2008年の世界金融危機の勃発から5年あまり、年末の総括記事を書くことにはどこか気の滅入る面がある。確かに、我々は大恐慌IIを回避したが、その代償として先進国の多くの市民の所得がほとんど増えない「大停滞」に突入した。2014年も同様の状況が続くと予想される。
米国では、中央値の所得が依然として執拗な減少を続けている。男性労働者の所得は、40年以上前の水準を下回るまでに落ち込んだ。欧州の二番底の景気後退は2013年に終わったが、その後に回復が続いたと責任を持って主張できる者はいない。スペインとギリシャでは若者の50％以上が依然として失業している。 国際通貨基金（IMF）によれば、スペインの失業率は今後も長年にわたり25％を上回る見通しである。
欧州にとって真の危険は、慢心が広がることである。昨年一年間で、ユーロ圏における重要な制度改革のペースが鈍化していくのが感じられた。例えば、通貨同盟には真の銀行同盟が必要である。それには共通の監督だけでなく、共通の預金保険と共通の破綻処理メカニズム、さらにユーロ債、あるいは債務を共同化するための何らかの類似の手段も含まれる。ユーロ圏は、一年前と比べてこれら二つのいずれの措置の実施にも大きく近づいてはいない。
また、欧州の二番底の景気後退を招いた緊縮政策への新たなコミットメントも感じられた。欧州の景気停滞の継続だけでも十分に深刻だが、来年とは言わないまでも、近い将来に別のユーロ圏の国で再び危機が起きるリスクも依然として大きい。
米国の状況もわずかにましな程度である。経済格差の拡大、すなわち他のどの先進国よりも不平等が大きいことに加え、深刻な政治的分極化を伴っている。政府機関の閉鎖を強行し、債務不履行の瀬戸際まで国を追い込んだ共和党の狂信者たちが、同じことを繰り返すのを思いとどまることを願うばかりである。
しかし、たとえそうなったとしても、次の緊縮政策の局面によって生じるであろう景気収縮（2013年にはすでにGDP成長率を1～2ポイント押し下げた）により、成長は依然として低調にとどまり、新たに労働市場に参入する人々に雇用を生み出すのがやっとの水準にとどまるだろう。ダイナミックな租税回避型のシリコンバレーや活況のある炭化水素部門があっても、緊縮政策の重荷を相殺するには不十分である。
したがって、連邦準備制度による長期資産の買い入れ（いわゆる量的緩和、すなわちQE）の縮小はあり得るものの、最低水準にある金利からの転換は、早くとも2015年まで見込まれていない。
今すぐ低金利を終わらせるのは賢明ではないだろう。もっとも、QEは米国経済にわずかな恩恵しかもたらしていない可能性が高く、海外のリスクを高めた可能性もある。2013年前半に量的緩和の縮小が議論された際に世界の金融市場に生じた動揺は、世界経済の相互依存の大きさを浮き彫りにした。
QEの導入が通貨の増価を招いたのと同様に、その最終的な終了の発表は通貨の下落を引き起こした。朗報としては、主要な新興国の大半が多額の外貨準備を積み上げており、ショックに耐えられるほど経済が十分に強固であったことが挙げられる。
それでも、新興経済国の成長鈍化は残念なものであった。特に、2014年も鈍化が続く見込みであることを考えるとなおさらである。各国にはそれぞれ固有の事情がある。例えばインドの景気後退は、ニューデリーの政治的問題と物価安定を懸念する中央銀行に起因すると考えられている（ただし、利上げがインドのインフレの基調をなしている玉ねぎやその他の品目の価格にどれほど効くかについては、ほとんど根拠がないにもかかわらず）。
ブラジルでの社会不安は、過去10年間に貧困と不平等の削減で目覚ましい進展があったものの、広く共有される繁栄を実現するにはなお多くの課題があることを明らかにした。同時に、抗議の波は、拡大する中間層の政治的影響力が増していることを示した。
中国の成長減速は商品価格に大きな影響を与え、ひいては世界中の商品輸出国にも影響を及ぼした。しかし、中国の減速は適切な視点で捉える必要がある。中国の低めの成長率でさえ世界の他の国々が羨むものであり、より持続可能な成長へと向かう動きは、たとえ水準が多少低くなったとしても、長期的には中国と世界の双方にとって有益となるだろう。
過去の年と同様に、2013年に世界経済を悩ませていた根本的な問題は、世界全体の総需要の不足のままであった。もちろん、これは実際のニーズが存在しないことを意味するわけではない。例えば、インフラ整備や、より広く言えば、気候変動の課題に対応するための各国経済の改修などである。しかし、世界の 民間 金融システムは、これらのニーズを満たすために世界の余剰資金を循環させることができないように見える。そして、支配的なイデオロギーは、代替的な仕組みについて考えることを我々に妨げている。
我々が抱えているのは、機能していない世界の市場経済である。満たされていないニーズと活用されていない資源がある。このシステムは、社会の広範な層に恩恵をもたらしていない。そして、2014年、あるいは近い将来において大幅な改善が見込めるという見通しは非現実的に思える。国家レベルでも世界レベルでも、政治システムは、より明るい未来への展望を生み出す可能性のある改革を導入する能力を欠いているように見える。
2014年の世界経済は2013年より多少良くなるかもしれないし、そうならないかもしれない。継続する大停滞という大きな文脈で見れば、どちらの年も好機を逃した時期として記憶されることになるだろう。
ここで述べられている意見は筆者個人のものであり、必ずしも 世界経済フォーラムの見解を反映したものではない。 本記事は Project Syndicateとの協力により掲載された。
著者：ジョセフ・E・スティグリッツ。ノーベル経済学賞受賞者であり、コロンビア大学のユニバーシティ・プロフェッサー。
画像：各国の硬貨および紙幣 REUTERS/Nikola Solic
