現代企業が、破壊的なデジタル技術の波に次々と対応し、それを取り込むという課題の核心には、3つの投資期間にわたって資源を最適に配分するにはどうすべきかという問題がある。それぞれは、その投資からのリターンがいつ実現するかによって定義される。
ホライズン1: 次会計年度中にリターンが実現し、事業計画にプラスとなる。
ホライズン2: その間に大幅なキャッシュフローのマイナスが生じた後、2~3年でリターンが実現し、事業計画にマイナスとなる。
ホライズン3: 主として研究開発からなり、事業計画にマイナスとならないよう資金が投入され、3~5年でリターンが実現する。
進化と持続的イノベーションを特徴とする、破壊的変化にさらされていない業界では、ホライズン3の取り組みは広範で探索的なものになりがちで、大規模な新規事業へ直接結びつける圧力はほとんどない。ホライズン2の取り組みは主に、ホライズン1を満たす次世代製品の開発に充てられる。そのため、一時的に事業計画にマイナスとなっても、比較的リスクは低く、長期的な貢献も明確に見通せる。したがって全体として、ホライズン1で継続的に成功していることで、3つのホライズンの間には相応に良好な関係が成り立つ。
しかし、業界に大きな破壊的変化が起きると、こうしたことはすべて脇に追いやられる。多くの場合、失うものはなく得るものばかりの、ベンチャー資金を得たスタートアップが変化を主導する。今やホライズン1の事業は、直ちに変革を迫られる。その脅威は、直接の競合(もちろん常に存在する)というより、事業の存続そのものを脅かす新たなカテゴリーの置き換えから来る。コダックのような企業が戦う相手は、富士フイルムというよりデジタル写真であり、ワシントン・ポストが対峙するのは、ニューヨーク・タイムズというよりデジタルメディアだ。こうした圧力の下、経営陣は新しいビジネスモデルに対応する次世代技術を見つけようと、研究所での開発であれ買収であれ、気をもみながらホライズン3に目を向け、次いで市場投入に向けてホライズン2の取り組みを積極的に進める。
しかし、ここではその手法が通用しない。ホライズン3の製品やチームは、いま競争相手となっている、機敏な起業家たちと彼らが立ち上げたベンチャー資金によるスタートアップに太刀打ちできないことが多い。また、社内チームは、従来の製品群を売るよう報酬を受け取っているホライズン1の営業部隊からほとんど支援を得られない。さらに、ホライズン2の取り組みは、ホライズン1の損益が利益率の維持に苦しむまさにその時に、恐ろしい勢いで現金を消費する。ある時点でCFOが一時停止を指示し、企業は悲しいことに、最善策は実際にはホライズン2と3から完全に撤退し、大幅なコスト削減によってホライズン1の利益率を支えることだと気づく。短期的には決着が先送りされたものの、存亡に関わる脅威に対処できたわけではなく、企業の力はさらに損なわれている。時間がたつにつれて、事業とブランドは不可避的に周縁化し、最終的には前世代のレガシー・フランチャイズ同士が買収を重ねる時期を迎える。
これが常態だが、望ましい結果ではない。だからこそ、この種の下降スパイラルから抜け出す別の方法があることに注目することが重要だ。本プレイブックが説明しようとするのは、その方法である。根底にある考え方は単純だ。 スタートアップが破壊的変化に直面する市場で既存企業を上回るのは、利害の相反がないからであり、敵はすべて社外にある。これに対して既存企業は、自らの経済的利益や株主の利益だけでなく、顧客やパートナーのエコシステムの利益によっても、複数の方向へ引っ張られる。こうした力に引き裂かれると、取り組みは焦点と優先順位を欠き、期待に届かないのも不思議ではない。
効果的に競争するには、経営陣はこの板挟みから抜け出さなければならない。複数の前線で独立して戦えるよう企業を再構成し、並行して行動しながらも足並みを揃えすぎないようにする必要がある。具体的には、 破壊的イノベーション への投資を、 持続的イノベーションへの投資から切り離すと同時に、ミッションクリティカルな 活動と それを可能にする 活動を分ける必要がある。この2つの区分によって、経営活動は4つのゾーンに分かれる。それぞれが独自の目標と目的に沿って内部で整合し、それらを達成するために異なるリーダーシップのスタイルを求める。
このモデルの持続的側は、確立されたフランチャイズとその事業運営モデルを担う。ミッションクリティカルな責務は「目標数字を達成すること」であり、さまざまな共有サービスがそれを可能にする。対照的に、破壊的側は新興事業の領域である。そこでは、迅速な失敗が美徳となることも多い一連の条件の下で事業を育てる。しかし、選ばれた事業を本格的な規模へ拡大する段階になると、それはミッションクリティカルとなる。
投資期間、業績指標、運営サイクルに関するゾーン間の違いは非常に大きいため、それぞれに独自のローカル・プレイブックが必要であり、どのゾーンも自らのローカル・プレイブックを他の3つに押しつけてはならない。一方、企業全体が競争に勝つには、4つのゾーンが互いに円滑に連携する必要もある。したがって、全体を統括する上位のプレイブックが必要であり、これを「ゾーン・オフェンス」と呼ぶ。
以上を踏まえ、以下にフォー・ゾーンズの枠組みを示す。

パフォーマンス・ゾーン
12時の位置から時計回りに進むと、最初に来るのがパフォーマンス・ゾーンだ。実績あるビジネスモデルで確立されたフランチャイズを運営する中枢である。焦点は、 ミッションクリティカルな財務成果と、 持続的イノベーションにある。ここを担う人々は、約束どおりの品質、納期、予算で成果を出し、四半期ごとに、何四半期も続けて目標数字を達成することに誇りを持つ。事業運営モデルを重視し、業績を重視する。
パフォーマンス・ゾーンは、企業収益の90%を超える額と、利益の100%を大きく上回る額を生み出している。そのため、財務上の経営比率、資源配分の基準、業績指標などを適用する自然な場となる。投資収益率の焦点はホライズン1であり、結果は四半期ごとに企業の財務報告書で公表される。
金融投資家がこうした報告書をこれほど厳しく精査することから、株主が気にするのは四半期業績だけであり、したがってホライズン1の要請、ひいてはパフォーマンス・ゾーンのローカル・プレイブックを、他のすべてに優先すべきだという誤った結論が生まれた。しかし、このような取り組みは、企業の善意とブランド力をゆっくり着実に切り崩すことにつながる。したがって、このゾーンはミッションクリティカルではあるものの、4つのうちの1つにすぎず、現代のビジネスで成功するには、他の3つと効果的に連携するよう運営しなければならない。
プロダクティビティ・ゾーン
プロダクティビティ・ゾーンは、コストセンターとして運営される一連の共有サービスを担う。これには、マーケティング、中央エンジニアリング、製造、サプライチェーン、カスタマーサービス、人事、IT、財務、管理部門が含まれる。端的に言えば、売上数字に直接責任を負わない企業内のあらゆる機能がここに属する。焦点は、主としてパフォーマンス・ゾーンを対象とする、生産性向上を可能にする取り組みに持続的イノベーションを適用することであり、ROIの大部分はホライズン1で得られると見込まれる。こうした取り組みは、規制遵守と効率的な運営を確保するシステムや、より競争力のある業績を可能にするプログラムを通じて実行される。
プロダクティビティ・ゾーンが恒常的に直面する課題は、中核となる3つの成果物、すなわちコンプライアンス、効率性、有効性の間の緊張を管理し、そのいずれも他の2つに従属させないことだ。技術的な破壊的変化の時期には、パフォーマンス・ゾーンが効率性と有効性の両方に対する要求を高める一方、コンプライアンスを支える制約には抵抗するため、この課題はいっそう難しくなる。ストレスの少ない時期に慣れ、満足しきっていた共有サービス組織は、こうした新たな状況に戸惑い、実際どれほど変わるべきなのかと考えることが多い。デミングがかつて言ったように、「変化は必要ではない。生き残ることが必須ではないのだから」。企業が業界の破壊的変化を生き残るなら、プロダクティビティ・ゾーンにも新たなプレイブックが必要となる。
インキュベーション・ゾーン
台帳の破壊的側にあるインキュベーション・ゾーンは、まだ重要な規模、つまりミッションクリティカルな規模に達していない、新興カテゴリーや市場の急成長中の事業を可能にする場となる。その使命は単純だ。企業を次の波に乗れる状態にすることである。ここはホライズン3の領域であり、投資から大きなリターンが得られるのは数年先で、このゾーンのポートフォリオ全体の売上高は企業全体の売上高の1~2%以下だ。それでも、フォーチュン500企業なら数千万から数億ドルに達することもあるため、単なるスカンクワークスと考えるべきではない。そうではなく、パフォーマンス・ゾーンの事業運営モデルに生産的に参加するには、規模が一桁足りないだけなのだ。
意外なことに、このゾーンが直面する最大の課題は、多くの人が考えるような、十分に革新的であることではない。むしろ、確立された企業が新興イノベーションを重要な規模へ拡大できないことにある。明確に言えば、拡大に対する直接の責任はトランスフォーメーション・ゾーンにあるが、この象限で成功を繰り返し得られないと、インキュベーションの運営にも波及する。人々の集中と意欲をどう保つか、上場企業の内部でベンチャー型モデルに沿って資金を調達し運営するにはどうするか、最も有望な候補をどう特定しトランスフォーメーション・ゾーンへ移行させるか、規模拡大の支援を受けない多数の育成中事業の処遇をどう管理するか。これらすべての手法を作り直す必要があり、実に興味深い新しいプレイブックとなる。
トランスフォーメーション・ゾーン
トランスフォーメーション・ゾーン は、確立された企業の中で破壊的イノベーションを重要な規模へ拡大する場だ。目標は、安定した重要規模の純増となる新規事業を創出すること。すなわち、企業の現在の売上高の10%以上を占め、規模の拡大と収益性の向上の両方が見込まれる成長軌道に乗る事業である。これはミッションクリティカルな取り組みだ。その可能性を主要なステークホルダー全員に示しており、彼らが見守っているからだ。ここで成功すれば、投資家は株式を大幅に再評価し、パートナーはエコシステムに集まってくる。真のゲームチェンジャーとなる。
一方、失敗すれば、業界で有力な企業が並ぶ序列の中で一段下に位置づけられる。エコシステムのパートナーが離れていくわけではないが、あなたの取り組みを支える姿勢を少し後退させるため、次に浮上を目指すのはそれだけ難しくなる。投資家もそれを見逃さない。あなたの株式を保有しようとする投資家は、成長を求める投資家から、価値を重視する投資家へと次第に移り、その明確な要求は、次の波に乗ろうとする徒労に資源を浪費するのをやめ、確立され継続している事業を最適化することだ。実質的に彼らのメッセージはこうだ。 あなたは不死身ではない。現実を受け入れろ!
トランスフォーメーション・ゾーンに適用される投資収益率の枠組みはホライズン2だ。これは、変革には必然的に「Jカーブ」が伴い、業績指標が底を打ってから上向くということでもある。破壊的なビジネスモデルには必ず、基盤となる事業運営モデルの設計または再設計が伴い、それによって支援インフラモデルの設計または再設計も必要になるため、こうした軌道は避けられない。全体として、これは大きなチェンジマネジメント上の課題となる。Jカーブの管理は決して容易ではないが、確立され収益性の高い事業からの安定成長に慣れた投資家を抱える上場企業では、とりわけ困難だ。パフォーマンス・ゾーンの事業運営モデルには、ミッションクリティカルな持続的な責務を果たしながら、ミッションクリティカルな破壊的変化も支えるという、極めて大きな負荷がかかる。
要するに、確立された企業を変革するために破壊的イノベーションを受け入れることは、ビジネスにおける最も不自然な行為だ。その時、従来の経営の知恵に基づく原則は、間違いであるだけでなく致命的にもなりかねない。フォー・ゾーンズのモデルを機能させるために必要な4つのプレイブックのうち、最も創造的な再考を要するのがこれである。
ゾーン・オフェンス
この4つのゾーンをざっと見ただけでも、それぞれの目標、目的、手法は非常に多様であり、あるゾーンで成功をもたらす一連の経営手法が、他の3つでは失敗を招きかねないことは明らかだ。だからこそ、各ゾーンを分けておくことが重要である。同時に、企業を機能させるには4つすべてが連携して働く必要がある。ゾーン・オフェンスが成功している状態は、次のようなものだ。
パフォーマンス・ゾーンは、上級運営チームが主に注力する領域であり、大胆なリーダーシップよりも安定したマネジメントを重視する。CEOは関与し、現場にいるが、会社はおおむね一段下のレベルで、年次事業計画に示された目標と予算に従って運営され、実行指標に多くの注意が払われる。目標は、驚きが少なく、リスク調整後リターンを着実に生み出す、よく整備された機械のような組織となることだ。
プロダクティビティ・ゾーンは、パフォーマンス・ゾーンの運営改善によって得られる効率性を追求することに、時間の大半を費やす。主な目標は、非中核業務、つまり私たちが「コンテクスト」と呼ぶものから資源を引き出し、それを中核業務への追加投資に回すか、節約分を最終損益に反映させることだ。たとえば顧客重視の企業では、顧客のためにしたいことは常にほかにもあり、このゾーンの取り組みは、それを実行するための資源を確保するよう設計される。
インキュベーション・ゾーンでは、いつでも複数の案件が進行している。それぞれは「次の大ヒット」になる可能性に基づいて資金を得ており、規模拡大への明確な道筋がない「興味深い」プロジェクトに資源を浪費することはない。M&Aも活発で、次世代技術を担うチームの受け入れが含まれる。いずれかの時点で、こうした取り組みの1つ以上が、本格的な規模へ移行する準備が整った兆しを示す可能性が高い。
トランスフォーメーション・ゾーンは、空である可能性が最も高い。これは実際には望ましい状態で、企業が比較的低いリスクで魅力的なリターンを生み出す生産的な一年を再び過ごせることを意味する。世界クラスになるには、10年に1つの変革的取り組みを成功させればよいこと、そして変革そのものが極めて痛みを伴う可能性があることを忘れてはならない。
一方、トランスフォーメーション・ゾーンが稼働中の場合もある。これは企業全体に緊急警戒態勢を敷くことを意味する。CEOが指揮を執り、直接舵を取る。慎重なマネジメントが必死に持ちこたえる一方で、大胆なリーダーシップが求められる時だ。単一の機会を投入した。他のすべての破壊的変化の候補は保留されている。経営陣全体が、この1つの事業を企業全体の売上高の10%以上に貢献する転換点へ到達させることに没頭する。あなたは決して屈しない。
全体として、フォー・ゾーンズは調和して機能している。安定期には、パフォーマンス・ゾーンが事業全体に資金を供給し、プロダクティビティ・ゾーンの支援を受けながら、インキュベーション・ゾーンを支え、次の変革に向けて可能な限り準備金を積み上げる。破壊的変化の時期には、トランスフォーメーション・ゾーンが主導権を握り、その優先事項が他のすべてに優先する。他のゾーンも毎朝、変革の取り組みを加速させるために今日は何ができるかと自問する。これは単なる利他主義ではない。痛みを和らげることにもなる。
それが望ましい姿だ。残念ながら、歴史的にはあまりにもまれにしか実現していない。では、代わりに何が起きている可能性が高いのか。従来の経営プレイブックに従うと、経営陣は通常、次のような過ちを犯す。
パフォーマンス・ゾーンに過度に傾く。 投資家は四半期財務を精査し、経営幹部の報酬計画は業績に応じて支払われるよう設計されているため、このゾーンに追加資源を配分するのはごく自然だ。変革的な取り組みが進行していない限り、それでよい。しかし、ひとたび進行すれば、トランスフォーメーション・ゾーンへ重点を大きく移すことが極めて重要となる。パフォーマンス・ゾーンを現在の方針と速度のままにしておくのは、成功を阻む致命的な要因となる。
プロダクティビティ・ゾーンで惰性に流される。このゾーンの取り組みは、ほとんどの場合、破壊的でもミッションクリティカルでもないため、業績に対して少し気が緩みやすい。ここでも、変革的な取り組みがなければ、失うのはEPSの数百ベーシスポイント程度かもしれない。しかし変革が始まると、パフォーマンス・ゾーンに大きな圧力がかかる。成功する唯一の方法は、それを可能にする取り組みから並外れた貢献を得ることだ。プロダクティビティ・ゾーンが役割を果たせなければ、目標水準には届かない。
インキュベーション・ゾーンをトランスフォーメーション・ゾーンと取り違える。 これは、典型的なポートフォリオ管理上の過ちの片方である。次の波に乗れないことへの不安から、誰もがインキュベーション・ゾーンの事業に注目し、そのうちの1つが華々しく成功して状況を救うことを期待する。これは幻想だ。実際に成功する道筋には、はるかに大きな犠牲が必要であり、それを可能にできるのはトランスフォーメーション・ゾーンだけだ。
トランスフォーメーション・ゾーンを設けない。これはポートフォリオ管理上の過ちのもう一方である。複数の選択肢を維持する戦略は、必然的に複数の変革を同時に始めることにつながる。それぞれが上級幹部の監督下にあり、CEOから特別な優先権を与えられていない。その結果、資源獲得競争が起き、どの変革的取り組みにも成功に必要な優先順位が与えられなくなる。最終的には、意欲をそぐような、周縁化された取り組みが次々と生まれる。投資家に影響を与えるには小さすぎる一方、単に閉鎖して手を引くには大きすぎるものばかりだ。苦痛を伴う長い黄昏のような存続期間を経た後、通常は確立された事業部門のどれかに取り込まれ、レガシー製品の機能群へ徐々に溶け込んでいく。フロストがかつて書いたように、すべては「轟音ではなく、すすり泣きとともに」終わる。
実に悲しい状況だ。是正するには、次の3つの重要な手順を踏まなければならない。
これら4つのゾーンを互いに切り分けるガバナンスモデルを導入する。特に、パフォーマンス・ゾーンの手法や指標を、インキュベーション・ゾーンやトランスフォーメーション・ゾーンのガバナンスに持ち込んではならない。
各ゾーン単独でのベストプラクティスを確立し、実行する(他の3つとの連携方法も含む)。どの提供物や取り組みをどのゾーンで管理するかを明示し、それに伴って目標、目的、手法、指標、ガバナンスモデルを調整することも含まれる。
4つすべてのゾーンを並行して監督する、簡素な全社システムを重ねて設ける。実務はすべて各ゾーン内で行うが、年次計画と資源配分のプロセス、および四半期ごとの事業レビューは、各ゾーンを他と区別したまま、4つすべてを横断して管理する必要がある。
この3つの必須事項が、以下に続くゾーン・オフェンスのプレイブックを形作る。次の4章では、4つのゾーンそれぞれについて経営の枠組みを示し、ゴルフ雑誌の「ミスと修正」欄にならって、そのゾーンでよくある過ちと最善の対処法をいくつか取り上げる。つまり各章が、そのゾーンを運営するためのローカル・プレイブックとなる。その後、セールスフォースとマイクロソフトの事例を2つ紹介して締めくくる。そこでは、これらの原則と実践が現在試されている。あとは皆さん次第だ。
この記事は、いずれ書籍となる連載記事の第2回 です。印刷に回す前に読者のフィードバックを取り入れ、文章を改善したいと考えています。このプロジェクトの詳細を確認するか、最初からご覧ください。
本記事は、 LinkedInとの協力により公開されています。掲載は、世界経済フォーラムによる見解への賛同を意味するものではありません。
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著者:ジェフリー・ムーアは、著者、講演者、アドバイザー。
画像:東京のビジネス街で道路を横断する歩行者。ロイター/湯谷翔。




