私たちは歴史の転換点に立っています。世界各地で、人々は、何十年にもわたり広く受け入れられてきた、社会と経済が共に絶えず進歩するという物語を信じることが、ますます難しくなっています。
進歩という考えに暗に含まれている、個人と集団の解放という約束は、破綻したように見えます。技術の進歩には、ひどく過小評価されていた負の側面があり、それが分断された世界だと分かったのです。
経済成長の恩恵がほぼ上位1％に集中するなか、超富裕層と中間層・低所得層の間で分断された世界。貿易自由化の巨大な推進力が、衰退を恐れる先進国の社会で孤立主義運動を引き起こし、グローバル化の勝者と敗者の間にも分断が生じています。
技術の進歩と破壊的変化が労働市場に隔たりを生み、既存の秩序に疑問を投げかけるなか、熟練労働者とそれ以外の人々の間で分断された世界。そして、経済成長と環境の不均衡の間にも分断があります。
こうした対立は、ソーシャルメディアのような24時間稼働の情報プラットフォームというエコーチェンバーの中で、いっそう大きく響きます。誰もがこうした緊張を絶えず記録し、共有し、論評することで、不満と憤りが高まっています。
「私たちは今、ひとつのサイクルの終わりにいます」
この憤りに注意を払い、新たなモデルを求める声として受け止める必要があります。具体的な行動ではなく、ただ相手をなだめる言葉で応じれば、その解決策はポピュリズムに求められることになると認識しなければなりません。
私たちは今、ひとつのサイクルの終わりにいると、私は強く信じています。より平等で、包摂的で、環境を尊重する共有の未来を築こうという機運が高まっています。それは最終的に、一人ひとりの成長と、自らの人生を自分で決める力をより大きくする未来です。刷新と調和のとれた進歩を同時に求めることで、環境、社会、個人の利害の対立を調整できます。
エネルギー部門の移行
こうした意識の変化は、とりわけエネルギー分野で顕著です。市民や消費者は、気候変動や環境問題を真剣に受け止めるよう求めています。これらの課題に取り組む強い政治的意思が今や存在するため、再生可能エネルギーに巨額の投資が行われ、技術の進歩を後押ししています。
しかし、しばしば権力者のための私的なクラブと見なされるダボスのようなフォーラムで、新たな仕組みを探り、分断された世界を修復する方法を見つける取り組みを始められるでしょうか。
できると確信しています。ダボスのようなサミットは、参加者に活力を与えます。現在の不均衡に対する共同責任を促すことに加え、ダボスの目的は、分断された世界を癒やす具体的な方法を見つける取り組みを私たちに促すことです。認識から意図の表明へ、そして行動へと移るのです。
ここでも、エネルギー部門は模範となり得ます。主要なエネルギー事業者は責任を引き受け、望ましい未来に向けて取り組んでおり、問題の一部ではなく解決策の一部になる決意を固めています。
パリ協定の下で、世界の気温上昇を2℃を十分に下回る水準に抑えると約束した国々は、その好例です。この点では、協定の署名を後押しし、その守護役を担うフランスの特別な役割を強調しなければなりません。
ノルウェー、アラブ首長国連邦、クウェートなど、炭化水素資源に恵まれ、その利用に国庫が依存する国々の政府系ファンドについても触れるべきです。2017年12月12日にフランスで開催されたワン・プラネット・サミットで、これらの国々はエネルギー転換に多額の資金を提供すると約束しました。
非政府の関係者や企業も行動を起こしています。C40大都市気候リーダーシップグループは、世界の気温上昇を1.5℃未満に抑えることを目指す野心的な計画を策定しました。ワシントンD.C.市はこの連合の一員であり、現在から2050年までに温室効果ガス排出量を80％削減する意向を表明しています。この目標に向けて、建物のエネルギー効率を高める計画を実施し、再生可能エネルギーへの投資を増やし、より持続可能な交通手段を整備しています。
企業では、JPMorgan、Bank of America、Citigroup、Morgan Stanley、Wells Fargo、Société Générale、Crédit Agricole、BNP Paribasなどの大手金融機関が、石炭生産事業への支援を制限または終了すると約束しました。
さまざまな連合に参加する数千の企業が、炭素排出量の削減を、エネルギー需要の100％を再生可能エネルギーで賄うことを、または気候に配慮した対策を講じることを約束しました。対策には、社内炭素価格の設定、代替燃料の選択、エネルギー効率の向上などがあります。
こうした関係者はいずれも、経済成長と気候の均衡との隔たりを縮める、具体的で測定可能な行動を公に約束しています。私の会社であるENGIEも同じ目標を掲げています。この目標は、クリーンで無尽蔵のエネルギー源へのアクセスを可能にする技術への投資、暮らしやすい持続可能な都市の開発への貢献、そして暖を取り、食事をし、交通手段を利用するという誰もが持つ基本的なニーズを満たすという約束を、私たちの意思決定の指針としています。こうして私たちは、世界の環境、社会、地政学的な均衡の維持に貢献しています。
ダボスでは、現代世界の分断を癒やし、調和のとれた進歩に貢献し、共有された平和な未来を築くために、参加者がどのように具体的に協力するのかを説明することが期待されます。
いずれにせよ、これが今年、ダボスの共同議長として私が推進したい方向性です。
