平常時であっても、個人投資家と機関投資家はいずれも、どこに、どのような資産へ投資すべきかの判断に苦慮している。先進国に多く投資すべきか、新興国に多く投資すべきか。また、どの国を選ぶべきか。ポートフォリオのリバランスをいつ、どのような方法で行うべきかについても、判断は容易ではない。
当然ながら、主要な世界的変化が起こり中央銀行が非伝統的な政策を採用する異常時には、こうした選択はさらに難しくなる。しかし、新たな低コストのアプローチは、平常時と異常時のいずれにおいても投資家が直面する課題を軽減することを約束している。
資産運用業界では、伝統的に二種類の投資戦略が存在してきた。パッシブ戦略とアクティブ戦略である。パッシブ・アプローチは、特定のベンチマークに連動する指数への投資を含む。例えば、米国のS&P500や、先進国または新興国の株式指数などである。実質的には、市場全体の指数を買うことになる。
パッシブ運用は低コストのアプローチである。ベンチマークに連動させるには、何の手間もかからない。しかし、その成果は良いものも悪いものも含めた総和にすぎない。先進国と新興市場のどちらを買うべきか、また各グループの中でどの国がより良い成果を上げるかを判断することはできないからである。すべての国または特定の地域のバスケットに投資することになり、その結果得られるものは「ベータ」、すなわち市場の平均収益率と呼ばれる。
これに対し、アクティブ運用は投資判断を専門のポートフォリオ・マネジャーに委ねる。投資対象となる資産や市場を選択する専門のマネジャーであれば、市場全体を買うことで得られる平均収益率を上回ることができる、という考え方である。こうしたファンドは、市場の「ベータ」ではなく、絶対的に優れた収益、すなわち「アルファ」をもたらすことが期待されている。
このアプローチには多くの問題がある。専門家が運用する投資ファンドは、マネジャーの売買頻度が高く、高額な報酬を受け取るため、コストがかさむ。さらに、アクティブ・マネジャーの大半、実に95%は投資ベンチマークを下回る成績しか上げておらず、その収益率は変動が大きくリスクも高い。また、優れた投資マネジャーは時期によって入れ替わるため、過去の運用実績が将来の成果を保証するものではない。さらに、ヘッジファンドのように、一般の投資家が利用できないマネジャーも存在する。
その結果、アクティブ運用ファンドは一般にパッシブ運用ファンドよりも成績が劣り、手数料控除後の収益率はさらに低く、かつリスクも高くなる傾向がある。実際、「アルファ」戦略は「ベータ」戦略より劣ることが多いだけでなく、中には市場の動向に追随するため、実質的にはベータ戦略を偽装したものもある。ただし、その場合はレバレッジが高く、それゆえリスクと変動性も大きくなる。
しかし近年、第三の投資アプローチである「スマート」（または「エンハンスト」）ベータが普及しつつある。例えば、業績が振るわず長期的に株式収益率が低くなりそうな国を除外できるような、定量的ルールに従うことができると仮定しよう。悪い銘柄や問題のある銘柄の大半を除外すれば、結果として良い銘柄をより多く選ぶことになり、平均を上回る成果を得られる。
コストを低く抑えるため、スマートベータ戦略はパッシブでなければならない。したがって、特定のルールへの準拠が、高額なマネジャーに代わって、良い銘柄を選び、悪い銘柄や問題のある銘柄を避ける役割を果たす。例えば、私が率いる経済調査会社は、3カ月ごとに更新される定量モデルを持っている。このモデルは、174カ国を200を超える経済、金融、政治その他の要因によってランク付けし、これらの国の中期的な投資魅力度を示す指標またはスコアを算出する。このアプローチは、どの国の成果が低迷するか、あるいは危機に陥るか、また、どの国が優れた経済・金融成果を達成するかについて、強力なシグナルを提供する。
これらのスコアに基づいて悪い銘柄や問題のある銘柄を除外し、良い銘柄をより多く選ぶことで、アクティブ運用のアルファ戦略やパッシブ運用のベータ戦略よりも、低いリスクで高い収益が得られることが示されている。また、国の経済基盤の改善や悪化を反映してランキングが時間とともに変化するため、「スマートベータ」投資家が選ぶ株式市場も、それに応じて変化する。
パッシブ運用ファンドより高い収益を、アクティブ運用ファンドより低いコストで提供できるため、スマートベータ型の商品は着実に利用しやすくなり、普及が進んでいる。（全面的な開示として申し上げると、私の会社は大手の世界的金融機関とともに、スマートベータ・アプローチを用いて、先進国および新興国の株式市場を対象とする一連の上場株価指数を開始する予定である。）
この戦略は株式、債券、通貨、その他多くの資産クラスにも適用できるため、スマートベータは資産運用の未来となりうる。平常時であれ異常時であれ、科学的で低コストな手法を用いて、平均以上に良い銘柄を多く含むバスケットを構築することは、理にかなったアプローチであると思われる。
本記事は、 Project Syndicateとの協力により掲載されている。掲載は、世界経済フォーラムによる見解の支持を意味するものではない。
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執筆者：ニューヨーク大学スターン経営大学院教授であり、Roubini Global Economics の会長を務めるヌリエル・ルビーニ。クリントン政権下では、ホワイトハウスの大統領経済諮問委員会で国際問題担当の上級エコノミストを務めた。
画像：2014年2月26日、ロンドンのカナリー・ワーフのビジネス街にオフィスへ向かう労働者。REUTERS/Eddie Keogh。
