糖尿病、がん、肥満、心血管疾患など、今日の公衆衛生上の多くの課題は、社会的不平等と強く結び付いています。世界各地の文献は、 示しています 。所得、雇用、教育、急性期医療や予防医療へのアクセスの格差が、恵まれない人々の健康状態を悪化させることを。不平等が回避可能であり、たとえば資源の不公正な配分に基づいている場合、それは健康の不公正の問題となります。
つまり、公衆衛生の専門家は、健康の不公正を緩和するため、どこで成長し、暮らし、働くかといった、人々が生まれながらに置かれた条件に、集団レベルで取り組まなければなりません。世界保健機関（WHO）は、こうした条件が「世界、国、地域の各レベルにおける資金、権力、資源の分配によって形作られる」と 指摘しています 。
実践に生かされる研究
研究者たちは、健康の不公正を縮小するプログラムを実施し、その効果を測定する方法に、ますます注目しています。これはWHOが健康の不公正研究の「第3の波」と呼ぶものの目標です。健康の不公正を理解するには、まずそれが何であるかを知る必要があります。世界各地で公衆衛生機関は健康格差の傾向を監視し、どの格差が公正性に関わる問題なのかを理解する土台を提供するとともに、地域社会全体の健康を改善する政策的アプローチの根拠を作り出しています。
米国疾病予防管理センター（CDC）は、公衆衛生データと国勢調査データを統合し、毎年、健康格差に関する報告書を公表しています。毎年の調査で、多くの社会的決定要因が健康状態の悪化と関連しており、それゆえ公正性に関わる問題であることが明らかになっています。
人種も要因の一つです。 2013年のCDC報告書 は、健康の社会的決定要因に関連する多くの好ましくない健康結果が、人種とも関連していたことを示しています。たとえば、脳卒中や冠動脈性心疾患による死亡、薬物が原因の死亡、HIV発生率は、それぞれ非ヒスパニック系黒人、アメリカン・インディアン／アラスカ先住民、非アジア系の人種・民族的マイノリティで、白人より高い傾向にありました。しかし、こうした不公正の縮小に役立つ確実な解決策は、まだありません。
英国では、健康格差データが、イングランド公衆衛生庁の「公衆衛生プロファイル」というツールに統合されています。この対話型ツールでは、地域別データの複数の情報源を閲覧でき、ホームレス状態、失業、地域の困窮度といった社会的決定要因を、さまざまな好ましくない健康結果と関連付けられます。こうしたデータの活用を通じて、英国保健省は2015年に向けて、心血管疾患、がん、乳児死亡率における格差の縮小に取り組むという 目標を掲げました 。
この情報をどう活用するのか？
このデータを収集することは重要ですが、どう活用すればよいのでしょうか。数十年にわたる分野横断的な公衆衛生研究と実践から、「すべての政策に健康を（HiaP）」という政策立案アプローチが生まれました。これは、都市設計や交通など、健康の社会的決定要因を形作る構造的要素を対象とする戦略です。
HiaPは、政府のあらゆる部門の政策立案者に対し、一見すると健康とは無関係な政策が健康に及ぼす影響を考慮するよう促します。都市設計は、アクティブな移動手段、大気の質、健康的な食品の入手可能性に直ちに影響を及ぼしうる政策対象の好例です。こう考えてみてください。歩きやすい都市や公共交通機関の充実した都市なら、人々はより多く歩き、車の利用を減らすかもしれません。健康的な食事の選択肢が増えれば、人々はより健康的な食品を選ぶようになるかもしれません。ほかにも同様のことが考えられます。
世界の 16カ国または地方自治体 がHiaPを導入しており、フィンランド、タイ、イングランド、ニュージーランドなどが含まれます。
HiaPは機能するのか？フィンランドを見てみましょう
HiaPの実践例としてよく知られているのは、1970年代にフィンランドがHiaPによって達成した、心疾患の劇的な減少です。当時は喫煙が一般的で、食生活は肉や脂肪が多く、野菜が少ないものでした。さらに運動不足の生活習慣が重なり、フィンランドは心血管疾患による 世界で最も高い死亡率 を記録していました。
フィンランド東部の北カレリア地方は、地域全体で心疾患を減らすプロジェクトの対象となりました。北カレリア・プロジェクトは、カレリアの食品業界、学校、保健、メディア、市民が関わる連携を促進しました。このプロジェクトでは、一般向けの啓発キャンペーン、労働者向けの健康増進研修、健康的な食品選択の奨励、地域センターでの予防プログラムが行われ、心疾患に関連するリスク要因や行動を 対象としました 。
この取り組みは、65歳未満の冠動脈性心疾患による死亡を毎年 減少させる のに役立ってきました。1995年までに、プログラム実施前の時期と比べ、男性の冠動脈性心疾患は73％減少し、その後も年8％の割合で減少し続けています。
米国の都市や州でも、地域社会全体の健康を改善するため、HiaPを導入し始めています。カリフォルニア州の すべての政策に健康をタスクフォース には、交通、健康的な食品、健康的な環境に関する共通目標の策定に取り組む、州の22の異なる機関の代表者が参加しています。サンフランシスコ市とボルティモア市、そして オハイオ州 にも、交通、開発、雇用を健康プログラムに含む HiaPの取り組み があります。
南オーストラリア州の HiaPモデル は、世界でも最も確立されたものの一つです。その モデル は、すべての閣議決定に健康の視点を取り入れ、各分野の人々が政策の健康影響を分析する方法を示しています。
研究者らは、南オーストラリア州の政策立案者が社会政策の健康への影響をより意識するようになり、政府内の分野横断的な連携が強まったことを 明らかにしました 。プログラムはまだ始まったばかりであり、政策に基づく大規模な介入は、特に慢性疾患を対象とする場合、成果が現れるまでに何年もかかる傾向があります。
公衆衛生は、確かな公衆衛生研究を通じて長期的な解決策を探り続け、分野を越えて健康重視の政策を促すことで、より公正で健康的な社会の実現を主導できます。
この記事は、 The Conversationとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者：Thilina Bandaraは、サスカチュワン大学の人口健康科学博士課程の学生です。
画像：非政府組織（NGO）が主催するキャンプで、ヒンドゥー教の巡礼者たちが眼科検診を待つ。2014年1月11日、コルカタにて。巡礼者たちは、「マカル・サンクランティ」の一日祭に参加するため、サガル島への毎年恒例の旅に出発するところ。REUTERS。
