中国の「ブラック・マンデー」の余波は、今も世界中に広がり続けている。しかし、事態はどれほど深刻なのか。今回の状況をアジア通貨危機（1997年）に例える声もあれば、リーマン・ブラザーズの破綻（2008年）を引き金としたクレジット・クランチの再来を懸念する声もある。『エコノミスト』誌は、過去1世紀の株式市場の歴史を分析し、どの暴落が中国の 株価急落に最も似ているかを検証した。
1. ウォール街大暴落、1929年
「狂騒の20年代」の好景気は、1929年10月28日（月曜日）に劇的な終わりを迎えた。この日、ダウ平均株価はほぼ13%下落した。翌日、 「暗黒の火曜日」と呼ばれる日には、市場はほぼ12%下落した。これは米国史上最も壊滅的な株式市場の暴落の一つとされ、大恐慌とも関連づけられてきた。しかし、近年の研究では、この大暴落が1930年代のデフレと失業の原因であったという見方には疑問が投げかけられている。
2. 石油危機、1973年
1973年10月19日、 ヨム・キプール 戦争の最中、アラブ石油輸出国機構（OPEC）は、 米国に対する石油禁輸措置を発動した。その後の生産削減により、原油価格は1バレル2.90ドルから1974年1月には11.65ドルへとほぼ4倍に跳ね上がり、世界的な経済危機を引き起こした。禁輸措置が続いたのはわずか4か月だった。
3. ブラック・マンデー、1987年
1987年のブラック・マンデーは、 最初の現代的な世界的金融危機とみなされている。ダウ・ジョーンズ工業株価平均（DJIA）は、1回の取引セッションで22.6%下落した。これは史上最大の一日の株価下落率である。 今回の暴落の考えられる原因 としては、プログラム売買、過大評価、流動性の欠如が挙げられる。
4. アジア通貨危機、1997年
アジア通貨危機は「アジアの奇跡」の終焉を告げるものだった。1997年7月までは、この地域には巨額の資本流入、非常に速い成長率、そして資産価格の上昇があった。危機の引き金となったのは、米国経済の減速を受けた米国金利の引き下げである。最初に打撃を受けたのはタイだったが、危機は東南アジア全域に広がった。伝染を抑え、世界経済への波及を遮断するため、インドネシア、タイ、韓国はIMF主導の金融支援を受けた。
5. ドットコム・バブル崩壊、2001年
NASDAQ総合指数は2000年3月に高値をつけ、その後の2年間で、米国のインターネット関連株のバブルが崩壊する過程で78%下落した。この暴落は ドットコム・バブル崩壊後の2001年の景気後退を招き、連邦準備制度は状況を抑えるために金利の引き下げを余儀なくされた。この結果、何千人もの技術関連の専門職が職を失い、投資していた場合には人生の蓄えの大部分を失うことにもなった。
6. 金融危機、2008年
一部には、中国の「ブラック・マンデー」は 世界で次に最大規模の金融危機の始まりかもしれない との見方があり、これを大恐慌以来最も危険な危機の一つとされる2008年の世界金融危機と比較する声もある。危機は2007年、米国の住宅価格が極めて高い水準から下落に転じたことで始まった。米国の住宅を基にした複雑な金融商品は米国の銀行に損害をもたらし、その後リーマン・ブラザーズの破綻を経て、海外の金融市場にも波及した。世界中で株価が急落し、2008年にはダウ・ジョーンズ工業株価平均が33.8%下落した。年末までには、深刻な景気後退がほぼ世界中に影響を及ぼしていた。
株価の下落を論じる際には、一定期間の後に株価が急騰する傾向があるという点を忘れてはならない。また、株式市場の急激な売り崩れが、必ずしも成長の鈍化を意味するわけではない。
執筆者：José Santiago、世界経済フォーラム パブリック・エンゲージメント担当シニア・アソシエイト
写真：中国杭州の証券会社で電子掲示板の株価情報を確認する投資家 REUTERS/Stringer
