カリスマ的な指導者は、大胆な変革と迅速な成果を約束して権力を掌握する。新たにイタリア首相に就任したレンツィは、カエサルの標語「veni, vidi, vici（来た、見た、勝った）」を取り入れ、二か月以内に大胆な改革を実行すると約束しているようだ。しかし、この方針はイタリアが必要としているものなのだろうか。
予算を管理下に置き、停滞した経済を改革するには、ビジョンだけでなく、何よりも忍耐と粘り強さが求められる。どれほど優れたビジョンも、現場での実行が伴わなければ価値は限られる。レンツィの改革の成否は、まさにこの点で測られることになる。
残念ながら、前途は明るくない。議会で新たな法律を可決すること自体は比較的容易だが、そうした法律の多くは立法措置を必要とし、そうでなければ効果を持たないままになるおそれがある。これは、モンティ政権の主要な施策の多くで起きたことである。二年以上が経過した現在も、同政権下で採択された法律の半数以上が、完全には実施されていない。国はさらに改革を重ねるよりも、まず一時立ち止まり、原則としてすでに合意されていた改革を消化し、実施する必要があった。
どれほどエネルギッシュな首相であっても、独自の規則と運営方法を持つ巨大な行政機構の作業を、単独で加速させることがいかに難しいかは容易に想像できる。レンツィ政権に先立つモンティ政権とレッタ政権はいずれも、重要ポストに非常に有能な専門家を配置していた。そのため、新チームが実施面で前政権を大きく上回る成果を上げられる可能性は低い。
さらに、新政権の発足からまだ数週間しか経っていない。そのため、発表されたばかりの新戦略について、具体的な行動計画を練り上げる時間はなかった。当面、新政権が打ち出したのは、基本的に一部減税の一般的な意向だけである。税制をさらに変更すれば、特に新税率が年央から適用される場合には、税制の複雑さを増すだけである。税務会計士や税務顧問は、この変更から恩恵を受ける数少ない職種となるだろう。
したがって、実施はいつにも増して困難になる可能性が高い。しかも、新戦略全体が脆弱な基盤の上に組み立てられているように見える。失業率が非常に高い経済において、税負担を労働から資本へと移すことには一理ある。しかし、減税による税収減は、資本所得への増税による税収増をおそらく大きく上回るだろう。ただし、政府は正確な試算を行う時間がなかったため、その差がどの程度になるかは誰にも分からない。
このため、減税分の穴埋めの大部分は、歳出削減によって賄わざるを得ないだろう。しかし、公共調達の改善などによって見込まれている節約は、極めて不確実である。
歳出削減のもう一つの重要な要素は、最近のイタリア国債のリスクプレミアムの低下である。しかし、これも非常に不確実である。たとえリスクプレミアムが低下し続けても、ドイツの経済が強まるにつれて金利も上昇する可能性があるため、利払い費が再び増加しうる。
さらに、利払い費の低下によって財政を立て直そうとするのは、イタリアにとって今回が初めてではない。例えば2001年には、債務償還負担の軽減による予期せぬ利益を得たが、経済が景気後退にあったため（今日の基準からすれば、かなり軽微なものではあったが）、その利益を支出に回すことを決めた。この利益の支出決定は、その後の年度においても覆されなかった。その結果、イタリアは欧州連合における各国財政政策の調整の枠組みである安定・成長協定に定められた財政赤字比率3%の上限を、継続的に超過することになった。当時、ドイツやフランスも国内総生産（GDP）比で3%を超える財政赤字を抱えていたため、イタリアは決して孤立していたわけではなかった。
ユーロに加盟して以降、イタリアの経済は、他の加盟国と比べても、また前の10年と比べても、明らかに低迷してきた。その間も、需要を刺激しようとする財政政策が続けられてきたにもかかわらずである。新たな改革パッケージは正しい方向に向かっているが、その財源（というより、むしろ財源の欠如）は、過去に失敗した手法とほぼ同じ方式に基づいている。今回は成功すると信じる理由はほとんどない。新政権が数か月前に行った約束、すなわち歳出削減を財政赤字、ひいては債務残高の削減に充てるという約束を守っていれば、はるかに良かっただろう。
著者：ダニエル・グロス（欧州政策研究センター所長。世界経済フォーラムの グローバル・アジェンダ・カウンシルメンバー）
画像：ライトアップされたローマのコロッセオ REUTERS/Max Rossi
