一般に、ベビーブームとは出生率の持続的な上昇とその後の低下と見なされている。米国、英国、その他の先進工業経済国は、1900年以降、第二次世界大戦後に起きたもの一度しかこのようなベビーブームを経験していない。
さらに、多くの 現在発展途上にある経済国 （インド、パキスタン、タイなど）では、医療と衛生の改善により乳幼児および児童の死亡率が持続的に低下した結果、1950年以降ベビーブームを経験してきた。
では、こうしたベビーブームは経済にどのような影響を及ぼすのか。人口動態は、経済が拡大し、また縮小する時期を決定する役割を果たすのか。若年者が労働市場に加わるにつれて、所得は押し上げられるのか、それとも低下するのか。私は20年間にわたり、ベビーブームが賃金、失業、退職パターン、国内総生産（GDP）の成長に及ぼす影響を研究してきた。未解明の問いは残るものの、これまでに判明したことは以下のとおりである。
雇用へのマイナスの影響
ベビーブームの当初の影響は、個人所得に対して明らかにマイナスである。
ベビーブームは必然的に、さまざまな年齢コホートの相対的規模の変化、すなわち若年成人と高年成人の比率の上昇をもたらす。この現象は 経済学者リチャード・イースターリンによって初めて記述された。（統計学において、コホートとは特定の期間に特定の出来事を共に経験した対象者の集団を指す。）
これらの影響により、若年男性の所得は全盛期の労働者と比べて低下し、失業率は上昇し、労働力参加率は低下し、さらに 大卒者の賃金プレミアムの低下 が、これら若年労働者の間で生じる。
これは、若年労働者が高年労働者の代替としては一般に不十分であるため、若年層の供給増加が こうした雇用面での負の結果をもたらすからである。
1950年代には、米国の初任の若年男性は、父親の現在の所得と同等の所得を得ることができた。これは、1930年代の出生率の低さにより、当該年齢層の相対的規模が縮小していたためである。しかし1985年（ベビーブームのピークが労働力に参入したころ）までに、その相対所得は0.3にまで低下した。言い換えれば、初任の男性は父親の稼ぎの3分の1未満しか得ていなかった。
発展途上国では、こうした相対的なコホート規模の効果――若年男性の相対所得の低下と失業率の上昇――は、 増幅される 。その増幅の要因は、近代化の進展、とりわけ女性の教育水準の上昇の影響である。
さらに、米国では、ベビーブーマー世代が労働市場に大量に流入したため、本来なら退職前に「ブリッジジョブ」で働いていたはずの多くの高齢労働者が、早期退職を余儀なくされた。これにより、1980年代に 男性 と 女性 の平均退職年齢が低下した経緯が説明される。
この所得の、親世代および自身の物質的願望と比べた低下は、家族生活に数多くの影響を及ぼす。若者は悪化した見通しに対応しようと苦慮する中で、 婚姻の減少 または晩婚化、 出生率の低下 、そして 女性の労働力参加率の上昇 を招く。
ブームから不況へ……そして再びブームへ？
米国が1960年代と70年代に経験した相対所得の低下は、こうして、家族形成を遅らせる人々の間で後続の「ベビーバスト」を生じさせる。
これらのベビーブームは自己複製的である可能性があるという仮説が 立てられた 。すなわち、ブームの後半における出生率の低下が次のコホートの規模を小さくし、それによって労働市場環境が改善し、出生率が上昇して、次世代に「エコー・ブーム」が生じるというものである。
この理論は、そもそもベビーブームを生んだ要因に基づいていた。すなわち、1930年代に出生数が少なかったことにより若年成人と高年成人の比率が低下し、1950年代に好ましい労働市場環境が生まれたことである。
2000年代のエコー・ブームは若年成人の絶対数を増加させたが、戦後ベビーブームの終了以降、出生率は低水準でおおむね安定しているため、親世代に対する相対的規模は拡大しなかった。
しかし、これは、1950年代に若年成人が経験し、ベビーブームを引き起こした、大幅に改善された労働条件には必ずしも結びついていない。この現象の理由は、まだ説明されていない。
では、人口動態の変化は景気後退を引き起こし得るのか。
人口に占める若年成人の割合の変化が及ぼす影響を探る別の方法は、若年成人人口の相対的規模の時間的推移を見ることである。これらは経済に対して 大きな影響 を及ぼしているようである。
若年成人が高校や大学を卒業し、独立した世帯を構えると、住宅、家電製品、自動車、そして新たな大人としての生活を始めるのに伴うその他すべての商品への新たな需要が生まれる。こうした新規世帯は支出総額に占める割合こそ大きくないが、毎年の消費者支出総額の増加の大部分を占める。
では、この年齢層の増加が一定期間続いた後に、その傾向が反転したらどうなるか。さらなる堅調な成長を見込んでいた産業は、生産の縮小を余儀なくされ、それに伴い供給業者からの納入も削減するだろう。そして供給業者はさらに、その供給業者からの納入を削減し、経済全体に雪だるま式の効果を生じさせるだろう。
この見方は、以下のグラフが示す過去110年間の推移によって裏付けられている。
このグラフは、米国における若年成人比率の年間変化率の3年移動平均を追跡したものである。赤い縦線は景気後退の開始時点を示す。2020年以降のデータは予測値である。米国国勢調査局
グラフの曲線は、米国国勢調査局が示した米国人口に占める若年成人の割合の年間変化率の3年移動平均を表している。「若年成人」は、1950年以前は15～19歳、それ以降は20～24歳と定義されており、これは時代とともに変化する教育水準を考慮したものである。この曲線には景気後退の開始を示す縦線が重ねられており、それらは 全米経済研究所により 定義された景気後退の開始時点を示している。
縦線と曲線のピークとの間、そして曲線がマイナスに転じる地点との間には、非常に密接な対応関係が見られる。さらに、1937年から1958年にかけての深い谷間には、さらに4回の景気後退が含まれており、1910年から1920年の谷間にも2回あった（グラフには示されていない）。過去110年間において、曲線の特徴と対応しないように見える景気後退は、1920年、1926年、1960年のものだけである。
因果関係の方向――もしあるとすればの話だが――は、経済から人口動態へと向かうことはあり得ない。これらの若年者は、各景気後退の15年以上前に生まれているからである。さらに、景気後退による移住の影響を統制するため、年齢層には1年のラグが用いられている。つまり、労働市場の状況悪化により何人が米国を離れたかを考慮している。
2012年には、その年に若年層の割合が低下したにもかかわらず「二番底」の景気後退が起きなかったが、これは直近の景気後退後に実施された経済刺激策の結果である可能性がある。
今後の検討課題
もちろん、景気後退には他にも多くの要因が関連しているが、ここで 示された 経験的規則性の側面は、過去50年間の多くの国に見られる。特に、1980～82年、1992～94年、1996～98年、2007～2008年の国際金融危機に関して。
これは、人口動態がこれらの景気後退の唯一の原因であったということではなく、むしろ、他の多くの可能性のある要因を踏まえた上で、そうした出来事の時期に影響を与えたということである。例えば、直近の住宅バブルが崩壊した時期を決める役割を果たしたのか。その問いはまだ答えられていないが、さらなる研究によって明らかになるかもしれない。
本記事は、 The Conversationとの提携により掲載されたものである。掲載は、世界経済フォーラムによる見解の支持を意味するものではない。
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著者：ダイアン・J・マクノビッチ（Diane J. Macunovich）は、レッドランズ大学の経済学教授である。
画像：2009年7月12日、東京の通りを歩く人々。REUTERS/Stringer
