戦争やインフレによって先行きが不透明になり、現在の世界経済の見通しは暗く、混乱しているように感じられます。
IMFが推薦するこれらの新しい経済学の本は、銀行業から女性の権利まで、幅広い問題を扱っています。
少し時間をとって、スマートフォンを置き、第一線の思想家たちから教訓を吸収してみましょう。
戦争とインフレ、債務と分断が広がる今こそ、立ち止まって、人生や生計をめぐる、より大きく長く続く問いを考えるのに最適な時かもしれません。
ケンブリッジ大学の経済学者ダイアン・コイルから、日本銀行のベテランである白川方明氏まで、著者たちはスマートフォンを置き、できる限り集中して、第一線の思想家たちが示すより大きな教訓を吸収する十分な理由を与えてくれます。
以下は、IMFの雑誌『Finance & Development』で最近書評が掲載された本から選んだ、手に取る価値のある書籍です。
トマ・ピケティによる、平等に向けた進歩についての意外なほど楽観的な論考は、生活の質の測定可能な向上と、所得や資産のより公平な分配へと社会が進んできたことを示しています。しかし、今日の不平等に対処するには、新たな解決策が必要です。提案されているのは、より累進的な財政への回帰です。高所得者への所得税率を大幅に引き上げること、富裕層を対象とする世界的な富裕税、ベーシックインカム制度、債務の帳消しなどが含まれます。
ジョージア大学のスコット・レイノルズ・ネルソン氏は、小麦が帝国の興亡に重要な役割を果たしてきたと論じています。本書は金融史であり、特に優れた箇所では、小麦によって結びつきを強めていった国際商品市場の歴史が描かれています。
ピーターソン国際経済研究所の創設者、C・フレッド・バーグステン氏は、米国はいずれ中国と世界経済の主導権を分かち合わざるを得ないと記しています。「中国封じ込め」や、中国に西側の考え方を受け入れさせるといった発想は空想的だとして退けます。問うべきなのは、主導権の共有がどのような形をとるかです。
米ドルは今なお世界の金融システムで圧倒的な役割を担っており、米国の金融政策にも大きな波及効果をもたらしています。元IMFエコノミストのアンソニー・エルソン氏は、この現象の理由と今後の展望を探り、貿易や金融フローでドルが広く使われるようになった歴史的背景を、第二次世界大戦後に米国が世界最大の経済大国となるまでたどっています。
ハーバード大学のクラウディア・ゴールディン氏は、米国の女性が過去1世紀にわたり、仕事の世界で目覚ましい進歩を遂げたと論じています。子どもを持つか仕事を続けるかの選択を迫られる女性は、今では少数です。大学への進学率と卒業率では女性が男性を上回っています。そして機会が広がったことで、多くの女性が単なる仕事にとどまらず、キャリアを築けるようになりました。
『キャンプ・デービッドでの3日間：1971年の秘密会談はいかに世界経済を変えたか』
イェール大学経営大学院のジェフリー・E・ガーテン氏は、リチャード・ニクソン大統領が1971年に「金の窓口」を閉鎖した決断を詳述し、その決断をめぐる主流の見方をどう転換させたかを描いています。すなわち、過ちを認める謝罪として、米国の緩い政策と国際的責任の放棄を認める見方から、世界における米国の立場を輝かしい形で再出発させたと宣言する見方へと変えたのです。この説明は国内の聴衆に好意的に受け止められました。
『ハリー・ホワイトとアメリカの信条：一人の連邦官僚はいかに現代の世界経済を築き、正当な評価を逃したか』
IMF理事会の前室では、ジョン・メイナード・ケインズとハリー・デクスター・ホワイトの胸像が台座に立っています。前者については数え切れないほどの本や伝記が書かれてきましたが、後者についてはあまり知られていません。元IMF歴史家のジェームズ・M・ボートン氏は、ホワイトの優れた伝記を通じて、この不均衡を正しています。
ケンブリッジ大学の経済学者ダイアン・コイル氏は、世界金融危機からパンデミックに至る激変が、従来の考えに疑問を投げかけ、資本主義や経済学全般に対する既存の懐疑論を強めた経緯を検討しています。また、この分野そのものを悩ませている問題として、新しい発想を阻む固定化した人脈、攻撃的な討論文化、ジェンダーと人種の多様性の欠如を挙げています。
『金融政策 危機の時代における：欧州中央銀行の20年をたどる』
金融政策総局長のマッシモ・ロスターニョ氏をはじめとする欧州中央銀行（ECB）当局者が、危機に見舞われやすかった最初の20年間にこの若い機関が直面した課題と、発展途上にあった通貨同盟への対応を見事に分析しています。ユーロの存亡の危機に対処したマリオ・ドラギ総裁の2012年の「何でもする」という宣言は広く知られています。一方、欧州安定メカニズム創設に向けた初期の水面下の働きかけを知る人は多くありません。この働きかけによって、（一度も使われなかった）直接的金融取引（OMT）手段が効果を発揮し、ユーロ圏危機の解決につながりました。
今日のデジタル経済ではさまざまな変化が起きていますが、最も根本的な技術の一つである「お金」そのものにも変革が及んでいます。コーネル大学のエスワル・プラサド氏は、この動きをより広い文脈に位置づけます。過去数十年の金融分野におけるデジタル革新にもかかわらず、私たちは、社会、経済、政治に幅広い影響を及ぼす、さらに劇的な変化の瀬戸際に立っているかもしれないと論じています。
『正当に評価されるべきもの：アフリカの債務はいかに重荷ではなく利益となり得るか』
経済学者のグレゴリー・スミス氏は、「目的を持った借り入れ」と呼ぶアプローチを示しています。これには、政府借り入れを明確な開発戦略と結びつけること、公的債権者間の連携を強化すること、民間債権者がより責任ある「健全な」行動をとること、そして国際システムの「審判役と設計者」が柔軟に対応することが含まれます。スミス氏は一章を割いて中国の対アフリカ融資を取り上げ、その規模、条件、性質、目的、リスクを詳述し、数十年にわたる中国のアフリカ諸国への債務救済についても論じています。
厳しい経済状況は、白川方明氏の日本銀行での40年に影響を与えました。経済の奇跡は勢いを失い、バブルは膨らんで崩壊し、失われた数十年が続きました。白川氏は中央銀行の政策を内部から描き、政府や国会とのやり取りを率直に振り返っています。本書は、中央銀行の第一の目標は物価の安定よりも金融の安定だと論じています。これは、金融政策の主な目標は物価の安定であるべきだという従来の見方に異議を唱えるものです。
