十分なコンピューター・スキルを持たない成人は、就職できる可能性が低い。OECDによる成人スキルの最新調査PIAACは、コンピューターを使った経験がない成人や、テクノロジーが豊かな環境で問題を解決する際に基本的なICT課題をこなせない成人は、失業中または労働市場から退出している割合が高いことを示している。
参加したOECD諸国全体の平均では、コンピューター・スキルが不足していると回答した成人のうち就業していたのはわずか52.5%だったのに対し、コンピューターで問題を解決するための少なくとも基礎レベルの熟達度を身につけている人では72.7%だった。実際、スキルの水準が上がるにつれて就業率も上昇する。コンピューターを使ってより複雑な課題を解決できる、最も高い熟達度の人々では、就業率は78.2%に上昇する。
こうした事実を踏まえ、学校は、生徒が急速に変化する経済に十分参加できるよう、コンピューター・スキルを身につけさせるべきだ。効果的に実現するにはどうすればよいのか、また学校はどのようなコンピューター・スキルに重点を置くべきなのかという問いは残る。コンピューターはさまざまな形で私たちの生活を変えてきた。学校や教育全般もまた変えるべきだ。しかし、こうした期待は必ずしも実現しておらず、明確に定義されていないことも多い。
10年から20年ほど前、コンピューターやインターネットを基盤とするツールは、世界中の教育制度を改善するだろうと広く信じられていた。実際に何が有効かを示す証拠が乏しいにもかかわらず、各国政府は学校や生徒にコンピューターとインターネット接続を提供するため、多額の資金を投じた。現在、先進国の大半の学校には、少なくとも基本的なICTインフラが整っている。
しかし、学校へのコンピューター導入は新たな機会と課題の両方をもたらし、コンピューターの利用が生徒の成果に及ぼす肯定的な効果について、決定的な証拠を見つけるのは難しい。生徒や学校にICTインフラがさらに必要なのか、またそれが実際に教育や学習とどう関係するのかという問いは残されている。
基本的なコンピューター・スキルは、多くの場合、学校が関与しなくても生徒が身につけている。PISA調査の証拠によると、家庭でのコンピューター利用は通常、生徒のコンピューター・スキルの水準と正の相関がある。しかし、学校でコンピューターを使うことで生徒が恩恵を受けるという証拠はない。学校でのコンピューター利用と生徒の成績に相関がないことは、際立った事実だ。国によっては負の相関さえ見られ、教室でコンピューターを使う時間が長いほど、生徒の成績は低い。
OECD諸国のいずれにおいても、学校でのコンピューター利用が明らかに優れた生徒の成績と結びついてはいない。明確な目的なしにコンピューターやその他のICT機器を使うと、実際には生徒の注意をそらし、学習成果を損なう可能性がある。もう一つの誤解は、インターネット上ですぐに情報を得られるため、コンピューターがあれば知識は不要になるという考えだ。しかし、スキルを効率よく活用するには、基本的な事実に関する知識が前提となる。したがって、知識不足は依然として多くの生徒にとって大きな障害である。
先進国ではほぼすべての学校にコンピューター室があり、インターネットに接続できるため、各国政府はもはや機器の提供に重点を置くべきではない。上記の結果は、生徒が家庭で基本的なコンピューター知識を身につける一方、学校はそれを発展させられていないことを示唆している。学校の役割はむしろ、学習と個人の成長を促す、より高度な方法でコンピューターやインターネットを使う方法を生徒に教えることだ。
基本的なICTスキルを身につけることは必要だが、それだけでは経済に参加するにも、数多くの職に就くにも十分ではない。したがって、重要性が高まっている課題は、生徒により高度なコンピューター・スキル、あるいはコンピューターをより創造的に使う方法を教えることだ。たとえば、生徒はコーディングの授業や簡単な機械の組み立てを通じて、コンピューターの仕組みを学ぶことができる。英国ではこの考えが認識され、最近、早ければ5歳児からカリキュラムにコーディング授業が導入された。
教育におけるコンピューターの有用性には、さらに微妙な側面もある。たとえば、読解力の男女差はすべての国に存在する。PIRLSとPISAの結果によると、10歳時と15歳時の読解力では、男子の成績は女子を下回る。しかし多くの国では、テストをコンピューター上で実施し、インターネット上の情報に似た内容の読解力を評価すると、この差は大幅に縮まる。男子が意欲を持って読書し、より長い文章を読むよう促す形でコンピューターを使える環境をつくることは、読解力を高める方法となり得る。
同時に、女子は数学や科学の場合と同様に、コンピューターに不安を感じることがある。この場合の政策課題は、たとえば、一部の国で見られる「男子は数学やコンピューター、女子は人文系」という一般的な固定観念に立ち向かうことや、内容とデザインの面で女子にとってより魅力的な教育用コンピューター・ツールやインターネット・ツールの開発を促進することなどを通じて、このジェンダー不均衡を変えることだ。この可能性は依然として広く認識されていない。主な理由は、多くの国で教育政策がジェンダーを個別の課題として扱わず、こうした機会を生かせない一律の解決策に重点を置いていることにある。
将来の雇用の見通しにとってコンピューター・スキルがいかに重要かを踏まえ、学校はその教え方を見直す必要がある。学校にコンピューターを置くだけでも、子どもたちに使い方を教えるだけでも不十分だ。学校は、基本的な事実を探したりソーシャル・ネットワーキングをしたりする以上に、より創造的に、より複雑な課題にコンピューターを活用する方法を生徒に示すべきである。教師は、生徒が家庭で身につけてきたスキルをどう生かすか、またICTツールをより高度に使えるようどう導くかを学ぶ必要がある。デジタル革命の恩恵を十分に得るには、教え方と学び方を変えなければならない。
この記事は当初、 世界銀行のJobs Blogに掲載された。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味しない。
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著者：マチェイ・ヤクボフスキは、これらの分野で国際的および国内の経験を持つ政策立案者、アドバイザー、研究者である。
画像：オフィスでコンピューターのマウスを使う女性の写真。ロイター／キャサリン・ベンソン。
