アフリカの台頭というナラティブは、商品価格の高騰、好ましい人口動態の変化、製造業とサービス経済の発展、急速に拡大する中間層、大陸全体のテクノロジーへの熱意、さらに政治・治安状況の改善を背景に、アフリカ経済が急成長する様子を描いている。その結果、複数のアフリカ諸国が世界でも特に高い成長率を一貫して記録している。
世界金融危機の前後には、力強い成長と何百万人ものアフリカの人々の生活環境の改善が見られたが、2014年から2016年にかけて、そして2017年初頭には状況が悪化した。世界経済の成長鈍化と商品価格の急落が多くの国の経済成長を損ない、失業率の上昇を招いた。経済の減速は為替レートの下落につながり、それが消費者物価のインフレ率上昇をもたらした。こうした経済状況の悪化を定量化するには、複合指標が必要だ。
ここで用いる「経済苦境指数」は、スティーブ・ハンケ教授が開発した。ハンケ教授はワシントンに拠点を置くケイトー研究所に所属する。この指数は、各国の失業率、消費者物価インフレ率、金利を合算し、1人当たり実質GDPの変化率を差し引いて算出する。失業率、インフレ率、金利という人々が低下を望む3要素と、上昇を望む1人当たり実質GDPという要素を捉えている。
比較可能性を確保するため、1人当たり実質GDPは、国境を越えた比較で標準的に用いられる米ドル建てで算出した。すべての変数について、2009～2016年の実績データと2017～2020年の予測値を、ビジネス・モニター・インターナショナル（BMI）のリサーチ・データ・ツールから取得した。データが得られるアフリカ25カ国は、大陸の人口のほぼ3分の2、GDPの4分の3を占める。この記事は人々の経済状況に焦点を当てているため、地域別の集計値は人口で加重している。
衰退と落ち込み
アフリカ全体では、2010～2014年に経済状況が改善し、経済苦境は和らいだ。政治的混乱に見舞われた北アフリカを除き、他のすべての地域で人々の経済状況が改善した。本調査の対象25カ国のうち、2009年から2014年にかけて改善を記録したのは18カ国で、例外はカーボベルデ、エジプト、赤道ギニア、ガンビア、リビア、マラウイ、モロッコだった。
2010～2014年には、世界経済が年平均3.2%成長した。この成長は、アフリカへの投資とアフリカからの輸出を後押しした。国際貿易センターのデータによると、大陸の輸出収入は2009年の3,250億ドルから2012年には6,650億ドルへと、100%を超えて増加した後、2014年には依然高水準の5,630億ドルとなった。これに支えられ、アフリカ経済は2010～2014年に年平均3.6%成長した。
しかし、世界銀行によると、新興市場国と発展途上国の成長率は2015～2016年に大幅に低下し、2017年には緩やかな回復が見込まれた。アフリカでは、商品輸出国が経済成長の鈍化による特に大きな打撃を受けた。世界銀行の商品輸入国・輸出国の分類に基づくと、本調査に含まれる輸出国21カ国のうち15カ国では、2014～2017年に経済苦境指数が純増すると見込まれる。例外はボツワナ、ブルンジ、ケニア、リビア、マラウイ、タンザニアだ。
北アフリカの苦境、2011年を想起
北アフリカでは2014～2017年に、地域全体の経済苦境指数が上昇した。実際、2017年の予測値は、政治的混乱に見舞われた2011～2012年を上回る。上昇傾向に最も大きく寄与しているのは、アフリカ第3位の経済規模を持つエジプトだ。人口9,500万人の同国では、インフレ率と金利が急上昇している。エジプト中央銀行は、通貨規制を緩和した。長年にわたって経済の競争力を損ない、外貨準備を減少させてきた、過大評価された為替レートに対処するため、2016年に実施した措置だ。
一方、2018～2020年の北アフリカの経済状況に関する明るい見通しを支えているのもエジプトだ。アルジェリアとモロッコの経済苦境指数はほぼ横ばいと予測される一方、エジプトではインフレ率の低下傾向と1人当たり実質GDP成長率の上昇が見込まれる。国際通貨基金からの資金120億ドルを確保するために前年に実施された改革は、一部のアナリストから同国の経済回復の始まりを告げるものとみられている。エジプト経済はアラブの春以降、苦境が続いている。
西アフリカ、原油価格に左右される
データの制約により、西アフリカ全体の経済苦境指数は、基本的にナイジェリアの数値を反映している。同国はアフリカで最も人口が多いが、その人口規模は正確には把握されていない。ナイジェリアでは2016年に景気後退が記録され、経済苦境指数が大きく上昇した。インフレ率は2017年1月に11年ぶりの高水準に達した。その結果、原油輸出国を抱える西アフリカは、2017年に地域別で最も高い経済苦境指数を記録した。
しかし、2020年に向けた西アフリカの見通しは、より明るい。世界銀行は原油価格が、2015～2016年の平均1バレル48.75ドルから、2020年には平均62.60ドルに上昇すると予測している。ナイジェリアの経済苦境指数は今後数年間で大幅に低下し、2020年までに中央アフリカと南部アフリカの地域平均を下回ると見込まれる。ガンビアでも、新政府が経済改革を実施するにつれ、今後数年間で指数が低下すると予想される。
中央アフリカ、2009～2014年に大幅改善
中央アフリカは、直前の5年間に急低下した後、2014年には地域別で最も低く、したがって最も良好な経済苦境指数を記録した。同地域最大の経済規模を持つコンゴ民主共和国（DRC）は、2009～2014年にインフレ率と金利を大幅に引き下げ、経済もより速いペースで拡大した。カメルーンでは、2010～2014年にインフレ率が低く、金利も比較的安定していた。これは、中央アフリカ経済通貨共同体（CEMAC）加盟に伴う恩恵によるものだ。
中央アフリカの状況は2016年に再び悪化した。主な要因は、DRCでの金利急上昇だった。コンゴ中央銀行は貸出金利を引き上げた。インフレ率の急上昇に対処するため、2016年9月に5ポイント引き上げて7%とした。これは3年ぶりの変更だった。DRCと赤道ギニアでは、2020年に向けて経済苦境指数が低下すると予想される。一方、近年改善傾向にあったカメルーンでは、指数がやや上昇する可能性が高い。これは、BMIが同国の1人当たり実質GDP成長率について、2019～2020年に減速すると予測していることに基づく。
東アフリカは傾向に逆行
東アフリカでは他地域と同様、2013～2014年に経済苦境指数が低下した。同地域の指数は2015～2016年に上昇傾向を示さなかったものの、国ごとの状況にはばらつきがあった。東アフリカで最も人口の多いタンザニアでは、インフレ率、金利、失業率が落ち着き、経済苦境指数が低下した。各指標の小幅な変化が、指数全体のより大きな低下につながった。これに対してウガンダでは、インフレ率と金利の上昇を受け、2015～2016年に指数が上昇した。ウガンダ統計局は、長引く干ばつで食料価格が上昇したことが原因だとしている。
東アフリカでは2018～2020年も経済苦境指数が緩やかに低下し、地域別の集計指数は最も低い水準を維持すると見込まれる。ブルンジ、ケニア、ルワンダ、ウガンダの見通しは明るい一方、タンザニアでは2020年に向けて経済苦境がやや強まると予想される。BMIは、消費者物価の平均インフレ率が小幅に上昇すると予測している。タンザニア銀行は、中期的にインフレ率が目標内にとどまると予想しているが、2017年2月には、悪天候と原油価格上昇の可能性に関連したインフレ上昇リスクを指摘した。
南部アフリカ、2016年に苦境が最も深刻に
鉱物資源に恵まれた南部アフリカでは2013～2016年に経済苦境指数が上昇した。本調査に含まれる10カ国のうち8カ国で、個別の指数が純増した。例外はボツワナとモーリシャスだ。地域最大の経済規模を持つ南アフリカも、マクロ経済環境全般の悪化により、この上昇に大きく影響した。アンゴラとザンビアの経済状況の悪化も大きな要因となった。両国の年間平均インフレ率は、2014年の8%未満から2016年にはそれぞれ28.2%、18.2%に跳ね上がった。これは、2年間続いたエルニーニョ現象がもたらした深刻な影響によるもので、同現象は2016年初頭にようやく終息した。
2017～2020年の見通しはより明るく、この期間に南部アフリカ全体の経済苦境指数は低下すると予想される。ボツワナ、モーリシャス、ジンバブエでは2020年までに個別指数が純増すると予測される一方、その他の地域では気象条件の改善が食料インフレを抑え、経済成長を支えるとみられる。アンゴラではインフレ率、モザンビークとザンビアでは1人当たり実質GDPの面で、大幅な改善が見込まれる。
2020年の予測値は過去の実績値と照らして妥当
確かに、経済予測は将来について楽観的になりがちで、アフリカの台頭というナラティブは、アフリカ大陸について特に楽観的だ。しかし、2020年の地域別経済苦境指数の予測値は過去の実績値と十分に比較可能であり、こうした水準が実現し得ることを示している。本調査の対象25カ国のうち、今から2020年までに個別指数の改善が見込まれるのは18カ国で、例外はボツワナ、ブルンジ、カメルーン、カーボベルデ、モーリシャス、タンザニア、ジンバブエだ。
