極端な暑さは、特に気候変動の影響を受けるリスクの高い国々で、子どもたちの健康、認知発達、教育成果をますます脅かしています。
インドネシアは、日々の気候レジリエンスを築くため、環境教育を社会インフラに組み込むことで対応しています。
若者主導の取り組みは、若者をガバナンスや地域活動に参加させることで、適応力を強化しています。
2024年は観測史上最も暑い年となった。極端な暑さは子どもたちの健康、教育、長期的なウェルビーイングを脅かしており、特にアジア太平洋地域でその影響が顕著です。同地域では、気候影響の「極めて高いリスク」に分類される33か国のいずれかに、推定10億人の子どもが暮らしています。
子どもたちは極端な暑さに対して特有の脆弱性を抱えています。成人とは異なり、子どもは生理学的により脆弱です。体がより早く熱を吸収し、発汗による体温調節の効率が低く、代謝率も高いため、脱水症、熱疲労、熱中症になりやすいのです。認知面と情緒面の発達も危険にさらされています。高温に長時間さらされると、学習、集中力、記憶力が損なわれ、学業達成や社会的交流に支障をきたすおそれがあります。
こうした状況のなか、気候影響のリスクが高い国であるインドネシアは、若者主導の気候レジリエンスの取り組みを育む場となっています。インドネシアは、子どもに関する気候関連リスクで163か国中46位に位置し、「高リスク」に分類されています。インドネシアでは、約1,500万人の子どもが熱波に直接さらされていると推定されています。この現実を受け、インドネシアは若者を気候変動に伴う脆弱性から守る社会インフラの整備を迫られています。
インドネシアの経験から、若者の気候変動への適応において、物理的なインフラだけでなく社会インフラも果たす役割が見えてきます。社会インフラは、地域の早期警戒システム、気候関連スキルの研修、若者の地域の意思決定への参加を支える拠点となります。
子どもの気候レジリエンスを支える社会インフラとしての学校
参加型の気候政策設計における先進的な取り組みをさらに推進するうえで、学校は、気候が変化するなかで若者のウェルビーイングを支える重要な社会インフラの拠点です。
Pendidikan Lingkungan Hidup（PLH）はその好例です。これはインドネシアの環境教育プログラムで、学校の生徒と教員が、校内の人工環境と自然環境を管理する力を高めることに重点を置いています。PLHにはさまざまな効果があり、極端な暑さの影響を和らげる効果もあります。
2024年12月、SMPN 23 Surabayaの教員たちは、Tunas Hijau Indonesiaとともに2日間のワークショップに参加し、担当するすべての教科にPLHを取り入れる方法を学びました。熱意と強い意志をもって授業計画を練り直し、気候や環境への意識を子どもたちの日々の学びに直接結びつけました。
PLHは、ユネスコのトビリシ宣言（1977年）の理念を受け継いでいます。環境課題を認識するだけでなく、それに取り組む意欲と能力を備えた社会を築くという理念です。実際には、若者が知識、スキル、価値観を身につけ、協力して今日の環境問題を解決し、将来新たな問題が生じるのを防げるよう支援することを意味します。
PLHは世界的な気候危機を日常生活と結びつけ、環境の大きな課題が自分たちの身近な場所でどのように現れるかを子どもたちに示します。学校は単なる教室を超え、教員と生徒が家族や地域全体に広がる解決策を考案する、レジリエンスの実践の場となります。
そのため、PLHは単なる教育にとどまりません。気候レジリエンスを支える社会インフラとして、次世代に必要な手段、自信、協働の精神を育み、より暑く不確実な未来に正面から立ち向かえるようにします。
熟議の場が果たす役割
インドネシアの若者が気候変動の影響を受けるという課題に取り組むもう一つの取り組みが、Youth Voice Now（YVN）Sikkaです。若者主導の気候行動の力強い例となっています。YVNは、若者がアクションリサーチを行い、政策変更を提言し、植樹や気候への意識を高めるキャンペーンなどの解決策について地方政府と連携できるよう支援します。若者評議会を通じて政策協議に直接参加し、若者諮問機関にも任命されており、ガバナンスへの若者の参画を強めています。
若者が、次のような正式な計画策定プロセスにMusrenbang （村レベルのステークホルダー協議会）参加することで、極端な暑さなどの気候の脅威に対処する政策に若者の視点が反映されます。その功績が認められ、YVNは1,000本の植樹とシッカ県での気候行動の推進により、カルパタル環境賞を受賞しました。このような熟議の場は、極端な暑さへの適応を支える社会インフラの推進において、若者のネットワークが果たす役割を示しています。
世代間の公平性に向けた教訓と示唆
教訓は、若者が社会インフラの設計と活用に関われるよう力を与えることが、世代を超えて気候レジリエンスを築くうえで欠かせないということです。
インドネシアの経験は、学校が授業を行う場所にとどまらず、気候レジリエンスを支える基盤であることを示しています。学校は、ますます暑くなる世界を生き抜くために若者が必要とするスキル、連帯、リーダーシップを育みます。Pendidikan Lingkungan HidupやYVN Sikkaのような若者主導の運動は、若者が真のパートナーとして信頼されるとき、気候リスクに適応するだけでなく、自らの未来を形づくる制度そのものにも貢献できることを示しています。
学校を社会インフラとして捉えることで、教育は気候変動に対する最前線の防衛として位置づけ直されます。健康を守り、ウェルビーイングを支え、若者がガバナンスに参加できるようにする防衛です。これは次世代を将来の課題に備えさせるだけではありません。世代間の公平性を今実現し、インドネシアやアジア太平洋地域全体の子どもたちが、気候の極端化する時代をただ耐え忍ぶのではなく、力強く生きられるようにすることです。
