本記事は Washington Center for Equitable Growthとの協力により掲載されています。
スティーヴィー・ニックスが年齢を重ねることについて 歌った とき、彼女が世界経済への影響を考えていたとは考えにくいでしょう。しかし世界経済は、人口動態の大きな地滑りへと向かっているように見えます。
ウォール・ストリート・ジャーナル の記者グレッグ・アイプは 主張しており 、世界は「人口の崩壊」の瀬戸際にあり、それが世界経済に広範な影響を及ぼすという。具体的には、人口増加率の低下が経済成長率を押し下げることになる。アイプが指摘するように、1930年代の米国の人口減少は、経済学者アルヴィン・ハンセンに、恒常的に低い経済成長への懸念を表す「長期停滞（secular stagnation）」という用語を生み出させた。
ハンセンの懸念は当時は実現しなかったが、今日の人口減少は世界経済にとってどのような意味を持つのだろうか。この問いに答えるため、労働供給と資本供給という二つの領域を幅広く見てみよう。
労働供給についていえば、高齢化は世界の労働力の縮小を意味する。米国ではベビーブーム世代が退職期に入りつつあり、中国をはじめ他の国々も高齢化が目立つようになっている。労働の実効的供給の減少は、労働需要が比較的同じままだと仮定すれば、賃金を押し上げる可能性がある。もちろん、これは大きな仮定である。しかし、他の条件が同じであれば、労働供給が小さくなることは短期的には賃金を押し上げるだろう。
資本供給についていえば、高齢化は貯蓄の供給も増加させる可能性が高い。アイプが指摘するように、高齢の労働者は所得のより多くを貯蓄する。したがって、高齢の労働者が相対的に多い国ほど貯蓄が増え、それが資本の供給を増やす。伝統的な新古典派経済学のモデルでは、この貯蓄率の上昇もまた賃金にとって好材料となる。貯蓄が増えれば資本が増えるからだ。そして資本は賃金と補完的であるため、これは労働生産性を短期的に高めることになる。つまり、世界の賃金上昇にとってもう一つの後押しとなる。
しかし、これらのモデルでは長期的には賃金の伸びが生産性の伸びによって決まる。そして近年、生産性の伸びの鈍化が見られている。生産性の伸びの弱さは米国経済だけの問題ではなく、世界の多くの国々にとっても問題であるように思われる。
しかし実際には、こうした傾向を縮図的に示す事例がある。日本である。同国は高齢化と高い貯蓄率の両方を抱えているが、その結果としてより高い賃金 が労働者にもたらされたわけではまったくない。実際、同国のはるかに緩やかな経済成長は、1930年代のアルヴィン・ハンセンの警告や、より新しい形の長期停滞（secular stagnation） の議論が今日提起されていることを想起させる。
人口動態が経済の現実を形作る重要な要因であることは確かだが、それが運命を決定づけるわけではない。将来の進路を制約しうるのは確かだが、最終的な方向性を左右するのは政策である。
では問題は、どちらの予測がより真実に近いものになるかである。高齢化する世界の労働力は賃金の上昇を実現し、経済的不平等に歯止めをかけるだろうか。それとも、経済成長の鈍化と長期停滞が未来のテーマとなるだろうか。予測の難しさを考えると、とりわけ将来についての予測は、結局、待って見守るほかない。
本稿の掲載は、世界経済フォーラムによる見解の支持を意味するものではない。
The Agenda の最新情報を追うには、 週刊ニュースレターにご登録ください。
執筆者：ニック・バンカーは、Washington Center for Equitable Growth の政策アナリストである。
画像：立っている高齢の男性。REUTERS/Ricardo Moraes.
