2000年の世界的な空間データセットによると、開発途上国の農村人口の3分の1以上が、農業に不利な土地に暮らしています。では、この分布はこれらの国々における貧困の発生にどのような影響を及ぼすのでしょうか。
私たちの論文「貧困と農村人口の空間分布」は、83の開発途上国における10年間の2種類の空間分布を調査しています。すなわち、農業に不利な土地および農業に不利な地域に暮らす農村人口の分布です。農業に不利な土地とは、険しい地形、土壌の質の低さ、または降雨量の少なさによって制約される土地を指します。農業に不利な地域には、農業に不利な土地に加え、市場へのアクセスが限られた農業に適した土地（すなわち、人口5万人以上の市場都市までの移動に5時間以上かかる土地）が含まれます。
2000年における124の開発途上国の農村人口の分布を空間分析したところ、約36％（13億1,000万人）が農業に不利な土地に、37％超（13億8,000万人）が農業に不利な地域に居住していたことが分かりました。農村人口の約8％（2億8,800万人）は、市場中心地から遠く離れた農業に不利な土地に集中しており、これは開発途上国の農業に不利な土地に暮らす農村人口全体の22％にも相当します。
農村人口のかなりの割合が農業に不利な土地や遠隔地に暮らしていることを示すこの証拠を踏まえ、私たちは、農村人口の空間分布が開発途上国の貧困にどのような影響を及ぼし得るかについて、2つの仮説を立てました。第一に、農業に不利な土地や地域への農村人口の集中は、貧困の変化に直接影響する可能性があります。第二に、所得成長が貧困を減らす効果を弱めることを通じて、間接的に影響する可能性があります。
これら2つの仮説を実証的に検証するため、2000年の農村人口の空間分布が、83の開発途上国における2000年から2012年までの貧困の変化にどう影響したかを調べました。農村人口の空間分布が貧困の変化に直接及ぼす影響を示す証拠はほとんど見られませんでしたが、間接的な影響は有意でした。すなわち、農業に不利な土地や地域に暮らす農村人口の分布を考慮すると、所得成長が貧困を減らす効果の推定値は小さくなります。したがって、幅広い開発途上国において、遠隔地や農業に不利な土地に暮らす農村人口が増えるほど、全体的な所得成長が貧困を減らす効果は大幅に弱まると結論づけられます。つまり、限界的で遠隔地にある農地への農村人口の空間的な集中は、（平均）所得成長によって開発途上国の貧困発生率がどれほど低下するかを抑制します。
これらの結果は、開発途上国の農村地域で地理的な貧困の罠が広く見られるという近年の懸念を裏付けています。 2008年世界開発報告 （49ページ）が指摘するように、「このような場合、農村部の貧困を減らすには、大規模な地域的アプローチを取るか、住民の退出を支援する必要がある」。農村人口が農業に不利な土地や遠隔地に集中する問題を緩和するには、両方の戦略が必要となるかもしれません。本論文が示すように、この集中は、開発途上国で全体的な所得成長が貧困を減らす効果に対する大きな障害となっているようです。特に、農業に不利な土地に暮らし、かつ市場からも遠い農村人口が、最も重要で脆弱な集団であることを、私たちの結果は示唆しています。こうした地域に残る人々の生計改善に投資しつつ、移住を促す戦略があるなら、この集団を主な対象とすべきです。
この記事は当初、 世界銀行のブログ「Let’s Talk Development」に掲載されました。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者：Edward B. Barbierは、ワイオミング大学経済学・金融学部のJohn S Bugas経済学教授です。Jacob P. Hochardは、ワイオミング大学経済学・金融学部の博士課程学生です。
画像：2013年10月10日、首都ドゥシャンベの南約120 km（75マイル）にあるヤハク村近くの畑で綿花を収穫する男性。REUTERS/Nozim Kalandarov。
