2013年は、世界をデジタル時代へとさらに進めた年でした。デジタル時代とは、その 世界経済への影響が 産業革命の2〜3倍に達すると見込まれる、世界規模の変革の時代です。世界の全データの約90%は、過去2年間に作成されました。2020年までに、保存されるデータ量は2010年の50倍に達する可能性があります。多くの専門家は、この膨大なデータの急増を新たな石油、さらには新たな資産クラスとみなしています。
こうしたデータの急増は、インターネットがほぼ至る所に普及したことによって加速しています。スマートフォンは2020年までにさらに20億〜30億人の世界の市民をつなぐと予想されており、数十億のマシンセンサーが、トラクターからジェットエンジンに至るまであらゆるものを監視しています。さらに、コンピューティング能力の飛躍的進歩により、データの保存と分析の規模が大幅に拡大しています。
こうした環境において、データ管理と分析に精通していることは、成功する組織にとって不可欠となるでしょう。 2011年に発表された研究で、 MIT の エリック・ブリニョルフソン 氏とその同僚らは、データに基づく意思決定を行う企業は、そうでない企業と比べて生産性が5〜6%高いことを明らかにしました。データを収集、整理、分析して洞察を得、データを用いて取引を行う能力は、今やあらゆる業界、あらゆる分野における中核的な能力となっています。
データと分析という新たな試練がもたらす変革は、官民両部門に広がっています。人気の動画配信サイトであるNetflixは、ユーザーの検索、視聴、一時停止、レビューに関する膨大なデータベースを活用して、インターネット向けに制作されたドラマシリーズ「ハウス・オブ・カード」を企画しました。このシリーズは、人気監督（デヴィッド・フィンチャー）、俳優（ケヴィン・スペイシー）、そして同名の人気英国ドラマのストーリーを組み合わせたもので、いずれもNetflixの人気指標で高い評価を得ていました。
他の業界でも、製品開発、マーケティング、顧客対応におけるデータに基づく意思決定が、直感や経験を補完する（場合によっては置き換える）標準的な手法になりつつあります。また、サプライチェーンの効率化、労働者のスケジュールの改善、製造プロセスの最適化にも役立っています。
今後、さらに大きな変革が起こる可能性が高いのは、 業界の垣根を越えた 分野です。独自データへの特権的なアクセスが、競争の構図を塗り替えつつあるためです。詳細なデータセットを持つ企業は、従来の事業領域の外の市場でも事業を展開する能力をますます高めており、すでにリーダー企業がその機会を捉えています。中国のeコマース企業であるAlibabaは、ネットワーク内の中小規模のベンダーが融資を申し込むことも可能にしています。Alibabaは、取引データを活用して融資を引き受けることで、32万社（160億ドル超）の運転資金を融資しており、しかも平均的な銀行よりもはるかに効率的にそれを行っています。
政府もまた、データ分析が自国の世界における地位を変えうることを認識しつつあります。例えばシンガポールは、データ分析を含む堅牢な情報通信産業の育成に焦点を当てた10年間のマスタープランを策定しています。さらに最近では、当局がオープンデータ構想を開始し、膨大な量の政府データを容易に利用できるようにしています。
しかし、多くの組織はデータ分析の重要性を認識しているものの、その導入への積極性には大きなばらつきがあります。AmazonやTescoなどの先行採用企業は、必要な人材基盤と経験を素早く構築しており、現在は分析が組織に与える影響を最大化するために（すなわち、破壊的な機会を模索するために）方針を転換しつつあります。一方で、それ以外の多くの組織は、依然として小規模な実験を行い、最初のデータサイエンティストを採用している段階にとどまっています。
朗報は、多くの企業が変化のペースを加速させられることです。人材はその有望な分野の一つです。データ分析の可能性を引き出すには、高度な技術的専門知識を幅広く備えた人材が必要です。確かに、データ管理や高度な分析に長けた人材は不足しており、ITとデータ、分析、ビジネス上の意思決定をつなぐ「トランスレーター」という新たな人材層も同様に不足しています。
トランスレーターは、多くの事業部門にまたがる複雑な変革の取り組みにおいて不可欠な存在です。大学も急増する需要に対応すべく速やかに適応しており、多くの大学が分析とビジネスの専門知識を組み合わせた学際的なプログラムを開始しています。
技術の急速な進歩により、分析の効果を実現することも容易になっています。多くの企業にとって最大の課題の一つは、統計モデルから得られた洞察を日々の業務における実際の変化へと転換することでした。第一線の担当者は、洞察を行動に結びつける直感的なツールを欠いていました。しかし、データ可視化の進歩、アプリケーションの開発サイクルの短縮、そして技術の着実な消費者化によって、この状況は変わりつつあり、管理職の手元に、カスタマイズされた分かりやすいソリューションが届けられるようになっています。
例えば、最近モンサントに買収されたClimate Corporationは、30年以上にわたる気象データ、60年分の作物収量データ、そして土壌タイプに関する複数テラバイトの情報を組み合わせています。この膨大な過去のデータと高度なアルゴリズムを用いて、同社は直感的なオンラインポータルを通じて、農家に有料のアドバイスを提供しています。
組織がイノベーションの促進、収益の拡大、生産性の向上を目指してこれらの機会を追求するにつれ、リーダーシップチームもまた調整を迫られることになるでしょう。データ主導の新たな戦略の策定、膨大な新たな情報資産の管理、新たなパートナーとの連携、部門横断的な管理、そして新たな使命の下に組織を奮い立たせることには、新たな経営能力が必要となる可能性が高いと考えられます。
企業は常に組織面での革新を行ってきました。1961年、カリフォルニアの電子機器メーカーであるAmpexは、「最高財務責任者（Chief Financial Officer）」という用語を正式に使用した最初の企業となりました。今日では、この役職はどこにでも存在しています。
デジタル時代をリードするためには、最高デジタル責任者（Chief Digital Officer）、最高分析責任者（Chief Analytics Officer）、最高データ責任者（Chief Data Officer）といった新たな役職の創設が必要になる場合がありますが、現時点でそのような措置を講じた企業は比較的少数にとどまっています。将来的には、組織全体の成功のために、こうした能力を担う責任者が経営トップチームの信頼されるメンバーであることが求められるでしょう。
これまで、全く新しい分野で経営の手腕を培い、それまで知られていなかった種類の人材を組み合わせてチームを編成したリーダーはほとんどいません。戦略上の選択肢もまた、同様に未知の領域に直面しています。それは、マスメディアが新たなマーケティングの時代を切り開いた時や、グローバル化によって組織の拠点を根本から再編する必要が生じた時に似ているかもしれません。
2014年以降、CEOとその取締役会は、新たな優先課題を設定し、賢明に投資し、実験を支援する意欲を持つ必要があるでしょう。大きな変革が避けられない時代においては、リスクに対して警戒を怠らぬ一方で、大胆かつ迅速に行動する用意のある者に、莫大な潜在的報酬がもたらされます。
ここに表明された意見は筆者個人のものであり、必ずしも世界経済フォーラムの見解を反映するものではありません。本記事は、 Project Syndicateとの協力により掲載されています。
執筆者：ドミニク・バートンは、マッキンジー・アンド・カンパニーのグローバル・マネージング・ディレクターです。
画像：ロンドン・シティのパターノスター・スクエアにあるロンドン証券取引所の外で電話をかける市内の職員たち REUTERS/Toby Melville
