本記事は、 Washington Center for Equitable Growthとの協力により掲載されたものである。掲載は、世界経済フォーラムによる見解への支持を意味するものではない。
経済成長と発展がもたらす約束の一つは、誰にとっても状況が良くなるということである。満ち潮はすべての船を持ち上げるはずだという考え方があり、近年は一部の船がより高く浮上していることも認められてきた。しかし、新たな研究は、この約束が必ずしも果たされるわけではなく、ときに事態はむしろ悪化しうることを示している。 この論文は、プリンストン大学のエコノミストであるアン・ケース氏とアンガス・ディートン氏（最近ノーベル賞を受賞した）が執筆したもので、2000年以降、45歳から54歳の白人アメリカ人の死亡率が上昇していることを示している。言い換えれば、中年の白人は1999年よりも2013年の方が死亡する可能性が高かったということになる。この憂慮すべき新たな健康動向は、同期間に経済的不安定の拡大を記録した数多くの経済データと時期を同じくしている。このことは、著者らが論文および研究結果に関する報告の中でも言及している点である。
実際、この健康面での逆転は、今世紀の始まり以前の死亡率の動向とは著しく対照的である。ケース氏とディートン氏によれば、1978年から1998年にかけて、中年のアメリカ人の死亡率は大幅に低下した。中年の白人については、死亡率は年平均で2%低下していた。この傾向は、西ヨーロッパなどの他の高所得経済圏で見られた低下と非常によく似ていた。しかし1999年になると、アメリカの中年の白人労働者の死亡率は上昇し始め、死亡率が低下し続けた欧州の同年代の人々とは対照的となった。
さらに、自己申告による罹患率（病気や疾患の頻度）も、1999年以降、アメリカの中年の白人労働者の間で上昇している。彼らは自身の身体の健康状態を「良くない」と報告し、痛みがあると報告する割合が大幅に高い。こうした健康問題により、これらの男性は精神的健康問題や大量飲酒のリスクがより高まっている。
中年の白人アメリカ人が直面するこれほど深刻な問題の根本原因は何か。ケース氏とディートン氏が指摘した有力な原因は、この集団における慢性的な痛みの全般的な増加である。同じ期間（1999～2013年）には、まず処方薬の形で、そして次第にヘロインの形で、オピオイドの使用が増加した。ただし、報告書では、自己申告された痛みの増加が先に起きたのか、それともオピオイド使用の増加が先に起きたのかは明らかにされていない。いずれにせよ、痛みの増加は自殺率やアルコール乱用の上昇としても表れている。
1999年以降の経済的不安定の高まりが、これらの健康問題を助長した要因の一つである可能性は非常に高い。今週の 『ウォール・ストリート・ジャーナル』 の記事で、ケース氏は、高卒の白人について物価調整後の世帯収入の中央値が1999年にピークを迎えたと指摘している。その後に続いた世帯収入の中央値の下落傾向は、高校卒業資格を持つ人々だけのものではない。すべての白人アメリカ人の世帯収入の中央値は ピークを迎えたのは 2000年であり、全世帯の市場所得の中央値が1999年にピークを迎えたという推計は 議会予算局によるものである。同時に、45歳から54歳の白人のうち就業している者の割合は2000年に最高水準に達しており、 ちょうど アメリカ全体の雇用率や、就業年齢にあるすべての労働者の雇用対人口比率と同じ動きを示した。もちろん、これらの所得と雇用の減少はすべての人種集団で起きているため、白人の死亡率上昇の唯一の原因とはなり得ない。しかし、主要な要因の一つであることは確かと思われる。
この最後の動向とアメリカ国民の間で増加した痛みは、障害保険の受給者数の増加と、 アメリカの労働力参加率の低下の一部を説明する可能性もある。ケース氏とディートン氏の結果が裏付けられれば、障害給付の申請の増加は、 より手厚い給付に引き寄せられた労働者によるものではなく、むしろ労働者が実際に働くことがますます困難になっていることによるものだということになる。
数多くの面で、ケース氏とディートン氏の研究による衝撃的な結果は、この新世紀にアメリカ経済で起きてきたことについて、私たちが深く考えるきっかけとなるはずである。
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著者：ニック・バンカーは、Washington Center for Equitable Growth の政策アナリストである。
画像：2011年2月、ロンドンのオフィスビルの前を歩くシルエットの労働者たち。REUTERS/Luke MacGregor。
