気候変動問題に取り組む同僚と話す際によく出てくる疑問の一つは、炭素排出が制約される世界において、中東のエネルギー部門がどのように適応していくのか、というものです。2015年5月、私の受信箱は、石油・鉱物資源大臣であるサウジアラビアのアリ・アル＝ナイミ氏の発言を引用した記事であふれました。同氏は、サウジアラビアが太陽光と風力の分野で世界的な大国になることを目指しており、今後数年のうちに化石燃料ではなく再生可能エネルギーの輸出を始められる可能性があると表明していました。
エネルギー資源が中東・北アフリカ（MNA）地域の社会経済発展における重要な要素であることは、よく知られています。炭化水素は同地域最大の輸出品であり、外貨の主要な源泉でもあるためです。同地域は、世界の埋蔵量の48％を占める低コストの石油の唯一の大規模供給源であり続けており、また、世界の埋蔵量の41％（主にイラン、カタール、サウジアラビア）を占める天然ガスの重要な供給源でもあります。他の地域と同様に、同地域の国内経済成長は、利用しやすく手頃な価格のエネルギーの入手可能性に依存しています。一次エネルギー需要は、今後20年間にわたり、他の新興経済国と同水準の年率2.8％で増加し続けると予想されているためです。
国際エネルギー機関（IEA）による保守的な評価によれば、世界のエネルギー需要は2040年までに37％増加すると予想されています。この予測は、今後の世界の需要増加率が半減すると仮定し、また、世界経済がサービス業と軽工業へ構造的にシフトすることを前提としています。IEAは、開発途上経済国全体の力強い成長に支えられ、エネルギー需要の増加の60％をアジアが占めると見込んでいます。IEAによると、2040年までに世界は中東への石油供給の依存をさらに高める可能性が高く、アジアで消費される石油の3バレルのうち2バレルが中東産となる見通しです。天然ガスの需要は2040年までに50％増加すると予想されており、これは化石燃料の中で最も高い需要増加率であり、主に電力部門と産業部門が牽引します。
世界は、気候変動による危険な影響を回避するための合意を目指し、2015年12月にパリに集まります。一方、科学者たちは、気温上昇を歴史的基準と比べて摂氏2度以内に抑えるため、深い脱炭素化を求めています。上記の保守的なIEAのシナリオは、現在の温室効果ガス排出削減に向けた世界の公約（広範なエネルギー効率化措置を含む）を考慮に入れていますが、そのシナリオは不十分であり、気温を摂氏3.6度上昇させる可能性が高いことを示しています。パリで問われているのは、原油、石炭、天然ガス、低炭素技術の相対的な構成を変え、世界のエネルギー需要を満たすために必要なインセンティブと技術革新を結びつける道筋について、世界が合意できるかどうかです。気候変動に対する世界的な取り組みの成否は、よりクリーンなエネルギーを促進できるかどうかにかかっています。エネルギー部門が世界の温室効果ガス排出量の3分の2を占めているためです。
MNA諸国は、主に国家目標に関連する複数の要因によって、より環境に配慮した成長へと移行しつつあります。化石燃料の輸入への依存度が高い国々は、価格急変による悪影響を軽減する手段として、既にエネルギー構成の多様化を模索してきました。2009年、モロッコは2020年までに電力網の42％を再生可能エネルギー源から調達するため、130億米ドルを投資する計画を発表し、その後、太陽光、風力、水力発電への投資を続けました。ヨルダンは、LNGの輸入を通じて、天然ガスによる発電比率を10％から70％に引き上げることを目指しており、これにより、より高価で炭素排出量の多い燃料油やディーゼルに取って代わることになります。天然ガスは化石燃料の中で最もクリーンであり、発電に用いられる場合、燃焼時の炭素排出量は石炭のおよそ半分であるのが一般的です。経済の多様化に向けた取り組みとして、アラブ首長国連邦は「ビジョン2021」において、非石油部門の成長率を年率5％に引き上げる目標を採択しました。
とはいえ、まだまだ多くの取り組みが可能です。2000年から2012年にかけて、世界の低中所得国のエネルギー原単位は年2.5％低下した一方、同じ所得区分のMNA諸国の平均原単位は上昇しました。機会費用を考慮すると、中東は電力生産における石油の使用を、2012年の36％からゼロに削減すべきです。石油は、代替手段がなお高コストな用途、例えば輸送などのために残しておくべきです。天然ガスは依然として電力生産の主要燃料ですが、この貴重な資源はフレアリング（ガスの燃焼処理）によって浪費されており、フレアリング量の多い上位12か国のうち5か国がMNA地域に属しています。イラクのような国々は、増大する電力需要に対応し、停電を緩和するために、ガス資源をさらに開発できます。水力発電以外の再生可能エネルギーの比率は、世界のエネルギー供給の3％未満と依然として小さいものの、MNA諸国は再生可能エネルギーへの投資を拡大し、エネルギー構成を多様化できます。特に太陽光エネルギーについては、同地域が世界で最も高い直達日射量を有しているためです。世界銀行の分析によれば、既存技術を前提とした場合、同地域全体におけるエネルギー効率改善の技術的潜在力は20％です。
エネルギーサービスの価格をコスト反映型にすることは、代替的でよりクリーンなエネルギー源への投資や、効率改善も促進するでしょう。原油価格は2014年6月のピークから約半分下落したため、各国は影響が比較的小さい価格および分野別の改革を実施するインセンティブも得ています。IMFは、すべてのエネルギー補助金を撤廃すれば、世界の温室効果ガス排出量が20％削減されると推計しています。
サウジアラビアの石油・鉱物資源大臣であるアリ・アル＝ナイミ氏の話に戻りましょう。同氏の発言から私が理解したのは、次の二点でした。（i）同地域の国々は、世界における主要なエネルギー供給国としての地位を維持することを望んでおり、よりクリーンなエネルギーへの需要に応える用意がある。（ii）同地域は太陽エネルギーに恵まれており、新たに出現しつつある輸出市場に応えるため、この資源の開発に関心を持っている。
本記事は当初、 The World Bank’s Voices and Views MENA Blogに掲載されたものです。掲載は、世界経済フォーラムによる見解の支持を意味するものではありません。
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執筆者：チャールズ・コルミエ（Charles Cormier）は、中東・北アフリカ（MENA）地域のエネルギー・資源分野のプラクティス・マネージャーです。
写真：日の出とともに、シリア東部の半砂漠地帯で羊を連れて歩く男性。REUTERS/ Khaled al-Hariri。
