ようやく「開発への適応」を読み終えた。これはODIによる、理論と実践を54ページにまとめた最新の統合報告書で、「開発の進め方を変える」というアプローチを支えるものだ。とてもよくできている。優れた文献レビューに、数多くの事例研究と示唆に富む洞察が盛り込まれており、じっくり読む価値がある。意外にも、私の目を引いたのは成果とモニタリングに関する部分だった（以下参照）。
出発点となるのは、「変化はほとんどの場合、国内の力によって動かされ、しばしば漸進的に起こる。特にエリート層において、利害の捉え方がわずかに変わることがそのきっかけとなる」（4ページ）という考え方だ。
ODIは、「国内の改革推進者とその支援者にとって最善のアプローチは、次の3つの要素を組み合わせることだ」と論じている。
• 課題を起点とし、政治状況を踏まえて取り組むこと。これは自明に思えるかもしれないが、実際にはほとんど行われていない。このアプローチでは、問題を突き止め、既製の解決策を避け、考えられる対処法を確かな方法で評価する。診断が深刻な根本課題の発見にとどまることがあまりにも多い。その課題は、しばしば地域の政治のあり方に関係している。たとえば、マラウイとタンザニアにおける医薬品の欠品や、ネパールの保健人材に関する調査は、権力、インセンティブ、制度がいかにして慢性的な供給不足を招くかを明らかにしている。こうした問題に対する実行可能な解決策を見いだすのは難しく、その試みはしばしば的外れな点に焦点を当ててしまう。やり方を変えるには、何が政治的に実現可能かを理解し、サービス提供の具体的な課題について、しばしば困難を乗り越えながら前進する賢明な方法を見つける必要がある。
• 適応力と起業家精神を持つこと。開発の取り組みの多くは、問題を特定しても実行可能な解決策を生み出す方法を持たないために失敗する。開発課題は一般に複雑で、変化の過程は非常に不確実であるため、実行、失敗、適応、学習を繰り返し、（最終的に）より良い成果を得る循環を認めることが不可欠だ。そのためには、当初の仮説を検証し、検証結果に応じて変更できる強固なフィードバックの仕組みが必要となる。国際開発における最大級の成功例のいくつか――韓国の産業政策もその一例にすぎない――は、リスクを取り、失敗から学ぶ姿勢の結果である。
• 地域の実情を反映し、地域が主導する変化を支援すること。変化を最もよく主導できるのは、課題に近く、その解決に最も大きな利害を持つ人々である。中央政府や地方政府の職員、市民社会組織、民間部門の団体、あるいは地域コミュニティがこれに当たる。開発分野では「オーナーシップ」や「参加」が繰り返し掲げられてきたが、課題に影響を及ぼし解決策を見いだす力を持つ個人や集団が真に主導する変化には、ほとんど結びついてこなかった」（4～5ページ）。
国内の変革を担う人々については以上だが、ODIの賃金を支払う援助機関はどうだろうか。
「ドナーは改革の過程が課題起点かつ適応型のアプローチを採用するよう支援できる。しかし、効果を上げるには、管理者ではなく、地域主導の変化の過程を促進し、仲介する役割を果たさなければならない。これは援助機関の働き方に大きな変化を求める。そして、最上層――閣僚やその他の政治家――から新たな指針が示されなければ、機関は変わらない。政治家は有権者や納税者の認識と利害に応じて動く。そこで私たちは、援助のあり方と、公共政策をめぐる議論における援助の扱い方について、大幅な変更を提案する。
• 政治的に賢明で地域主導の開発を支援すること：援助は、課題起点で適応型かつ地域主導の取り組みを、より積極的に支えるべきだ。こうした取り組みには、その目的に合った資金その他の支援が必要となる。
• 支出総額ではなく、援助の仕組みに議論の焦点を明確に移すこと。貧困国に利益をもたらす支出を増やせる分野は数多くあるが、援助支出目標をめぐる現在の議論は、資金が効果的に使われるかどうかよりも、ドナー国に支払い能力があるかどうかに偏りすぎている。いくら支出するかより、援助がどのように機能するかを見ることのほうが重要だ。
• 開発と援助について、国民と新たに、より率直な対話を行うこと。最近の証拠によれば、ドナー国の一般市民は、単純な「同情に訴える」呼びかけに苛立ちを覚えることが多い。開発がどのように実現するのか、なぜしばしば難しいのか、そして真に持続的な開発を援助がどうすれば最もよく支援できるのかについて、率直に話し合うことを歓迎する人は多い。こうした議論を支援する取り組みを拡大すべきだ」（6ページ）。
そして、私にとって興味深く新鮮だったのが、成果とモニタリングに関する次の節だ。
「やり方を変えることは、実際には2つの点で、より成果志向であるべきだ。第一に、妥当な期間内（期間は目的によって異なる）に、プログラムは開発上の前向きな成果に貢献したと説得力をもって主張できなければならず、そうでなければ支援されるべきではない。第二に、中間的な変化の過程について、経験を蓄積し記録するための取り組みを大幅に強化すべきだ。
この種のプロセス指標には、次のようなものが考えられる。
• 課題が地域でどれほど重要性や関連性を持つか、また、その過程が地域のリーダーシップと能力を優先しているかを測る指標。課題の選定、設計、実施に利用者や地域のネットワーク、組織がどの程度関与しているかについて簡単な質問をしたり、認識調査や調査データを用いて、その状況が時間とともにどう変化するかを追跡したりできる。
• 文脈への適応を示す証拠。これは、国内の地域ごとの差異、地域の（公式・非公式の）制度、ネットワークの強さ、権力関係などを考慮することを意味する。地域の政治経済とその力学について、入手可能な最良の知見を活用した証拠などが考えられる。
• 実践を通じた学習の証拠。これは、フィードバックの仕組みや過去の経験に関する証拠の活用、現場の状況変化への適応を測るものとなる。
• イノベーションと起業家的な行動を測る指標。ここでは、イノベーションの過程と影響をモニタリング・測定しようとする最近の試みが参考になるかもしれない。また、取り組みが一連の「小さな賭け」に基づいているか、つまり活動全体にリスクを分散させているかを評価し、異なるアプローチの有効性を検証・測定する方法を明示しているかを確かめることもできる」（42ページ）。
国家の能力を測ることについては、「ガバナンス指標の焦点を、特定の制度形態の採用ではなく、主要な機能の遂行状況を捉える国家能力の指標へと移す必要がある。例として、出生時にすべての子どもを登録する能力や、交通事故による死亡者を減らす能力が挙げられる。いずれも、さまざまな開発課題に応用できる種類の国家能力を必要とする。しかし、成果の改善につながると示せる実践的な手順を特定し、測定するための、より優れたアプローチも広く必要とされている」（42ページ）。
総じて、「開発の進め方を変える」運動を支える証拠と分析の蓄積に、大いに役立つ貢献だ。ただし、以前からの不満に関連して、ひとつだけ手厳しい指摘をさせてほしい。 DDDの取り組みの多くがジェンダーを見落としている点だ。54ページの報告書で「ジェンダー」という言葉は一度（脚注で）しか登場せず、「女性」は5回登場する。ある意味では、やり方を変えるどころか、相変わらず同じことの繰り返しだ。
もちろん、ODIらしくインフォグラフィックなども添えられており、フィリピンの事例研究（土地権改革）を扱った10分の動画もある。
この記事は当初、 世界銀行のPeople, Spaces, Deliberationブログに掲載された。
本記事の掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者：ダンカン・グリーン博士は、オックスファムGBの研究部門長であり、開発研究所の客員研究員です。
画像：リオデジャネイロのトゥラーノ・スラムの眺め。REUTERS/Sergio Moraes
