アナリストの間では、世界経済の中で明るい材料はごくわずかしかなく、インドはそのひとつであるという見方で一致している。
インドには多くの強みがある。第一に、長年を経て政府が安定していることである。政府は経済成長だけでなく、数十年にわたって経済を悩ませてきた無数の構造的な硬直性や膨大な官僚的手続きを取り除くための大きな権限を得ている。理論上、この権限によりインド政府は、その膨大で未開拓の経済的潜在力を追求する機会を得ることになる。
ナレンドラ・モディ首相は、一世代に一度ともいえるこの機会を認識している。特に注目すべきは、政府の投資家に優しい施策に「Made in India」が含まれており、これは世界の企業とインド産業が緊密に協力するためのプラットフォームを初めて提供するものである点である。
第二に、マクロ経済の観点から見ると、インドは中国と比べても将来に向けてより有利な立場にある。成長率は 今年、約7.5％に加速し、このままいけば2016年末までに中国を追い抜く軌道に乗る。世界経済フォーラムの 最新の競争力指数 でインドが16位上昇して55位となったのも不思議ではない。中国は28位で横ばいを維持し、ブラジルは18位下落して75位となった。インドは、わずか数年前には「脆弱な5か国」の新興経済国の一つとされていたが、もはやそのようには見なされていないことは明らかだ。
順風満帆ではない
しかし、まだ完全に順風満帆というわけではない。この道を歩み続けるには、インドは外国人投資家の信頼を築き続けなければならず、近年の数か月はその信頼が以前より不安定であった。
政権に就いてからまだ1年を少し超えたばかりの政府は、複雑な政治体制を乗り越えつつ、競合する社会・政治的な圧力の合唱の中で足場を固めようとしている。政府にとって重要なのは、数億人の若いインド人が現政権への投票を決めた理由、すなわち安定、優れたガバナンス、そして世界の繁栄しダイナミックな国々の一員に数えられる機会に、引き続き注力し続けることである。
純粋な基礎的条件に基づけば、インドの見通しは有望である。重要なのは、世界最大の民主主義国家が避けられない社会的、政治的、文化的な複雑さを乗り越える手腕である。
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執筆者のViraj Mehtaは、世界経済フォーラムのインド・南アジア担当責任者です
画像：ベンガルトラ。REUTERS
