教室にコンピューターを増やすことが教育制度の成功の将来を左右するのか、それとも清潔な水と衛生設備をより多く整えることなのか。
これは、メキシコのリビエラ・マヤに集まった各界のリーダーたちが 世界経済フォーラム・ラテンアメリカ会議で直面した問いの一つであり、地域全体の教育の質とアクセスという課題に取り組むうえで、簡単な答えはない。
それでも、この課題に取り組むことでもたらされる恩恵は、変革を促すものだ。
低所得国のすべての生徒が基礎的な読解力を身につけて卒業すれば、1億7,100万人が貧困から抜け出せる可能性があり、これは世界の貧困を12%削減するのに相当する。
過去20年間、教育の重要性をますます正確に数値化できるようになったことで、社会的・経済的発展における就学の重要な役割が明らかになった。
知識と技術的能力――良質な教育がもたらすもの――は、より高い所得と生産性の向上につながり、国家の成長に不可欠である。
学校教育はまた、犯罪行為を大幅に 減少させ、より十分な情報に基づく市民参加を促し、金銭では測れない多様な社会的恩恵への道を開く。
おそらく最も重要なのは、 最近の研究 が米国で示したように、失業を含む社会的・経済的な成果の不平等は、教育達成度を考慮に入れると大幅に縮小するという点だ。
この知見を踏まえ、ラテンアメリカはすべての市民のために「包摂的かつ公平で質の高い教育」と技能開発を追求し、あらゆる手を尽くさなければならない。これは国連が提案する 持続可能な開発目標の要であり、今年、 世界経済フォーラム が特定した、拡大する不平等の傾向を逆転させることと並ぶ大きな課題である。
2002年から2013年の間にラテンアメリカでは6,000万人が貧困から抜け出した一方、教育に関する統計は懸念すべき状況にある。
ラテンアメリカ・カリブ海地域で学校に通っていない子どもの数は、2000年から2012年にかけて、360万人から380万人へとわずかに増加した。
米州開発銀行によると、地域全体で中等教育課程を修了する生徒はわずか40%であり、修了した生徒でさえ、初等・中等段階の成績は世界各地の同年代の生徒に後れを取っている。読解力、数学的リテラシー、科学的リテラシーを評価する OECDの「国際学習到達度調査(PISA)」ランキングでは、参加したラテンアメリカの8か国は、中所得国の中で下位に位置した。
さらに、現在の教育制度の対応力と21世紀の労働市場で求められるスキルセットとの隔たりなど、さらなる格差にも対処しなければならない。また、南米の労働者と先進国との間には、生産性の顕著な不均衡がある。
中退率を下げ、教育への普遍的なアクセスを確保し、教育の質を高めるには、広範な変革が必要であることは明らかだ。しかし、必要な改革を支える手段を見つけるのは容易ではない。高成長の10年間に、大陸の貧困率は42%から26%に低下したものの、IMFはラテンアメリカを世界の経済成長予測で最下位に位置づけ、社会的進歩に向けた大きな前進を危うくしている。
経済成長が鈍化するなかで教育制度を強化するには、ラテンアメリカの指導者たちは改革にあたり二つの原則を採用しなければならない。
第一に、予算が逼迫する状況では、公共部門、民間部門、NGOの新たな連携が必要だ。地域社会を教育プロジェクトに参加させ、持続可能なプロジェクトを地域主体で進められるようにする革新的なパートナーシップは、成功の可能性を高める。
第二に、教育改革では、貧困、ジェンダー平等、安全の欠如、水と衛生へのアクセスなど、識字能力や教育達成を妨げる根本的な社会的・インフラ上の障壁に対処しなければならない。カリキュラム改革が公衆衛生のベストプラクティスにも等しく配慮しなければ、その効果は限定的となる。
例えば、純粋に技術に頼るアプローチは、限られた成果しか上げていない。
専門家は、ペルーの児童を対象とした「子ども一人に一台のノートパソコン」プロジェクトについて、「読解と数学のテストの点数に効果はなく、入学や出席率の改善も、宿題に費やす時間や学習意欲の変化もなかった」と評価した。
大規模公開オンライン講座 (MOOC)は、世界有数の大学が提供する教育コンテンツへのオープンアクセスを可能にする手段の一つであり、教育へのアクセスを広げる可能性が支持されている。
主に米国で設計されたものだが、利用者の3分の2は海外からであり、ブラジルとメキシコはMOOC利用者数の上位10か国に入っている。
しかし、 メキシコ大学 の最近の調査によると、MOOCはまだ各国のカリキュラムと連携しておらず、主に英語で提供され、質にもばらつきがあり、主な受講者はすでに大学教育を受けた人々である。
それでも、サンパウロ大学(USP)、メキシコ国立自治大学、モンテレイ工科大学など、ラテンアメリカを代表する教育機関は、スペイン語話者向けのオンライン講座を拡充する機会を捉えている。
ロータリーのグアテマラにおける水・衛生・衛生習慣改善プロジェクトは、貧困、地域社会と経済発展、教育と識字能力の間にある重要なつながりを認識した一つのモデルを示している。
ロータリークラブはグアテマラ市郊外の公立小学校9校を支援し、新しい給水管の敷設、飲料水の水質改善、水洗トイレと手洗い場の設置による衛生環境の改善を行ってきた。これに加え、生徒、教師、学校運営者を対象とした包括的な衛生研修と、行動変容を促す基礎教育・識字教育の要素も取り入れている。これは、子どもたちの健康と学業成績の向上とともに、出席率を改善する効果的な方法であることが実証されている。新たな試験プログラムでは、2016年1月にこの方法をベリーズ、ホンジュラス、ケニア、インドへ拡大する。
もう一つの グアテマラの取り組み は、公衆衛生の重視とテクノロジーの教育的可能性を結びつけている。教育協同組合とのパートナーシップのもと、このプログラムは持続可能な貸与制度を通じて教科書をグアテマラの教室に届け、中等・高等学校に質の高いカリキュラムを備えたコンピューター室を新設し、教師に読解・作文指導法の研修を行う。
質の高い現代教育を広く公平に行き渡らせ、すべての人が参加できるようにする恩恵を得るには、ラテンアメリカは、次世代のため、人々の繁栄のため、そして経済の活力のために、包括的かつ戦略的なアプローチを採用しなければならない。
本記事の掲載は、世界経済フォーラムによる見解への賛同を意味するものではありません。
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著者:ジョン・ヒューコは、人道支援団体ロータリー・インターナショナルの事務総長。
画像:リオデジャネイロで初めて「平和化」されたファベーラ、モーホ・サンタ・マルタで壁画のそばを歩く子どもたち。REUTERS/Ueslei Marcelino。




