2007年12月、カルメン・ラインハート教授とケネス・ロゴフ教授は、 比較し 、深刻化しつつあった米国のサブプライム危機を過去の金融危機と照らし合わせた。両教授は、米国で深刻な経済危機が差し迫っており、景気回復が始まるまでに約3年かかると予測した。その予測は驚くほど正確だった。米国の景気回復は2010年に始まり、緩やかながらも続いている。
しかし、世界経済がどうなるかについて、同様の分析はなかった。世界経済の相互連関が強まっているにもかかわらず、各国のGDPを単純に合算する以外に、世界全体の見通しを評価する枠組みは存在しなかった。2007年、世界経済はきわめて健全に見えた。世界貿易は2004年から2007年にかけて、年率約9％という異例の勢いで拡大していた。米国発の不安は一時的な影響にとどまるという見方が支配的だった。
しかし、6年以上が経った今、世界経済は、米国発の動揺が世界に広がり始めた当初よりも悪い状態にある。日本は再び景気後退に陥り、ユーロ圏経済は債務デフレの力学が働く新たな危険域に入りつつある。中国経済は急速に減速している。今年初めに一時持ち直したインド経済も、再び減速した。ラインハート、ロゴフ両教授と同様の歴史分析を用いて、ハーバード大学のラン・プリチェット教授とローレンス・サマーズ教授は、 予測し 、中国とインドの減速が続くと述べている。ブラジル経済は完全に停滞している。
そのため、11月14～15日にブリスベンで世界の首脳が会合した際には、危機感が示されることが期待されたかもしれない。ところが首脳たちは、他の具体性を欠くさまざまな措置とともに、さらなる「構造改革」を 約束し た。こうした措置によって2018年までにGDPがちょうど2.1％増えると、彼らは愚かにも主張した。それを信じている、あるいは他者が信じると期待しているのなら、彼らは認知のバブルの中にいるに違いない。
世界経済が再始動できない理由は3つある。政策の失敗、世界経済を牽引する存在としての米国の力の衰え、そして新興市場が直面する根深い開発課題だ。地政学的緊張と石油市場の混乱も、深刻な事態に至るリスクを高めている。
最も深刻な政策の失敗はユーロ圏にある。構想に欠陥のある通貨同盟は、差し迫った崩壊の危機に直面するまで、ほぼ機能停止に陥る統治機構を抱えている。2004年から2007年にかけて年平均2.25％だったユーロ圏のGDP成長率は、2011年以降、年1％未満に落ち込み、見通しはますます暗くなっている。イタリアは物価下落と公的債務負担の増加という悪循環に陥っており、スペインとポルトガルもその瀬戸際にある。
それでも、欧州中央銀行（ECB）理事会は直近の会合で、さらなる行動を大胆に約束した。ただし、それは「必要であれば」という条件付きだった。最も深刻な打撃を受けている経済圏では財政政策が引き締め的なままであり、経営不振の銀行を閉鎖・統合する機運もほとんど見られない。
日本では、安倍晋三首相が2012年12月にようやく断固たる行動を取った。しかし、日本経済はあまりにも脆弱で、付加価値税の時期尚早な引き上げという一つの失策によって、再び景気後退に押し戻された。現在のペースでは、日本経済は「失われた10年」よりも悪い結果になりそうだ。
今日、世界には経済を牽引する存在がない。2004年から2007年にかけて、米国の輸入は年率6％で拡大したが、2011年以降は年率3％に減速している。端的に言えば、世界からの輸入に対する米国の需要が力強くなければ、他国は自国の勢いを維持できない。中国は2010年に一時、従来の米国の役割を担ったが、急速に減速している。そこにユーロ圏の停滞が加われば、世界貿易が崩落した理由は明らかだ。好況期の2004～2007年に年率9％という勢いで成長した世界貿易は、今や年率3％をわずかに上回る水準で低迷している。
貿易の減速があらゆる地域の成長見通しを押し下げるなか、世界は生産と貿易の伸びが低い新たな均衡に移行した。
新興市場の成長は、世界貿易を通じて米国のバブルが波及したことで、かさ上げされていた。今や、主要な新興国で財政ポピュリズムに費やされた失われた年月の代償は、あまりにも明白だ。一部の国は先進国へのキャッチアップを続けるだろうが、ブラジルなどではそれすら確実ではない。
新たな均衡は、世界的なデフレ傾向も強めている。中国の生産者物価がほぼ3年にわたって下落するなか、最近の中国による 鉄鋼のダンピング 疑惑は、その兆候だ。各国がより積極的に市場を求めるにつれ、価格と賃金は引き続き押し下げられるだろう。
昨年の今頃、 私が懸念していたの は、特にユーロ圏で楽観論が広がっていたにもかかわらず、「持続可能な世界的景気回復は依然として実現しない可能性があり、その場合、2014年も低調なまま終わるかもしれない」ということだった。米国経済は安定した実績を保っているが、それ以外の地域では見通しがはるかに暗い。
長期にわたる広範な低迷が脆弱性を生み、新たな危機のリスクを高めている。今の懸念は、景気回復がなかなか実現しないことだけではない。市場の信頼が変化し、新興国から資本が流出に転じ、ユーロ圏で債務デフレの悪循環が起きる現実的な可能性も懸念されている。
ブリスベンに集まった世界の首脳は、明らかに打つ手を失っていた。世界の成長力学を根本的に理解していなかった。さらに恐ろしいことに、次の危機に備えて防御策を講じるための道筋も持っていなかった。
本記事は、 ブリューゲルとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが本記事の見解を支持することを意味するものではありません。
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著者：アショカ・モディは、プリンストン大学ウッドロウ・ウィルソン・スクールのチャールズ・アンド・マリー・ロバートソン客員国際経済政策教授。
画像：2007年2月14日、シンガポールの中心業務地区で建物のそばを歩く男性。REUTERS。
