であり、世界経済フォーラムのグローバル・シェイパーです。
画像:スイスのヨハン・シュナイダー=アマン経済相(左から2人目)が、スイス・フラン高による輸入価格低下分を顧客に転嫁することをめぐる円卓会議を前に、参加者を迎える。ベルン、2011年8月10日。REUTERS/Peter Schneider/Pool




